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[[Image:Leuchtstofflampen-chtaube050409.jpg|right|250px|thumb|さまざまな蛍光灯]]
'''蛍光灯'''（けいこうとう）または'''蛍光ランプ'''（fluorescent lamp）、'''蛍光管'''（けいこうかん）は、[[放電]]で発生する[[紫外線]]を[[蛍光体]]に当てて[[可視光線]]に変換する[[光源]]である。方式は 熱陰極管 (HCFL; hot cathode fluorescent lamp) 方式と [[冷陰極管]] (CCFL; cold cathode fluorescent lamp) 方式とに大別され
最も広く使われているのは、[[電極]]を[[ガラス]]管内に置き（内部電極型）、低圧[[水銀]][[蒸気]]中の[[アーク放電]]による253.7[[ナノメートル|nm]]線を使うものであ
水銀の使用と輸出入を[[2020年]]以降規制する[[水銀に関する水俣条約]]が[[2017年]][[8月16日]]に発効、これを受け日本国内でも[[廃棄物処理法]]に新たに水銀含有廃棄物の区分が設けられ、廃棄蛍光ランプも有害廃棄物として管理を求められるなど、処分費用の負担が増加することから、これまで廃棄蛍光ランプを無料回収していた量販店も有料回収に切り替えている。▼
蛍光灯を代替する技術として[[LED照明]]も既に実用化されていることから、日本国内においては新築のオフィスビルなどでは全館LED照明を採用する事例も増えている。家庭向けにも蛍光灯照明器具の製造・販売を終息するメーカーが相次いでおり，蛍光灯の使用は淘汰される方向へと情勢が大きく変化している。▼
== 用途 ==
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* [[1995年]]：世界で初めて残光形蛍光ランプ「[[ホタルック]]」を[[日本電気ホームエレクトロニクス]]が製作した。
* [[1999年]]：二重環形蛍光ランプ「ツイン[[パルック]]」を[[パナソニック|松下電気産業（現・パナソニック）]]が製作した（[[1997年]]に発売開始との説明もある）。
=== 近年の動向 ===▼
近年は蛍光灯より消費電力が少なく、かつ長寿命でランプ交換も不要な[[LED照明]]が急速に普及している。このため国内大手電機メーカー各社は蛍光灯照明器具の新製品発表を2012年以降取りやめており（[[乾電池]]や充電式電池で駆動するアウトドア[[ランタン]]はLEDへほぼ完全移行し、蛍光灯を用いるランタンの生産は終了）、中でも照明器具国内シェア首位のパナソニックは国内大手のトップを切って「2015年度を以て蛍光灯及び[[白熱電球]]を用いる一般住宅向け従来型照明器具生産を終了し、今後はLED器具へ完全移行（蛍光ランプ及び電球型蛍光ランプは交換用途のみに絞って生産を継続）する」旨を公式発表した（2014年3月4日付、[[朝日新聞]]経済面記事にて報道。なお卓上型の電球&蛍光灯器具生産は2011年限りで終了しLEDへ完全移行）。こうした「脱蛍光灯」の動きは今後国内他社にも広がる可能性がある。なお白熱電球生産は（一部特殊用途を除き）2012年度を以て国内メーカー全社が完全終了した。▼
従来型蛍光ランプ（Hf器具専用スリム管も含む）・[[点灯管]]・ミニクリプトン電球は現在「交換用途に絞って」生産が継続されている。▼
2015年11月26日の複数の報道で、日本政府が[[エネルギーの使用の合理化等に関する法律|省エネ法]]の政令を改正し、2020年度をメドに蛍光灯や白熱灯の生産や輸入を実質的に禁止する方向であると報じられたが<ref>{{Cite news|date = 2015年11月26日|newspaper = YOMIURI ONLINE 経済|title = 蛍光灯なくなる?政府、照明の省エネ基準強化へ|url = http://www.yomiuri.co.jp/economy/20151126-OYT1T50188.html|accessdate = 2015-11-28}}</ref><ref>{{Cite news|date = 2015年11月26日|newspaper = 朝日新聞デジタル|title = 蛍光灯、実質製造禁止へ 20年度めど、LEDに置換|url = http://www.asahi.com/articles/ASHCT5JHKHCTULFA021.html|accessdate = 2015-11-28}}</ref><ref>{{Cite news|date = 2015年11月27日|newspaper = 東京新聞 TOKYO Web【経済Q&A】|title = 蛍光灯の製造規制へ LED化促進、課題は|url = http://www.tokyo-np.co.jp/article/economics/economic_confe/list/CK2015112702000210.html|accessdate = 2015-11-28}}</ref>、[[経済産業省]]によりこれらを一律に禁止するものではないとして報道内容を否定された<ref>{{Cite web|date = 2015年12月8日|publisher = [[経済産業省]]|title = 【60秒解説】「蛍光灯は禁止？」の誤解|url = http://www.meti.go.jp/main/60sec/2015/20151208001.html|accessdate = 2015-12-14}}</ref>。▼
== 構造 ==
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一方、日本では、回収して水銀をリサイクルできる専用の施設（例: [[イトムカ鉱山]]を参照）に処理を委託する方法がとられつつあり、[[環境マネジメント]]システム [[ISO 14000]] の認証を取得している企業などではこちらの方法が一般的である。一般家庭から廃棄される蛍光灯は、一部の自治体が回収を行っているものの、現在でも多くの[[地方自治体]]が燃えないごみに出すように定めており、環境意識の高まりとともに改善を求める声があがっている。自治体が回収を行っていない地域であっても、一部の[[家電量販店]]や[[電器店]]・[[ホームセンター]]などが「蛍光管回収協力店」として店頭で無料で回収している場合、または蛍光灯購入を条件に回収している場合、などがある。また、[[大日本プロレス]]が試合会場や郵送で無料回収している。回収された蛍光灯は実際に[[デスマッチ#蛍光灯デスマッチ|蛍光灯デスマッチ]]に使用される。
== 終息への流れ ==
[[省エネルギー|省エネ]]と[[環境負荷]]軽減の観点から、[[2010年代]]以降は[[LED照明]]への移行が急速に進み、一般照明としての蛍光灯と水銀ランプは終息する方向にある。
▲近年は蛍光灯より消費電力が少なく、かつ長寿命でランプ交換も不要な[[LED照明]]が急速に普及している。このため国内大手電機メーカー各社は蛍光灯照明器具の新製品発表を2012年以降取りやめており（[[乾電池]]や充電式電池で駆動するアウトドア[[ランタン]]はLEDへほぼ完全移行し、蛍光灯を用いるランタンの生産は終了）、中でも照明器具国内シェア首位のパナソニックは国内大手のトップを切って「2015年度を以て蛍光灯及び[[白熱電球]]を用いる一般住宅向け従来型照明器具生産を終了し、今後はLED器具へ完全移行（蛍光ランプ及び電球型蛍光ランプは交換用途のみに絞って生産を継続）する」旨を公式発表した（2014年3月4日付、[[朝日新聞]]経済面記事にて報道。なお卓上型の電球&蛍光灯器具生産は2011年限りで終了しLEDへ完全移行）。こうした「脱蛍光灯」の動きは今後国内他社にも広がる可能性がある。なお白熱電球生産は（一部特殊用途を除き）2012年度を以て国内メーカー全社が完全終了した。
▲従来型蛍光ランプ（Hf器具専用スリム管も含む）・[[点灯管]]・ミニクリプトン電球は現在「交換用途に絞って」生産が継続されている。
▲2015年11月26日の複数の報道で、日本政府が[[エネルギーの使用の合理化等に関する法律|省エネ法]]の政令を改正し、2020年度をメドに蛍光灯や白熱灯の生産や輸入を実質的に禁止する方向であると報じられたが<ref>{{Cite news|date = 2015年11月26日|newspaper = YOMIURI ONLINE 経済|title = 蛍光灯なくなる?政府、照明の省エネ基準強化へ|url = http://www.yomiuri.co.jp/economy/20151126-OYT1T50188.html|accessdate = 2015-11-28}}</ref><ref>{{Cite news|date = 2015年11月26日|newspaper = 朝日新聞デジタル|title = 蛍光灯、実質製造禁止へ 20年度めど、LEDに置換|url = http://www.asahi.com/articles/ASHCT5JHKHCTULFA021.html|accessdate = 2015-11-28}}</ref><ref>{{Cite news|date = 2015年11月27日|newspaper = 東京新聞 TOKYO Web【経済Q&A】|title = 蛍光灯の製造規制へ LED化促進、課題は|url = http://www.tokyo-np.co.jp/article/economics/economic_confe/list/CK2015112702000210.html|accessdate = 2015-11-28}}</ref>、[[経済産業省]]によりこれらを一律に禁止するものではないとして報道内容を否定された<ref>{{Cite web|date = 2015年12月8日|publisher = [[経済産業省]]|title = 【60秒解説】「蛍光灯は禁止？」の誤解|url = http://www.meti.go.jp/main/60sec/2015/20151208001.html|accessdate = 2015-12-14}}</ref>。
=== 環境負荷の観点 ===
蛍光灯が使用する水銀自体は環境負荷物質として[[欧州連合|EU]]域内では[[RoHS指令]]による規制の対象であるが、蛍光灯を代替できる他の技術が確立されていなかったことや、蛍光灯が広く普及していたこと、発光原理上水銀を使用せざるを得ないことを理由として蛍光灯への使用は許容されている。
▲水銀の使用と輸出入を[[2020年]]以降規制する[[水銀に関する水俣条約]]が[[2017年]][[8月16日]]に発効、これを受け日本国内でも[[廃棄物処理法]]に新たに水銀含有廃棄物の区分が設けられ、廃棄蛍光ランプも有害廃棄物として管理を求められるなど、処分費用の負担が増加することから、これまで廃棄蛍光ランプを無料回収していた量販店も有料回収に切り替えている。
▲蛍光灯を代替する技術として[[LED照明]]も既に実用化されていることから、日本国内においては新築のオフィスビルなどでは全館LED照明を採用する事例も増えている。家庭向けにも蛍光灯照明器具の製造・販売を終息するメーカーが相次いでおり，蛍光灯の使用は淘汰される方向へと情勢が大きく変化している。
== 直管蛍光灯の太さ ==
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2010年現在世に出回っている直管蛍光管の直径は普通のタイプが32.5mm、省エネタイプは28mm、Hfタイプが25.5mm、T5管が15.5mmである。省電力設計のランプは、頻繁な点滅や温度変化に弱いといわれる。
== 主な蛍光灯ブランド ==
{{国際化|date=2017年5月|section=1|領域=日本}}
{{collapse top|title=蛍光灯ブランドの一覧}}
;[[パナソニック ライティングデバイス]]
:; [[パルック]]シリーズ
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; [[オスラム]]
; [[GEライティング]]
{{collapse bottom}}
=== 備考 ===
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