「一株当たり当期純利益」の版間の差分

[[File:株式に関係する変数の関係.png|thumb|株式に関係する変数の関係]]

 

[[日本]]国内では'''EPS'''という[[頭字語]]も広く用いられている。'''一株利益'''、'''一株あたり利益'''、'''一株あたり当期利益'''、などの略称または俗称で呼ばれることも多い。

一株当たり当期純利益（以後EPS）は、[[企業]]の一株あたりの利益額を示すもので、[[当期純利益]]と、普通株式の[[発行済株式数]]から計算される。簡易な計算式は次の通りである。

 

 

当期純利益が増加すればEPSは上昇し、当期純利益が減少すればEPSは下降する。また、[[株式併合]]や[[株式償却]]等により発行済株式数が減少すればEPSは上昇し、[[第三者割当増資]]や[[株式分割]]等により発行済株式数が増加すればEPSは下降する。株式分割の場合の例を説明すると、EPSは以下のように低下する。

日本の[[会計基準]]では、分母の発行済株式数からは[[自己株式]]を除外し、分子の当期純利益からは「普通株主に帰属しない金額」を除外することを求めている。「普通株主に帰属しない金額」には、[[剰余金の配当]]における優先配当額などが含まれる。従って、より厳密な計算式は次の通りとなる。

 

 

普通株式以外に[[潜在株式]]が存在し、EPSを希薄化させる効果がある場合は、企業は'''潜在株式調整後一株当たり当期純利益'''を開示しなければならない。潜在株式は現在は普通株式ではないが、仮に権利行使等によって普通株式に転換されれば、発行済株式数が増えるためである。潜在株式には、普通株式への転換権を有する[[優先株式]]、[[新株予約権]]、[[転換社債型新株予約権付社債|転換社債]]などが含まれる。