「オイルショック」の版間の差分

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(グラフの説明文を短縮。石油価格のグラフであり、株の話は別件。)
'''オイル・ショック'''([[和製英語]]:{{en|oil}} + {{en|shock}})とは、[[1973年]](第1次)と[[1979年]](第2次)に始まった(ピークは[[1980年]])、[[原油]]の供給逼迫および[[原油価格]]高騰と、それによる世界の経済混乱である。'''石油危機'''(せきゆきき、{{lang-en|oil crisis}})または'''石油ショック'''とも称される。[[OPEC]]諸国の国際収支黒字は1973年には10億ドルであったが、[[1974年]]には約700億ドルに急増<ref name=UN />。一方、発展途上国向けの民間銀行貸し付け額は[[1970年]]の30億ドルから[[1980年]]の250億ドルに跳ね上がった<ref name=UN>Morris Miller, ''Resolving the Global Debt Crisis'' [[国際連合|国連]] 1989年 p.50.</ref>。世界各国は[[ユーロ債]]市場から資金を調達した<ref name=FS />。[[OECD]]加盟国は長期の固定金利債を起債することができたが、非産油途上国はカントリー・リスクのためにそうした手段がとれず、代わりに負担が大きい変動金利のシンジケートローンに頼った<ref name=FS>OECD, ''Financial Statistics'', 1979, 13, Tome 1, pp.802-810; ''Financial Statistics Monthly'', Dec. 1982, pp.8-9, 13-14.</ref>。
 
[[ファイル:Oil Prices Since 1861.svg|right|thumb|500px|1861年〜2007年の原油価格。100年近く続いた安値が[[1970年代]]に二度にわたって破られたことがわかる。{{See also|アメリカ合衆国の経済史#インフレの悲哀: 1970年代}}
== 第2次オイルショック ==
[[1979年]]の[[イラン革命]]により、[[イラン]]での石油生産が中断したため、イランから大量の原油を購入していた日本は需給が逼迫した。また、[[1978年]]末に[[石油輸出国機構|OPEC]]が「翌1979年より原油価格を4段階に分けて計14.5%値上げする」ことを決定し、[[原油価格]]が上昇(余談だが、4段階目の値上げについては総会で合意が形成できなかった)。第1次石油危機並に原油価格が高騰した。
 
1980-1981年に、OECD加盟国も非産油途上国もユーロ・シンジケートローンによる借入額を倍化させた<ref name=FS />。前者は411.6億ドルから973.7億ドルとなり、後者は281.6億ドルから409.3億ドルとなった(世界借入高は799.2から1459.1)<ref name=FS />。
 
しかし、第1次での学習効果、[[省エネルギー]]政策の浸透(深夜のテレビ番組放送の自粛や、第1次同様の[[ガソリンスタンド]]の日曜祝日休業などが行われた)、企業の合理化効果などにより、日本経済に対する影響は第1次石油危機ほど酷いものにはならなかった。また第1次の頃ほど値上げは長引かず、イランも石油販売を再開し、数年後には価格下落に転じて危機を免れた。一方でこれとは別の要因として米国のインフレの亢進と長期金利の高騰にともなう金融市場の混乱が深刻さを増しており、石油危機を端緒とした不況は米国経済の復調をまつ1983年ころまで長引いた。
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