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戊辰戦争は研究者によって次のように規定されている。
「日本の統一をめぐる個別領有権の連合方式と、その否定および天皇への統合を必然化する方式との戦争」([[原口清]]){{Sfn|原口|1963|p=267}}、「将来の絶対主義政権をめざす天皇政権と徳川政権との戦争」([[石井孝]]){{Sfn|石井|1968|p=46}}
 
石井はさらにこれを次の三段階に分けた。
#「将来の絶対主義的全国政権」を争う「天皇政府と徳川政府との戦争」([[鳥羽・伏見の戦い]]から[[江戸開城]])
#「中央集権としての面目を備えた天皇政府と地方政権・[[奥羽越列藩同盟]](遅れた封建領主の緩やかな連合体)との戦争」([[東北戦争]])
#「封禄かられた旧幕臣の救済」を目的とする「[[士族反乱]]の先駆的形態」([[箱館戦争]])
 
薩摩藩など新政府側はイギリスとの好意的な関係を望み、[[トーマス・ブレーク・グラバー|トーマス・グラバー]](グラバー商会)等の武器商人と取引をしていた。また旧幕府は[[フランス第二帝政|フランス]]から、奥羽越列藩同盟・会庄同盟は[[プロイセン王国|プロイセン]]から軍事教練や武器供与などの援助を受けていた。戦争が早期に終結したため、欧米列強による内政干渉や武力介入という事態は避けられた。
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== 戦後処理 ==
慶応3年(1867年)12月)下旬、函館戦争の中で横浜で列強への局外中立の解除の交渉が行われ、切り札として元主家の徳川家側に司令として[[徳川昭武]]に徳川榎本軍の討伐を命じ、その出兵令の受諾書写しが各国代表に配布され榎本軍は脱走兵に過ぎないことを示した{{Sfn|保谷|2007|p=274}}。2カ月間にわたる交渉で12月28日条約諸国により、局外中立の解除が布告され、新政府が唯一の合法政権として国際的に認められた{{Sfn|保谷|2007|pp=274-275}}。慶応4年5月24日、新政府は徳川慶喜の死一等を減じ、[[徳川家達|田安亀之助]]に[[徳川将軍家|徳川宗家]]を相続させ、[[駿府]]70万石を下賜することを発表した。
 
また、諸藩への戦功賞典及び処分のうち主なものを挙げる。
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== 参考文献 ==
* {{Cite book|和書|author=原口清|authorlink=原口清|title=戊辰戦争|publisher=塙書房|year=1963| ref={{SfnRef|原口|1963}}}}
* {{Cite book|和書|author=石井孝|authorlink=石井孝|title=維新の內乱|publisher=至誠堂|year=1968| ref={{SfnRef|石井|1968}}}}
* {{Cite book|和書|author=大山柏|authorlink=大山柏|title=戊辰戦役史 上下|publisher=時事通信社|year=1968}}
* 菊地明(他)編,『戊辰戦争全史』〈上・下〉, 新人物往来社 (1998/04), ISBN 4404025726, ISBN 4404025734