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多くのヨーロッパの言語やその影響を受けた言語では、[[ラテン語]]の '''et cetera'''('''エト・ケーテラ'''、'''エト・セトラ''')の略字である '''etc.''' が使われることが多い。
 
[[統計]]の際、どの分類項目にも属さない事項をまとめて「その他」とすることがあり、この項目は'''バスケット項目'''と呼ばれる<ref>[http://www5.cao.go.jp/statistics/kijun/kijun_7/kijun_7.html 第7回統計基準部会配布資料] 内閣府[[統計委員会]] 統計基準部会での指摘事項と対応一覧(前回部会 回答分まで) 平成 21 年</ref>。{{要出典範囲|date=2016年2月|統計の内容によって差はあるものの、割合の上位を占める事項の他に、全体のうち1%前後やそれ以下などの少数派が多く見られる}}。{{要出典範囲|date=2016年2月|これらを全て集計結果に反映すると可読性<!--この可読性をリンクにしないようお願いします。理由は、あちらで記述されている「可読性」の他の用法を知らせる必要がないため-->を損なうおそれがあるほか、統計の目的にそぐわないため、「その他」として統合する}}。{{要出典範囲|date=2016年2月|そのため、「その他」に含まれている個々の事項には共通点や類似点が全くないものもある。「その他」として集計する事項の選択には特に基準はないため、集計者の個人的意図が含まれている可能性がある}}。{{要出典範囲|date=2016年2月|このため、学術・報道などにおいて'''その他'''が含まれた統計データを例証とした論考がなされている場合、「その他」の中にどういった事項が含まれているか、元のデータおよび調査手法・調査対象に遡って注意を払う必要も出てくる}}
 
==解釈==
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[[法律用語|法令用語]]では「その他の」の後には前に列挙されたものを包括する概念を述べ、「その他」の後には単に列挙に並列する概念を述べるとされるが、前者の場合でも「の」の重複を避けるために「その他の」を使わない場合もある<ref>『法令用語辞典第9次改訂版』[[学陽書房]] 2009年</ref>。
 
{{要出典範囲|date=2016年2月|報道機関が行う[[世論調査]]では、無回答とその他をまとめてひとつの項目にすることが多い}}。
{{要出典範囲|date=2016年2月|テレビの[[視聴率]]調査では、衛星放送の視聴率をまとめて「その他」とする慣習が長く行われていた}}。{{要出典範囲|date=2016年2月|2010年頃、衛星放送のスポーツ中継の占拠率が2桁に達し、地上波放送局が危機感を抱くに至り、}}[[テレビ朝日]]の[[視聴率]]調査で「その他」に分類されていた衛星放送の伸びにより「その他」の視聴率が上昇したと2010年5月テレビ朝日定例記者会見で報告された<ref>[http://company.tv-asahi.co.jp/contents/interview/0082/ 早河洋社長 定例記者会見(5月25日)の要旨] テレビ朝日2010年5月26日</ref>。{{要出典範囲|date=2016年2月|現在では、個々の番組によって、衛星放送の番組でも一般の番組と同じように番組ごとの視聴率を集計したりしている}}
 
== 脚注 ==