「有機エレクトロルミネッセンス」の版間の差分
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有機ELディスプレイは液晶ディスプレイに代わる次候補の薄型ディスプレイとして2010年代より普及が始まり、[[2015年]]の市場規模は130億ドルとなった。有機ELディスプレイの採用は高級モデルが多いため出荷数量の割に市場規模が大きいが、2016年7月時点の予想では、2018年の市場規模は186億ドルに達して市場規模で液晶を上回り、2020年には出荷数量でも液晶を上回るとみられている<ref>[http://www.nikkei.com/article/DGXLASDZ27HFT_X20C16A7000000/ スマホ向けパネル、有機ＥＬが液晶逆転 出荷額18年予測] 日本経済新聞 2016/7/27 </ref>。
スマホなどの小型端末向けの有機ELディスプレイは、サムスンディスプレイのシェアが2016年時点で97.7％<ref>[http://www.techon.nikkeibp.co.jp/atcl/event/15/121500094/011600071/ サムスンディスプレー 有機ＥＬの世界シェア９７．７％] 聯合ニュース</ref>と、ほぼ独占している。パネルを量産しているのがほぼサムスン一社のみであるため、パネルの供給不足が続いているが、2017年には韓国の[[LGエレクトロニクス|LG]]と中国の[[京東方科技集団]]が量産を開始したほか、2018年には
テレビ向けの大型パネルは、2017年現在、[[LGエレクトロニクス|LG]]が唯一量産に成功し、大型有機ELテレビ市場を独占しており、2017年以降は複数の日本メーカーにも外販を始め、有機ELテレビが日本の各社から発売されている。また、2016年には京東方のパネルを使った大型有機ELテレビが創維集団から発表されるなど、中国メーカーも
車載向けパネルについては、焼き付きを防ぐなど技術的な課題が多いため、2017年現在ではどのメーカーも量産できていないが、ドイツの[[コンチネンタル (自動車部品製造業)|コンチネンタル社]]が2018年以降の量産を目指して開発しており、天馬微電子も2018年のサンプル出荷・2021年の量産を目指して開発している。
中国メーカーでは、2017年に量産を開始した京東方に続いて、天馬微電子・国顕光電（維信諾の傘下）・和輝光電が2018年頃に量産を開始する見通しで、信利光電や華星光電などがさらにその後に続く。台湾メーカーでは、[[鴻海精密工業]]（[[シャープ]]を傘下に持つ）が2019年に富士康鄭州工場（iPhoneを製造している工場）にて有機ELディスプレイの量産を開始する予定で、それ以外は[[経済部 (中華民国) |経済部]]が主導で[[工業技術研究院 (台湾) |工業技術研究院]]・[[AU Optronics|友達光電]]・[[HTC (企業)|宏達国際電子]]・錸宝科技（[[RiTEK|錸徳科技]]の傘下）など有機ELに出遅れたディスプレイ関連メーカー20社以上を団結した「官民連合」が有機ELディスプレイを開発している。
日本のメーカーでは、[[ジャパンディスプレイ]]の関連会社である[[JOLED]]が2017年4月に有機ELパネルのサンプル生産に成功し、2019年の量産を目指して開発を進めている<ref>[http://www.itmedia.co.jp/news/articles/1710/04/news130.html JOLEDが印刷方式による有機ELパネル量産に向け資金調達か 「当社の発表ではない」] - ITmedia NEWS</ref>。また、鴻海傘下のシャープも、2018年頃に[[シャープ堺工場]]にて有機ELパネルの試作ラインを稼働する予定<ref>[http://www.nikkei.com/article/DGXLASDZ30H80_Q6A930C1EAF000/ シャープ、有機ＥＬ試作ラインに574億円 堺工場などに] 日本経済新聞</ref>。
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