「天領」の版間の差分
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数値は出典にある通りなので「数値が明らかにおかしい」というならば、その根拠となる出典を示すべきです。 |
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== 天領の規模の変遷と分布 ==
豊臣政権末期には、全国検地高1850万石余の内、12.2%に相当する222万3641石余が豊臣氏の蔵入地であった。江戸幕府の直轄地も、初期においては豊臣氏のそれと大差なかったものと考えられ、慶長10年(1605年)の全国石高2217万1689石余の内、230～240万石が幕府直轄領であったと考えられる。
上方・関東の天領の石高・年貢高に関しては、向山誠斎著『癸卯日記 四』所収の「御取箇辻書付」により享保元年（1716年）から天保12年(1841年)までの年度別の変遷が明らかになっている。さらに大河内家記録「御取箇辻書付」<ref>藤田覚, 「江戸時代前期の幕領石高・年貢量に関する新史料」, 『史学雑誌』, 104 (10), pp. 1777-1786 (1995年).</ref>の発見により、17世紀中頃からの天領の石高の変遷が明らかになっている。それによれば、天領の石高が初めて300万石を超えたのが[[徳川家綱]]政権下の万治3年(1660年)だが、[[寛文印知]]の前後には300万石を切り、延宝3年(1675年)に至って再び300万石台を回復し、以降300万石を下回ることはない。[[徳川綱吉]]政権下になると[[大名改易]]による天領石高の増加が著しく、元禄5年(1692年)に初めて400万石を突破し、宝永6年(1709年)以降400万石を下回ることはない。[[徳川吉宗]]政権下では無嗣断絶による公収が相次ぎ、享保16年(1731年)には450万石に達し、延享元年(1744年)には江戸時代を通じて最大の463万4076石余となった。その後徳川[[御三卿]]が相次ぎ分立することにより、延享4年(1747年)以降天領の石高は減少する。宝暦13年(1763年)から寛政5年(1793年)まで430万石台を維持した後、寛政7年(1795年)～寛政10年(1798年)には再び450万石台に戻るが、その後徐々に石高は減少し、天保9年(1838年)には410万石台に落ちる。天保以降では文久年間の石高の数字が残っており、幕末まで410万石台を維持したと考えられる。
なお個々の年度の石高は史料によって異なり、例えば元禄7年(1694年)の天領総石高は、『癸卯日記』所収の「御取箇辻書付」では395万5560万石余とあるのに対し、『近藤重蔵遺書』所収の「御蔵入高並御物成元払積書」では418万1000石余と20万石以上の差がある。また天保9年(1838年)の天領総石高は『癸卯日記』所収の「御取箇辻書付」では419万4210石余とあるのに対し、『天保九年戌年御代官並御預所御物成納払御勘定帳』では419万1968石6斗5升8合9勺9才、天保12年(1841年)の天領総石高は『癸卯日記』所収の「御取箇辻書付」では416万7613石余とあるのに対し、同じ向山誠斎の著作である『丙午雑記』所収の「天保十二丑地方勘定下組帳」では412万2044石3斗0升8合9勺8才と、微妙に数字が異なる。
以下に『大河内家記録』と『癸卯日記』所収の「御取箇辻書付」による天領の石高・年貢高の変遷の詳細を示す。譜代の大名や旗本への加増・改易・減封や臨時の役知の支払いは天領を切り崩して行われるため、天領の所領・石高は年度毎に必ず変動する。<ref>大野瑞男, 『江戸幕府財政史論』, 吉川弘文館, 1996年.</ref>。
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!style="white-space:nowrap"|年号
!style="white-space:nowrap"|西暦
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|align=left|元禄10年||1697||4,346,500||1,386,400||||||align=left|延享2年||1745||4,628,935||1,676,322||1,335,114||124,001||align=left|寛政5年||1793||4,393,000||1,476,278||1,199,720||103,481||align=left|天保12年||1841||4,167,613||1,434,342||1,168,412||97,737
|-
|align=left|元禄11年||1698||3,889,400||1,240,430||||||align=left|延享3年||1746||4,634,065||1,766,214||1,422,876||124,602||align=left|寛政6年||1794||4,403,622||1,471,301||1,190,091||105,320||align=left|天保13年||1842||4,191,123||||||
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|}
::註：慶安4年(1651年)～承応2年(1653年)分は「関東分御勘定帳無之」とあり、上方分のみの集計かつ年貢の米納・金納の内訳不明。承応3年(1654年)、明暦元年(1655年)分は「御勘定帳無之」とあり、石高・年貢高不明。明暦2年(1656年)、寛文元年(1661年)、延享元年(1673年)、延享2年(1674年)分は「上方御勘定帳無之」とあり、関東分のみの集計。元禄9年(1696年)～正徳元年(1711年)分は「内訳無之」とあり年貢の米納・金納の内訳不明。享保元年(1716年)分は大河内家記録では米112万7189石余となっている。享保3年(1718年)分は大河内家記録では米107万4003石余、金11万5170両余となっている。天保13年(1842年)の分は[[勝海舟]]編『吹塵録』所収「天保十三年全国石高内訳」により、年貢高は不明。
天保郷帳において日本の天保年間の総石高（[[内高]]）は[[琉球]]を含めて3055万8917石余と算出されているが、
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|+天領類別石高（天保13年）
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