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|isbn=9784344980884
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}}</ref>、大手マスコミ企業に[[東京大学]]や[[早稲田大学]]や[[慶應義塾大学]]の出身者が多い。もっとも、新聞に関しては、東京大学を始め、旧帝大、一橋大学などのエリート層が離れつつあり、私立大学出身者の割合が増えている。{{要出典|date=2017年11月24日 (金) }}伝統的に政治部記者は、[[東京大学]]・早稲田大学・[[慶應義塾大学]]の3校出身者が多くを占めていて、高級官僚、政治家の出身校も似た傾向のため、政治部報道はごく一部のそうしたエリート層の論理で作られ、報じられているのではないかと指摘している者もいる<ref name="houkai"/>。アメリカも学歴偏重社会だが、さまざまな経歴を持った者を記者に採用する<ref name="houkai"/>。
 
人材の流動性のなさも問題である。マスコミ各社が終身雇用を前提としており、中途採用などもめったに行わないことから、社を超えての「記者」が育たず、記者が特権意識を持ったまま成長しないことがある。これはテレビ局にも当てはまる。{{要出典|date=2014年1月20日 (月) 06:13 (UTC)}}