「ビジネスジェット」の版間の差分

 

== 所有形態 ==

{{main|w:Fractional Jets}}

[[1980年代]]までは自家用機を所有できるのはジェット族（[[:en:Jet set|Jet Setter]]）と呼ばれる[[セレブリティ]]に限られており、市場としても大きくはなかった。1980年代後半になると、ビジネスジェットの新たな所有形態が現れる。航空機の[[所有権]]を分割して販売、それを購入した所有者には所有比率に応じた[[飛行時間]]が割り当てられ、その飛行時間内であれば何時でも航空機を使用できる権利を保証するというもので、「[[フラクショナル・オーナーシップ]]」と呼ばれた。この[[ビジネスモデル]]の考案者はエグゼクティブ・ジェット・アビエーション（EJA、現[[ネットジェッツ]]）社。[[1965年]]設立のEJA社はビジネス機の[[チャーター便|チャーター運航]]をしていたが、[[1984年]]からフラクショナル・オーナーシップ事業を開始した。この販売方法は当初、複数オーナーが1機を共有するため分割所有権分しか売れず1オーナー1機だったビジネスモデルよりも儲からないと考えられ、販売代理店からは嫌われた。しかし実際には既存の中間層より収入は高いがジェット族ほどではないため、ビジネスジェットの利用など考えてもみなかった新規顧客を開拓することとなり、一挙にビジネスジェット機が普及、メーカーは大きな利益を得ることとなった。アメリカ国内ではEJA社のような運航会社が次々と設立され、大量にビジネスジェット機を購入することになった。EJA社の場合、当初6機の[[セスナ]]社製ビジネスジェット機でフラクショナル・オーナーシップ事業を始めたが、その後数十機単位で運行機を増加させ、同様に数百機で運航する会社も多く登場している。アメリカにはこれだけの潜在需要があったということを示す例でもある。また、航空機メーカー各社は、ストレッチサイズを数種類用意するなど、運航会社の需要に応えている。現在ではフラクショナル・オーナーシップは[[世界]]各国で最も一般的なビジネスジェット機の所有方法となっている。

多くの運航会社ではエアタクシー事業も行っており、使用されていないビジネスジェットを『乗り合いエアタクシー』として共用することで需要を平滑化している。

 

 

需要の増加により、[[エアバス]]（[[:en:Airbus Corporate Jets|Airbus Corporate Jets]]）と[[ボーイング]]（[[:en:Boeing Business Jet|BBJ]]）も既存の機体をベースに内装を調整した中型機を投入している。