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|+ 全ての結婚の平均年齢と最初の結婚の平均年齢と夫婦の年齢差の変化<ref name="ja-estat-population-marriage-first-age-2015">[https://www.e-stat.go.jp/SG1/estat/GL08020103.do?_toGL08020103_&listID=000001157966&disp=Other&requestSender=dsearch 総務省>統計局>主要な統計から探す>人口動態調査>人口動態統計>確定数>婚姻>年次>2015年>年次別平均婚姻年齢及び夫妻の年齢差]</ref>
|-style="text-align:center
!rowspan="2"|年度!!colspan="3"|全ての結婚の平均年齢(歳)!!colspan="3"|最初の結婚の平均年齢(歳)
|-
!男性(歳)!!女性(歳)!!夫婦の年齢差!!男性(歳)!!女性(歳)!!夫婦の年齢差
|-
|[[1900年]]([[明治]]3733年)||27.7||23.1||夫が4.6歳上||-||-||-
|-
|[[1910年]]([[明治]]43年)||28.7||24.0||夫が4.7歳上||27.0||23.0||夫が4.0歳上
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*人口、未婚者、有配偶者、死別者、離別者の単位は人、未婚率、有配偶率、死別率、離別率、初婚率の単位は%である。
|}
 
 
=== 日本の年齢別の未婚率と初婚率に関する正しい計算式 ===
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=== 何歳以後に結婚した確率と結婚できる確率の意味の差異 ===
「20歳・25歳・30歳・35歳・40歳になった以後に初婚した(実績値)(%)(%)は算出可能」だが、「20歳・25歳・30歳・35歳・40歳になった以後に初婚できる(初婚可能な)(%)(%)は算出が不可能である」。なぜなら、[[厚生労働省]]が公開する毎年の人口動態統計の婚姻統計でも、[[総務省]]が公開する5年に1度の[[国勢調査]]の婚姻統計でも、20歳・25歳・30歳・35歳・40歳になった時点の未婚者数・未婚率(%)総務省が管轄する国勢調査、または、[[厚生労働省]]が管轄する婚姻統計で算出可能だされているが、20歳・25歳・30歳・35歳・40歳になった時点の未婚者・未婚率(%)のうち、結婚を希望し結婚相手を探す活動をしている人数・率(%)(%)と、結婚を希望せず結婚相手を探す活動をしていない人数・率(%)(%)と、病気・障害・引きこもり・服役・その他の原因で結婚が困難または不可能な人数・率(%)(%)、分類も統計されていないからである。

「ある年になった以後に初婚できる(初婚可能な)(%)(%)」を正確に算出するには、(20((20歳・25歳・30歳・35歳・40歳になった時点の未婚者数・率(%))-(結婚を希望せず結婚相手を探す活動をしていない人数・率(%))-(病気・障害・引きこもり・服役・その他の原因で結婚が困難または不可能な人数・率(%)))の計算式により、20歳・25歳・30歳・35歳・40歳になった時点の未婚者のうち、結婚を希望し結婚相手を探す活動をしている人数・率(%)算出分類統計して、((20歳・25歳・30歳・35歳・40歳になった時点で未婚者で結婚を希望し結婚相手を探す活動をしている人数-20・率(%)-20歳・25歳・30歳・35歳・40歳になった以後に初婚した人数)÷20・率(%))÷20歳・25歳・30歳・35歳・40歳になった時点で未婚者で結婚を希望し結婚相手を探す活動をしている人数×100)・率(%)×100))の計算式によって正確に算出されるからである。20歳・25歳・30歳・35歳・40歳になった以後に初婚できる(初婚可能な)率(%)は、20歳・25歳・30歳・35歳・40歳になった以後に初婚した(実績値)率(%)の部分集合であり、上記の理由で正確な可能性は算出不可能である。
 
20歳・25歳・30歳・35歳・40歳になった時点の未婚者数・(率)には、結婚を希望せず結婚相手を探す活動をしていない人数・率(%)も、病気・障害・引きこもり・服役・その他の原因で結婚が困難または不可能な人数・率(%)も含まれているので、20歳・25歳・30歳・35歳・40歳になった時点の未婚者のうち、結婚を希望し結婚相手を探す活動をしている人数・率(%)は、20歳・25歳・30歳・35歳・40歳になった時点の未婚者数・(率)の部分集合であり、厚生労働省や総務省の婚姻統計では、20歳・25歳・30歳・35歳・40歳になった時点の未婚者数・(率)のうち、結婚を希望し結婚相手を探す活動をしている人数・率(%)は不明なので、20歳・25歳・30歳・35歳・40歳になった時点の未婚者数・(率)のうち、結婚を希望し結婚相手を探す活動をしている人数・率(%)を母集団として、その後に結婚できる確率の正確な算出は不可能である。
 
上記の、「20歳・25歳・30歳・35歳・40歳になった以後に初婚した(実績値)(%)(%)」と「20歳・25歳・30歳・35歳・40歳になった以後に初婚できる(初婚可能な)(%)(%)」の意味の違いは、ある時点での20歳・25歳・30歳・35歳・40歳の無職者数・率、失業者数・率と、その後の就職率の計算式と同じ理由である。ある時点での20歳・25歳・30歳・35歳・40歳の無職者のうち、就職の意思がなく就職のための活動をしていない人数・率と、病気・障害・引きこもり・服役・その他の原因で就職が困難または不可能な人数・率は、失業者数・率の分母に含まれず、その後の就職率の計算式にも含まれず、失業者数・率とその後の就職率の計算式に分母として含まれる無職者は、就職する意思があり就職するための活動をしている人に限定されることと同じ理由である。
 
=== 母体の年齢階層別の妊娠出産の能力と実績 ===
上記の個人著者の見解を紹介するウェブページまたは匿名投稿掲示板で、女性が35歳以上で初婚できる可能性は3%未満、40歳以上で初婚できる可能性は1%未満であり<ref name="yahoo-news-personal-marriage-percent" />、その理由は、男性は結婚相手を選ぶ条件として妊娠出産できる可能性が高いことを求めるが、「35歳以上の妊娠出産は困難であり、40歳以上の妊娠出産はほぼ不可能であるから、男性は35歳以上の女性は結婚相手にしない、30代前半もできるだけ避ける、20代の女性を相手に選ぶのである」との見解が、公的な証拠資料を示すことなく宣伝されているが、[[人工受精]]・[[卵子凍結保存]]・[[精子バンク]]、[[代理出産]]などの人工的生殖補助医療技術<ref>[http://www.jsrm.or.jp/public/funinsho_qa11.html 一般社団法人日本生殖医学会>一般のみなさまへ:不妊症Q&A>Q11.生殖補助医療にはどんな種類があり、どこに行くと受けられますか?]</ref>が存在実現される以前で、全ての妊娠出産が通常性行為による妊娠出産であり、2015年と比較て妊婦死亡率が2桁高かった<ref>[http://www.ipss.go.jp/syoushika/tohkei/Popular/P_Detail2016.asp?fname=T05-28.htm 厚生労働省>国立社会保障・人口問題研究所>人口統計資料集>2016年版>表5-28 妊産婦死亡数および率:1899~2014年]</ref>、1925年~1949年の日本で、30歳以上の出生が年間81万人~117万人、35歳以上の出生が年間40万人~53万人、40歳以上の出生が年間11万人~16万人の記録があり<ref name="ja-estat-birthbymotherageclass1925-2004">[http://www.stat.go.jp/data/chouki/02.htm 総務省>統計局>日本の長期統計系列>目次>第2章>人口・世帯>2-29-a 母の年齢5歳階級別出生数]</ref>、「35歳以上の妊娠出産は困難であり、40歳以上の妊娠出産はほぼ不可能である」との見解は1925年~2015年の母体の年齢別の出産統計の実績値を参照すると事実ではない。
 
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