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| 主要子会社 = [[インクリメント・ピー|インクリメントP(株)]] 100%<br />[[東北パイオニア|東北パイオニア(株)]] 100%<br />[[パイオニアマイクロテクノロジー|パイオニア・マイクロ・テクノロジー(株)]] 100%
| 関係する人物 = [[松本望]]([[創業者]])
| 外部リンク =
| 特記事項 =
| 郵便番号 = 113-0021
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== 概要 ==
創業者である[[松本望]]がアメリカ製のダイナミック[[スピーカー]]を聴き「いつか必ず自分の手で純国産のスピーカー(ユニット)を作りたい」と、[[1937年]]([[昭和]]12年)に初の純国産ダイナミックスピーカー(「'''A-8'''」型<ref>[
しかし、音楽がアナログからデジタル、デジタルからスマホで聞く時代へと移り変わる波にのまれ、2014年にAV事業を手放すことになった<ref>[https://www.nikkei.com/article/DGXLASDZ1606J_W4A910C1TJ1000/ パイオニア、AV手放す グループ2200人削減へ] - 日本経済新聞</ref>。ホームオーディオを含むホームAV事業は、2013年7月から2015年2月までは[[子会社|機能子会社]]のパイオニアホームエレクトロニクス株式会社が取り扱っていたが、同社の全株式は[[オンキヨー]]に譲渡され、2015年3月よりオンキヨーの機能子会社の[[オンキヨー&パイオニア]]に移管した。なお、事業移管後もパイオニアのブランドはこれまで通り維持される。
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=== 本社移転 ===
構造改革の一環として、[[2009年]]11月に本社機能を東京都目黒区から神奈川県川崎市の川崎事業所へ移転し、目黒旧本社は[[2010年]]7月に88億円で売却された<ref>{{Cite web |date=2010
さらに2015年10月、経営体制のスリム化を目的に、川崎の本社不動産を売却し、本社を再度東京へ移転することが発表された<ref>{{Cite web |date=2015年10月5日 |url=
== 事業展開 ==
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=== 光ディスク ===
==== レーザーディスク ====
日本では[[レーザーディスク]]の盟主としても知られており、[[日本ビクター]]の開発した[[VHD]]に日本国内の主要電機メーカーのほとんどが賛同した不利な状況にもかかわらず、当時の社長で「パイオニア中興の祖」とされる[[石塚庸三]]が、創業者松本望はじめとする社内の反対派を押し切り販売導入に漕ぎ着けた。初期には一時的な販売不振に陥ったが、最終的にはレーザーディスクがシェア争いに勝利した(DVD普及後、レーザーディスク事業はプレーヤーの少量生産のみの実質撤退)。その過程で商品化された「絵の出るレコード」レーザーディスク・カラオケはバブル期に一世を風靡しパイオニアのドル箱事業に成長し会社の屋台骨を支えた。カラオケ以外の娯楽分野では100円を入れてビデオクリップを見る「Laser Jukebox」や Visualに特化したゲーム用「[[レーザーアクティブ|Laser Active]]」があった。またレーザーディスクのランダムアクセス機能を活用した業務用機器も多数開発され全世界の博物館や企業で映像送出用機器として使用された。 米国では小中学校向けの視聴覚教材として採用され、[[アップル (企業)|アップルコンピュータ]]との協業で全米の学校に普及が進みAppleとの関係が構築された。 その後も、[[DVD-R]]や[[DVD-RW]]を開発するなど、光ディスク事業においても技術力を保持し続けていた。[[2009年]](平成21年)[[1月]]に、LDプレーヤーの生産を終了した<ref>{{Cite web |date=2009年1月14日 |url=
==== DVD/Blu-ray マルチドライブユニット ====
DVDメディアの製造販売からは早期に撤退しており、むしろ[[DVD]]業界におけるパイオニアの功績は高い技術力を反映したPC用DVDマルチドライブにあったと言われる。DVDマルチドライブ黎明期からプロも認める高性能なドライブを発売すると同時に性能を落とした廉価普及版も投入し、パイオニアはDVDドライブのスタンダードとなっていった。また、パソコン周辺機器メーカーの[[バッファロー]]や[[ロジテック]]、[[アイ・オー・データ機器|アイ・オー・データ]]向けの内蔵・外付けDVDドライブに、DVDドライブをOEM納入している。パイオニア製ドライブの書き込み品質が良かったのは、ドライブ自体の高性能さとあわせディスク(特に[[太陽誘電]]製造及びOEM供給したDVD-Rディスク)との相性の良さがあったからといわれる。だが2007年DVR-A12シリーズでピックアップの不具合によるリコールを招き、以前からユーザーの間では話題になっていたため対応が遅いと批判を浴びた。同時期に光ディスクドライブ市場の急激な価格低下に苦しみ、2007年9月、シャープと資本業務提携を行い、合弁会社「パイオニアデジタルデザインアンドマニュファクチャリング株式会社」に移行した<ref>{{Cite web |date=2007年9月20日 |url=
[[Blu-ray Disc]](BD)においては、[[HD DVD]]との[[規格争い]]があった頃からBD陣営に属し、最も初期からドライブの出荷を開始したメーカーの一つである。OEM向けのBDマルチドライブユニットの生産量、および供給量<ref>主に外付けポータブル用、および[[ウルトラブック]]などの薄型モバイルタイプを除く[[ノートパソコン]]内蔵用が多い。</ref>のシェアとしては[[2016年]]現在の時点において最大手のメーカーとなっている(次いでパナソニック、[[日立LGデータストレージ]]の順)。
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当初は、先行メーカーであり多数の関連特許を取得。2006年には[[サムスン電子]]のディスプレイが2件のアメリカ国内で申請した特許に抵触しているとして、[[テキサス州東部地区連邦地方裁判所]]に提訴。基本的な特許ということもあり、2008年10月29日の判決では合計5900万ドルの損害賠償を得ている。
一方、日本国内では、液晶テレビの低価格化に圧され、[[2007年]](平成19年)[[8月]]から高級路線に特化した新ブランドKUROを展開したが、ライバルである松下電器産業(現・[[パナソニック]])にはシェアで遠く及ぶことができずに[[2008年]](平成20年)[[3月7日]]にはプラズマパネルの自社生産を中止することを発表した。これと同時に、パイオニアのPDP技術者の大半をパナソニックのPDP部門に転籍させ、パナソニックからパネルを調達し組み立てと自社ブランド販売のみに専念する予定であると発表した。しかし[[世界金融危機]]による世界経済の急激な落ち込みを受けて、ついに、2009年2月12日にディスプレイ事業からの撤退を発表した<ref>{{Cite web |date=2009年2月12日 |format=PDF|url=
パイオニアは[[有機エレクトロルミネッセンス|有機EL]]ディスプレイも古くから研究開発しており、カーオーディオの照明や液晶のバックライト、携帯電話の背面、カーオーディオの単色ディスプレイ用などで既に製品化している。[[2005年]](平成17年)には[[京都大学]]、[[三菱化学]]、[[ローム]]と共にフレキシブルな有機ELディスプレイの試作に成功した。
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* [[1969年]](昭和44年) - 再びロゴマークを変更。
* [[1970年]](昭和45年) - 米国ワーナーブラザース・レコード、[[渡辺プロダクション]]との合弁会社、[[ワーナー・ブラザース|ワーナーブラザーズ]]・パイオニア(のちのワーナー・パイオニア → [[ワーナーミュージック・ジャパン]])を設立。
* [[1974年]](昭和49年) - 本社を[[目黒区]]の自社ビルへ移転(売却後、建て替えられて新目黒東急ビル
* [[1975年]](昭和50年) - 世界初、コンポーネントカーステレオを発売。
* [[1980年代]] - [[レーザーディスク]]を展開し映像分野に進出。その後、[[CD-ROM]]等のデバイスも手がける。
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* [[1993年]](平成5年)
** - [[レーザーアクティブ]]発売
** - [[埼玉県]][[鶴ヶ島市]]の[[富士見工業団地]]内に総合研究所新棟完成<ref>[http://
* [[1994年]](平成6年) - 96kHz/16bit・ハイサンプリング対応の民生用普及型DATレコーダー「D-05」(価格7万5千円(当時・税別))<!--1994年当時の民生用としては96kHz/16bit・ハイサンプリング対応ながら最低価格だった-->発売。発売直後、同機は後に民生用据置型DATレコーダーとしてのロングセラーモデルとなった([[2001年]][[3月]]に販売終了)。
**[[5月1日]] - デジタル地図事業の子会社[[インクリメント・ピー|'''インクリメントP株式会社''']]を設立。
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** [[8月]] - 創業60周年に伴い、ロゴマークを再び変更<ref>変更後に発売された製品でも一部旧ロゴが使われた製品もあった</ref>。
* [[1999年]](平成11年)
** [[6月29日]] - 英語の社名を“PIONEER ELECTRONICS CORPORATION”から"'''PIONEER CORPORATION'''"に変更<ref>[
** [[12月]] - 世界初、[[DVD-RW]]フォーマット対応DVDレコーダー発売(価格25万円(当時・税別))。
* [[2001年]](平成13年) - 世界統一ブランドスローガン“'''sound.vision.soul'''”導入(2008年(平成20年)[[3月31日]]まで)。
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** [[3月]] - プラズマテレビの開発、生産から完全撤退を発表。
** [[5月]] - [[本田技研工業]]に第三者増資により資本提携。ホンダが第2位の大株主予定。
** [[11月]] - シャープとの合弁会社「パイオニアデジタルデザインアンドマニュファクチャリング株式会社」を設立し光学ドライブ事業を移管<ref>{{PDFlink|
**[[11月24日]] - 本社を[[東京都]]目黒区目黒1丁目4番1号から[[神奈川県]][[川崎市]][[幸区]]新小倉1番1号に移転<ref>{{PDFlink|[
* [[2010年]](平成22年)
** [[2月9日]] - [[三菱化学]]と有機EL照明に関する業務・資本提携することで合意、同社へ第三者割当による新株式発行することを発表<ref>{{PDFlink|[
** [[3月15日]] - [[新卒]]採用中止を決定・発表<ref>[
* [[2011年]](平成23年)
** [[6月21日]] - [[ストリートファッション]]、および[[ストリートダンサー]]向けのカルチャーブランド「'''[[STEEZ]]'''」(スティーズ)を発足<ref>[
* [[2013年]](平成25年)
** [[5月13日]] - [[エヌ・ティ・ティ・ドコモ|株式会社NTTドコモ]]との資本業務提携、および第三者割当による新株式発行することを発表した<ref>{{PDFlink|[
** [[7月1日]] - ホームAV事業を'''パイオニアマーケティング株式会社'''に統合し、'''[[パイオニアホームエレクトロニクス|パイオニアホームエレクトロニクス株式会社]]'''(PHE)へ商号変更。
** 9月 - 次世代オートアフタービジネス研究会を株式会社NTTドコモ、並びに[[オートバックスセブン|株式会社オートバックスセブン]]、他と設立。
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** 3月 - [[資生堂|株式会社資生堂]]専用「メーク用有機EL照明」を製品化、並びに世界初の発光層塗布型の有機EL照明モジュールの量産出荷を開始。
** [[6月24日]] - PHEの株式の一部を[[オンキヨー|オンキヨー株式会社]]、および[[中華人民共和国|中国]]・[[香港]]の[[投資ファンド]]である[[ベアリング (投資ファンド)|ベアリング・プライベート・エクイティ・アジア]]に譲渡することで基本合意。
** 8月28日 - シャープとの資本提携を解消<ref>[
** 9月10日 - 金額面での折り合いが付かずベアリング社への株式譲渡は白紙撤回。代替案としてオンキヨーへの吸収合併による経営統合への転換を発表。同時にオンキヨーの保有株式を14.95%取得して第3位株主になることも発表(ただし、経営には不関与の方針)。
** 11月7日 - オンキヨーとの経営統合の形態を変更することを発表。まず、パイオニアのヘッドホン事業を吸収分割によりPHEに承継。次に、オンキヨーが第三者割当により発行する株式(総議決権数の14.95%)をパイオニアが引き受けると同時に、パイオニアが保有するPHEの全株式をオンキヨーに譲渡。さらに2015年7月1日に、PHEがオンキヨーのAV事業を吸収分割によって承継することとなった<ref>[
* [[2015年]](平成27年)
** 3月2日 - ホームAV事業、電話機事業およびヘッドフォン関連事業のオンキヨーへの譲渡が完了。事業譲渡により、両社のホームAV事業はオンキヨーが100%の株式を持つ「'''[[オンキヨー&パイオニア|オンキヨー&パイオニア株式会社]]'''」に継承される事となる<ref>[
* [[2016年]](平成28年)
** 3月7日 - 本社を神奈川県川崎市幸区新小倉1番1号から東京都文京区[[本駒込]]2丁目28番8号の[[文京グリーンコート]]へ移転<ref name="Pioneer-Bunkyo"/>。
* [[2017年]](平成29年)
** 8月31日 - [[経営共創基盤|みちのりホールディングス]]との間で、[[路線バス]]の[[自動運転車|自動運転]]化に関する技術開発に向け、共同で実証実験を実施することに合意<ref>[
* [[2018年]](平成30年)
** 12月7日 - 香港の投資ファンド「ベアリング・プライベート・エクイティ・アジア」(BPEA)の出資を受け入れ、同投資ファンドの完全子会社になることを決めたと発表。なお、法人としてのパイオニアは[[2019年]](平成31年)3月27日付を以って上場廃止(非上場)となる見通し<ref>[https://jpn.pioneer/ja/corp/news/press/2018/pdf/1207-2.pdf 第三者割当による新株式発行(現物出資(デット・エクイティ・スワップ)および金銭出資)および定款の一部変更、株式併合および単元株式数の定めの廃止ならびに親会社および主要株主である筆頭株主の異動についてのお知らせ ]パイオニア 2018年12月7日</ref><ref>[https://www.jiji.com/jc/article?k=2018120700634&g=eco パイオニア、香港ファンド完全子会社に=来年3月上場廃止(時事ドットコムニュース)] - [[時事通信社]] 2018年12月7日(2018年12月7日閲覧)</ref>。
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== 外部リンク ==
{{Commons|Category:Pioneer Corporation}}
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* [http://www.pmtc.co.jp/ パイオニアマイクロテクノロジー]
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{{Normdaten}}
{{DEFAULTSORT:はいおにあ}}
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