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また、[[登山ガイド]]や[[登山家]]などもいる（登山ガイドは広義の登山家に含まれる）。
登山ガイドは登山の初心者やその山に不慣れな登山者のガイドを請け負い、山を案内して収入を得る。そのためその山に対する深い知識と、不慣れな登山者を安全に案内するための経験や技能が必要となる。登山がさかんな国（例えばフランスなど）では登山ガイドの資格認定を行っている組織がある。日本では現在は、公益社団法人
また、あまり数は多くないが、著名な登山家の一部は、[[8000メートル峰|8000m級の山]]を単独で登ったり無酸素登攀したりといった難しいアタックをする際、大企業や[[テレビジョン放送局|テレビ局]]と[[スポンサー]]契約を結び、それによって登山に必要な莫大な費用の一部もしくは大半を確保することがある。幸運にもアタックが成功した場合は企業の広告塔として[[コマーシャルメッセージ|CM]]に出演したりすることなどによって、うまくすれば利益を得ることもある、だがアタックに失敗すると[[死|命を落としてしまったり]]、なんとか生還した場合でも、負傷してしまったり、スポンサー契約を失い苦境に陥ることもある。こういった登山家や山岳ガイドの中でも特に名前を知られている者は講演活動をしたり著書を出版して、生活費の足しにしたり、さらなる挑戦のための費用の一部を得る人もいる。
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=== 登山ガイド団体 ===
1965年にイタリア、フランス、オーストリア、スイスの山岳ガイド協会の会議が行われ、[[国際山岳ガイド連盟]]([[:en:UIAGM]])が設立された。
日本の山岳ガイドは、古くは[[強力]]（ごうりき）が行っていた。1934年ごろの富士山表口強力案内組合には100名を超える強力が加盟していた<ref>{{Cite web|url=http://www.city.fujinomiya.lg.jp/citizen/visuf80000008s5f.html |title=「強力 -富士登山案内人の軌跡─」展 |publisher=富士宮市郷土資料館|accessdate=2018-07-02}}</ref>。
1990年に日本山岳ガイド連盟が設立され、翌1991年に国際山岳ガイド連盟に加入した。2003年に日本山岳ガイド連盟と日本アルパイン・ガイド協会は合併し[[日本山岳ガイド協会]]に改組した<ref>{{Cite web|url=http://www.jfmga.com/setsuritsu.html |title=ガイド協会とは|publisher=日本山岳ガイド協会|accessdate=2018-07-02}}</ref>。
=== 競技者団体 ===
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=== 山岳遭難対策協議会 ===
山岳事故を防止・救難するための情報提供を行ったり、警察・消防などの公的機関に協力して救助活動を行う団体である。山岳遭難防止対策協会、山岳遭難防止対策協議会など地域によって名称に若干の差異があるが活動内容はほぼ同一である。1964年以降国立登山研修所とスポーツ庁が全国山岳遭難対策協議会を毎年開催している。
また、1992年に東京都山岳連盟の提唱により日本山岳レスキュー協議会が設立され、遭難救助に関する情報交換を行っている。
=== 行政機関 ===
* 日本では管轄の警察や消防、自衛隊が山岳事故の防止活動と山岳救助を実施している。詳細は「[[山岳救助]]」を参照。
* 市町村では地域振興課や観光振興課のような名称の部署があり、登山道に関する情報を発信していることがある。
* [[東京都]]においては[[東京都環境局|環境局]]に自然保護専門員を設置し、登山マナーの啓発指導・密猟盗掘の監視・登山道の管理を行っている。詳細は「[[東京都レンジャー]]」を参照。
* 国においては国立公園の管理を[[環境省]]が行っているが、登山技術の向上という点では[[文部科学省
* [[国土地理院]]は自治体と協力して、登山道の調査と地図への反映を担当している。登山道の改廃を早く反映させるため、2017年12月には登山者からインターネットで情報を収集する民間企業である[[ヤマレコ]]（長野県松本市）、ヤマップ（福岡市）と協定を結んだ<ref>[http://www.gsi.go.jp/KOKUJYOHO/tozando-teiketsu.html 登山道情報に関する協力協定を締結]国土地理院（2017年12月12日発表）</ref>。
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