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{{混同|ジャパン・ニューズ|x1=[[読売新聞グループ本社]]発行の英字新聞}}
'''ジャパンタイムズ''' ('''{{lang-en-short|The Japan Times'''}}) は
#西インド中央銀行横浜支店の元支配人チャールズ・D. リッカビーが、[[横浜居留地]]で発行されていた「[[ダ・ローザ|ジャパン・コマーシャル・ニューズ]]」を買収し、[[1865年]]にこのタイトルに改称した。その後[[1870年]]ごろ休刊した。
#1.の名を頂いて[[1897年]](明治30年)に創刊された新聞。本項で詳述。
 
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{{基礎情報 会社
|社名 = 株式会社ジャパンタイムズ
|英文社名 = The Japan Times, Ltd.
|ロゴ = The-japan-times-logo.png
|種類 = [[株式会社]]
|市場情報 = 非上場
|略称 =
|国籍 = {{JPN}}
|郵便番号 = 108-8071
|本社所在地 = [[東京都]][[港区 (東京都)|港区]][[芝浦]]四丁目5番4号
|設立 = [[1897年]]
|業種 = 情報・通信業
|統一金融機関コード =
|SWIFTコード =
|事業内容 = 新聞業
|代表者 = 末松(神原)弥奈子(代表取締役会長)<br />[[堤丈晴]](代表取締役社長)
|資本金 = 5億5千万円
|従業員数 = 130人<br/>([[2017(2017]][[5月末]]現在)
|決算期 = 12月31日
|関係する人物 = [[山田季治]](創刊者)
|外部リンク = [http://www.japantimes.co.jp/ www.japantimes.co.jp]
}}
[[ファイル:The-japan-times-logo2.png|thumb]]
'''ジャパンタイムズ'''('''{{lang-en-short|The Japan Times'''}})は、[[日本]]の[[英字新聞]]及びそれを発行する新聞社。現存では日本最古の英字新聞社。商号は'''株式会社ジャパンタイムズ'''。本社は[[東京都]][[港区 (東京都)|港区]][[芝浦]]4-5-4、ジャパンタイムズ・ニフコビルにある。
 
==歴史・概要==
{{更新|date=2017年6月|section=1}}
[[1897年]](明治30年)に[[伊藤博文]]の支援を受け、[[山田季治]]を社長、[[頭本元貞]]を主筆に、日本人による初の英字新聞として創刊<ref>[https://kotobank.jp/word/%E8%8B%B1%E5%AD%97%E6%96%B0%E8%81%9E-1148996  英字新聞]世界大百科事典 第2版</ref>。前身となる[[イギリス人|英国人]]リッカビーによるジャパンタイムズ([[1865(1865]]創刊)と合併、さらに、[[1918年]](大正7年)にはジャパンメール([[1870(1870]]にW.G.ハウェルとH.N.レイが創刊した親日派の英字紙<ref>[http://www.aplink.co.jp/synapse/4-86166-020-3.htm  復刻版『ジャパン・ウィークリー・メイル』解説文] Edition Synapse</ref>)が合併し、「ジャパンタイムズ&メール」となる。[[1940年]](昭和15年)に「[[ジャパン・アドバタイザー]]」を吸収し「ジャパンタイムズ&アドバダイザー」。[[1943年]](昭和18年)に戦況悪化に伴う自粛の為、「ニッポンタイムズ(Nippon Times)」に改称。[[1956年]](昭和31年)、「ジャパンタイムズ(The Japan Times)」にもどる。
 
販売網は[[朝日新聞社]]系列([[愛知県]]・[[岐阜県]]・[[三重県]]では[[中日新聞社]]系列)である。[[特定非営利活動法人|NPO法人]][[世界開発協力機構]]やNPO法人[[世界芸術文化振興協会]]が主催するイベントの後援には、[[毎日新聞社]]や[[産経新聞社]]とともにジャパンタイムズが名を連ねる<ref>[http://www.wsd.or.jp/2016/0119/160119.jpg 『WSD世界人権サミット』], [http://toshu-fukami.info/images/20150530-ipu.jpg 『<small>世界の若い議員と語り合う</small>グローバル・オピニオン・サミット』], 『[http://2.bp.blogspot.com/-vel4CNEurOU/VauJCsLOA_I/AAAAAAAAAQQ/lu-4uiOvNLQ/s1600/IMG_tokyo.jpg 東京国際コンサート (第4回)』]</ref>。
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紙面はジャパンタイムズのスタッフの記事の他、[[AP通信]]、[[共同通信社]]、[[フランス通信社|AFP通信]]、[[時事通信社]]、[[ブルームバーグ (企業)|ブルームバーグ]]、[[ワシントン・ポスト]]、[[ロサンゼルス・タイムズ]]等の記事で構成されている。内容は幅広く、また他国内英字紙と比べ英文記者が多いため独自取材記事が豊富。ジャパンタイムズの論説opinionページは大学入試に利用されることもある。
 
[[2013年]](平成25年)[[3月25日]][[朝日新聞社]]から権利譲渡されるかたちで[[ニューヨーク・タイムズ|NYタイムズ]]社と業務提携し、同年[[10月16日]]より 『The Japan Times / International New York Times』 と 『International New York Times / The Japan Times』 という2部構成でのセット販売を始めた<ref>[http://www.pressnet.or.jp/news/headline/130325_2664.html ジャパンタイムズが米NYTと業務提携へ 2部構成でセット販売]. [[日本新聞協会]]</ref>。
 
[[2017年]](平成29年)[[6月20日]]、ニューズ・ツー・ユーホールディングスが全株取得。末松(神原)弥奈子が代表取締役会長に、水野博泰が取締役編集主幹に就任。
 
== 主な出版物 ==
出版物は、新聞のダイジェスト版・英語学習書・日本語学習書を中心に、語学や海外生活に関わる出版物を発行している。語学書は上級者向けの割合が高い。日本語教材の[[げんき (日本語教材)|げんき]]は、日本語初学者用の教材のシリーズで、世界各国で64校以上の[[大学]]で採用されている。
 
その他、大使館や企業の広報・年鑑・政府刊行物などの制作を受託している。
 
=== 新聞縮刷版 ===
ジャパンタイムズの一カ月分の全紙面をA4サイズに縮小、約600ページの書籍にまとめた[[新聞縮刷版]]が毎月20日に発行されている。大学図書館や公立[[図書館]]、[[国立国会図書館]]で閲覧できる。
 
日本国内のニュースを報じる[[英字新聞]]で縮刷版を出しているのはジャパンタイムズのみである。
 
=== 発行紙 ===
* The Japan Times
* [[ジャパンタイムズウィークリー|The Japan Times Weekly]]
* [[週刊ST]]
 
=== 定期刊行物 ===
* [[ジャパンタイムズ縮刷版|The Japan Times 縮刷版]]
* [[ジャパンタイムズニュースダイジェスト|The Japan Times NEWS DIGEST]]
* [[ジャパンタイムズ社説集|The Japan Times 社説集]]
* [[STニュースCD]]
 
=== 書籍・文庫 ===
* ジャパンタイムス小史<ref>[{{NDLDC|1037801}} 『ジャパンタイムス小史』]、1941年。近代デジタルライブラリー。</ref>
* [[英語で読むシリーズ|「英語で読む」シリーズ]]
* 「LIVE from」シリーズ
* 海外生活に関するガイドブック(「[[外国で病気になったときあなたを救う本]]」など)
 
=== 英語教材 ===
* [[国際コミュニケーション英語能力テスト|TOEIC]]教材
* [[実用英語技能検定|英検]]教材
* 幼児・児童向け英語教材
 
=== 日本語教材 ===
* [[げんき (日本語教材)|げんき]]シリーズ
* [[日本留学試験]]教材
* [[日本語能力試験]]教材
* 日本語文法・かな・漢字教材
 
==関連人物==
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==脚註==
<references/>
{{reflist}}
 
==外部リンク==