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===日本===
[[年功序列]]を採る日本企業では、一般的に入社して5年から10年すれば自然とこの職務に就く。それ以外の企業の場合、主任や管理職になるためには社内独自の試験で「任命を受けられる格式」に到達するか、管理職登用試験を受けなければならない企業も存在する。ただし、この試験の合格で即主任・管理職になれるとは限らず、中には最後まで任命されず定年を迎えることもあるなど、あくまで「候補者」扱いとするところも多い。また、[[出世]]に興味のない者でも定年を迎えるときは主任で迎えることが多い。国家機関や地方公共団体でも用いられるが給与体系に基づくものであることが多く、相応する役職もないことや、職員全体の平均年齢が上がってきていることから、係長の下に着く部下数名が全員主任もしくは主任級であるという部署も珍しいことではなくなっている。このため、主任という肩書であっても「主任」という呼び名が用いられることはほとんどない。逆にJA組織では「係長」に準じるれっきとした役職名であり、役職のないJA職員とは明確に区別され、職務内容や職場内での待遇は係長とほとんど差異はない。
 
銀行では、主任、[[調査役]]、[[課長]](本部では[[主任調査役]]、[[主査]])、[[次長]](本部では[[副参事役]])、支店長と昇格していくため、主任は通過点であるが、主任になる前に3割程度の社員が退職してしまう。初任給が低く抑えられていた時代は、入社2年目と主任に昇格する入社5年目で大幅に昇給する。
 
また、特定の役職に対する接頭語として「主任」がつく場合は単体の「主任」とは全く異なる意味合いとなり、例えば官公庁の課長クラスに「◯◯官」という職種がある場合において、それに対して「主任◯◯官」という役職も設定されている場合、「主任◯◯官」の格付けは「◯◯官」よりも上位となり、「部・次長」と「課長」の間の格付けとされることが通常である。その一例として保育所など児童福祉施設における「主任保育士」は施設長または副施設長に次ぐ役職であり学校における教頭にあたる中間管理職であり、他の事業所における主任よりは格上であるが、職場内では「主任」という役職名で呼ばれている。この場合の「主任」と同じ用法を用いられる職名に「統括◯◯」「総括◯◯」等が存在する。