「電算写植」の版間の差分
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旧来の[[活版印刷]]や手動写植の欠点を補い、[[ワークフロー]]を一新するものとして登場し、[[新聞]]などで大規模に導入された（朝日新聞社の「NELSON」、神戸新聞社の「六甲」等）。
== 歴史 ==
=== 漢テレ ===
電算写植システムの前史として、漢字テレタイプ（通称「漢テレ」）と呼ばれるシステムがある。
1959年に各新聞社の統一文字コードである[[CO-59]]が策定されたこともあり、1960年代初頭には日本の新聞各社で漢テレが実用化された。これは、新聞社の本社や共同通信社などから配信された記事を、日本の各地域の新聞社が漢テレで紙テープ（鑽孔テープ）に記録し、それを自動活字鋳植機（モノタイプ）に送って鋳植するもので、従来の手作業で打字しながら活字を鋳植するのに比べて圧倒的な高速化が可能となった。
この当時のシステムは、記事の受信装置、記事を紙テープに出力する鑽孔機、紙テープの内容を印字する漢テレ、紙テープの内容を読み取って鋳植する全自動活字鋳植機、で構成されていた。まだ活字であり、写植ではなかった。
その後、出版における写植の導入とコンピューターの導入が同時に進められ、1970年代には「Computer Typesetting System」と呼ばれるシステムが各社に構築されることとなる。日本では写研のSAPTONシステムが初の電算写植システムで、まず小規模印刷から導入が進んだ。
=== SAPTONシステム ===
1920年代に写研の[[石井茂吉]]らによって写植が発明されたが、写植は主に端物に用いられ、本文組みには従来通りの活字組版が用いられていた。写研は写植を本文組版へも使用されることをめざし、1960年に全自動写植機「SAPTONシステム」を発表。
1965年には新聞社向けの写植システム「SAPTON-N」が実用化され、1967年に朝日新聞北海道支社と佐賀新聞社に最初に納入された。また、書籍や雑誌などの本文組版を対象とした一般向けの写植システム「SAPTON-P」も1968年に実用化され、1969年8月に[[ダイヤモンド社]]に最初に納入された。
「SAPTON-P」システムは、全自動写植機「SAPTON-P」とテープ編集機「SAPTEDITOR-P」で構成されており、「テープ編集機」で紙テープ（鑽孔テープ）に記録された文字コードを、「全自動活字鋳植機」で読み取って組版する形であった。テープ編集機「SAPTEDITOR-P」は制御部にリレーを用いた組版処理機能が組み込まれた。
「SAPTON」システムのテープ編集機は後にトランジスタを用いて電子化され、より高度な組版処理機能が組み込まれたが、テープ編集機に対する組版処理機能の拡張要求は増加する一方であり、全てのハードウェアで実現するのは困難だと判断された。そのため、写研はコンピュータを用いた編集組版ソフトウェアの開発に着手する。
1969年に発表された「SAPTON-A」システム用に開発された「SAPCOL」が日本初の一般印刷向けの組版ソフトウェアである。編集組版用ミニコンピュータとしてはPDP-8が用いられ（これは1971年に日立製作所のHITAC-10に置き換えられた）、当時のコンピュータはOSに相当するものを持たなかったため、OS相当のプログラムなども写研が自社で開発した。紙テープ編集ソフト「SAPCOL」の登場で、紙テープ編集機「SAPTEDITOR」はその役目を終えた。
「SAPTON-A」は1970年に[[朝日印刷工業]]（官報などを印刷している群馬県の印刷会社）に納入された。これが日本初の電算写植システムである。新聞社向けのシステムも同時に開発され、同年に神奈川新聞社に納入された。
1972年の「SAPTON-Spits」システムでページ組版に対応。1976年には「サプトン時刻表組版システム」により、日本交通公社発行の時刻表が電算写植となった。
1970年代から1980年代にかけてはSAPTONシステムの小型化・低価格化・高機能化が進められ、[[DTP]]が普及する1990年代まで、写研の「SAPTON」システムは日本の小規模印刷における標準的な電算写植システムとして非常に普及した。
=== NELSON ===
NELSONは、朝日新聞社とIBMが共同開発した電算写植システムである。1980年に稼働した。
日経新聞社のANNECSも同様にIBMが開発した。
==メリットとデメリット==
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