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しかし、当時の日本国内で近代的な陸上交通機関としては絶対的な地位を占めていた鉄道網を軍として明確に攻撃対象とすることは無く、1945年(昭和20年)8月15日の[[岩国駅|岩国機関区]]に対する爆撃が最初にして最後であった。なお、国鉄によって運用されていた[[航路]]については日本の保有船舶が受けた壊滅的損害と同様に大きな損害を受け、何れも切断されている。
 
このため、周囲の[[市街地]]ごと[[鉄道駅|駅]]や[[車両基地|車庫]]などの設備が焼失したり、洋上の[[航空母艦]]から発進した[[艦上機]]の[[機銃掃射]]<ref>代表例としては下記<br />[[湯の花トンネル列車銃撃事件]]<br />[[大山口列車空襲事件]]<br />[[筑紫駅列車空襲事件]]<br />[[那賀川鉄橋空襲]]</ref> を受けた列車などがあったほかは、国鉄の輸送網が完全に機能不全に陥ることは無かった。こうして、[[終戦の日]]も国鉄の列車は運行され続けたのである。こういった事実から、青木慶一はドイツ軍による組織的な輸送網の要点攻撃の対象になった国々の事例を示した後、(被害は)「[[ポーランド国鉄|ポーランド]]や[[フランス国鉄|フランス]]の足許にも及ばない」と述べている。また、終戦後[[満州国|満州]]や[[ドイツ国鉄|ドイツ]]で見られたような[[赤軍|ソ連軍]]による[[線路 (鉄道)|線路]]を含む設備の持ち去りも無かった。
 
[[1966年]](昭和41年)2月26日、[[参議院]]運輸委員会において[[公明党]]の浅井亨議員は当時の[[国鉄総裁|日本国有鉄道総裁]][[石田礼助]]に対し「国鉄は戦争で壊滅的打撃を受けたが、これに対して、充分な[[復興]]措置が取られたのか」と質問した。青木慶一は「壊滅的打撃を受けた事実がない」「日本国鉄の輸送力が貧弱である現状を、その原因が[[アメリカ軍|米軍]]乃至[[アメリカ合衆国|米国]]に在ると称して、罪を[[アメリカ人|米人]]に転嫁しようとしている」と批判している<ref name="seisaku-1966-1-aoki" />。