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<p style="font-size:smaller; margin-left:1em;">※2007年度は集自主統計参加企業が16社から13社へ減少。2007年度の集計調査対象企業：アップルコンピュータ（現・アップルジャパン/Apple Japan）、NEC（現・NECパーソナルコンピュータ）、シャープ（2010年まで）、セイコーエプソン（エプソン）、ソーテック（現・オンキヨー、2013年まで）、ソニー（2014年まで、2015年に独立したVAIOは調査対象ではない）、東芝（現・東芝クライアントソリューション）、日立製作所（2016年まで）、富士通（現・富士通クライアントコンピューティング）、松下電器産業（現・パナソニック）、 三菱電機インフォメーションテクノロジー（2012年まで）、MCJ傘下のユニットコム（旧・アロシステム）、レノボ・ジャパン。DELLデル、日本HP、AcerASUS JAPAN、日本エイサーなど集計に参加していない企業も多いため日本国内総出荷台数とは異なる。デスクトップの割合が高い自作PCやショップブランドが含まれていないため、特にデスクトップの台数は少なめに見積もられている（ただし、[[エプソンダイレクト]]と[[パソコン工房]]系列のショップは調査対象に入っている）。また、ノートPCについても、H25(2013)年度以降はノートPC全体の1～2割を占めると言われる[[Microsoft Surface]]シリーズが含まれてないことにも留意する必要がある。
[[エプソンダイレクト]]は調査対象に入っている）。また、ノートPCについても、H25(2013)年度以降はノートPC全体の1～2割を占めると言われる[[Microsoft Surface]]シリーズが含まれてないことにも留意する必要がある。
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