「世界遺産」の版間の差分

世界遺産は、「顕著はな普遍的価値」を有する[[文化遺産 (世界遺産)|文化遺産]]や[[自然遺産 (世界遺産)|自然遺産]]などであり、1972年に成立した[[世界遺産条約]]に基づき、世界遺産リストに登録された物件を指す。世界遺産条約は[[国際連合]]成立以前、20世紀初頭から段階的に形成されてきた国際的な文化財保護の流れと、[[国立公園]]制度を最初に確立したアメリカ合衆国などが主導してきた自然保護のための構想が一本化される形で成立したものである。

その後、登録物件の偏りなどとの関連で「真正性」の問題がクローズアップされた。堅牢な石の建造物を主体とするヨーロッパの文化遺産と違い、木や土を主体とするアジアやアフリカの文化遺産は、保存の仕方が異なってくるからである<ref>{{Harvnb|松浦|2008|pp=148, 151, 153}}</ref><ref>{{Harvnb|安江|2011|pp=45-46}}</ref>。そこで、1994年に[[奈良市]]で開催された「世界遺産の真正性に関する国際会議」で採択された奈良文書<ref group = "注釈" name = NDoA>「真正性に関する奈良文書」{{Harv|東京文化財研究所|2017|p=80}}、「オーセンティシティに関する奈良文書」{{Harv|西村|本中|2017|p=57}}、「オーセンティシティに関する奈良ドキュメント」{{Harv|渡邊|1995|p=9}}などといった訳があり、「奈良文書」「奈良ドキュメント」などと訳略される。</ref>において、真正性はそれぞれの文化的背景を考慮するものとし<ref>{{Harvnb|東京文化財研究所|2017|p=80}}</ref>、木造建築などでは、建材が新しいものに取り替えられても、伝統的な工法・機能などが維持されていれば、真正性が認められることになった<ref name = MN2010_p22>{{Harvnb|松浦|西村|2010| p=22}}</ref>。この真正性の定義づけには日本も積極的に関わり、世界遺産制度史上における日本の特筆すべき貢献と評価されている<ref name = MN2010_p22 /><ref>{{Harvnb|木曽|2015|p=129}}</ref>。

'''緩衝地帯'''は、そのままカタカナで'''バッファー・ゾーン'''と表現されることもある<ref>{{Harvnb|世界遺産検定事務局|2016a|pp=37-38}}</ref>。本来保護すべき範囲の外側に緩衝地帯を設定するという考え方は、自然保護に見られた概念を文化遺産にも拡大したものといえる。この範囲設定は、ユネスコの「{{仮リンク|人と生物圏計画|en| Man_and_the_Biosphere_Programme}}」で「核心地域」「緩衝地域」「移行地域」の3区分が存在していたことをモデルに、核心地域と緩衝地域の概念を導入したものである<ref>{{Harvnb|世界遺産検定事務局|2016a|p=37}}</ref>。なお、日本の省庁の場合、同じ Buffer zone を世界遺産では「緩衝地帯」、[[生物圏保護区|生物圏保存地域]]（ユネスコエコパーク）では「緩衝地域」と訳し分けている<ref>[http://www.mext.go.jp/unesco/005/1341691.htm （参考2）ユネスコエコパーク (BR)　の保護担保措置・ゾーニングに関する基本的な考え方]（[[文化庁]]、2018年2月1日閲覧）、[http://www.env.go.jp/press/104164.html 参考1・ユネスコエコパークについて]（[[環境省]]、2018年2月1日閲覧）<!--細かいアドレスは変更されやすいので、いずれのurlも文書そのものではなく、そのリンクがあるページを掲げた。--></ref><ref group = "注釈">{{Harvnb|日本ユネスコ協会連盟|2016}}(pp.28, 37) は同様の区分を踏襲しているが、{{Harvnb|世界遺産検定事務局|2016a}}(p.37) では訳し分けずにどちらも「緩衝地帯」で統一している。</ref>。