「ウォール街大暴落」の版間の差分

'''ウォール街大暴落'''（ウォールがいだいぼうらく、Wall Street Crash<ref name="timesonline1">[http://business.timesonline.co.uk/tol/business/industry_sectors/utilities/article553657.ece Pyramid structures brought down by Wall Street Crash] ''The Times''</ref><ref>[http://www.timesonline.co.uk/tol/sport/football/premier_league/liverpool/article584120.ece Role of 'new Tinkerman' tailor-made for Benitez] ''The Times''</ref>）は、[[1929年]]に発生した[[株価大暴落]]である。単に'''株価大暴落''' (Stock（Stock Market Crash)Crash）、'''大暴落'''（Great (Great Crash) Crash）ともいう。[[アメリカ合衆国の経済史#世界恐慌: 1929年-1941年|ペコラ委員会]]によって原因が調査された。一般には[[世界恐慌]]のきっかけとされている<ref>有斐閣『経済辞典』p.414</ref>。

この株式の崩壊を表すために、「ブラックサーズデー」、続いて「ブラックフライデー」、「ブラックマンデー」および「ブラックチューズデー」の4つの段階が通常使われている。大暴落は1日の出来事ではなかったのでため、この4つの段階はすべて適切である。最初の暴落は[[1929年]][[10月24日]]（[[木曜日]]）に起こったが、壊滅的な下落は[[10月28日|28日]]（[[月曜日]]）と同[[10月29日|29日]]（[[火曜日]]）に起こり、[[アメリカ合衆国]]と世界に広がる前例の無ない、また長期にわたる経済不況の警鐘と始まりに急展開した。株価大暴落は1か月間続いた。

経済学者や歴史家達は、この株価大暴落が、その後の経済、社会および政治の出来事にどのような役割を演じたかについて意見の一致をみていない。「『[[エコノミスト]]」』誌は[[1998年]]の記事で、「手短に言えば、世界恐慌は株価大暴落と共ともに始まったのではない」と主張した<ref>[http://www.economist.com/finance/displaystory.cfm?story_id=E1_TGVSDT Economics focus: The Great Depression] ''The Economist''</ref>。さらに大暴落の当時に、世界恐慌が始まったのかどうかは明らかではない。1929年[[11月23日]]、「『エコノミスト」』誌は、「大変深刻な株価大暴落が工業生産の大半が健全でありバランスが取れていたときに工業に深刻な後退を生むだろうか?……？……専門家は、幾いくらかの後退はあったに違いないが、それが長引くものか、全体的産業不況を生み出す期間まで続く必要があったかを証明する十分な証拠が無ないことに同意している。」と問いかけた。しかし、「『エコノミスト」誌』は、「幾いくつかの銀行は疑いも無なく破綻し、また今後も予測されている。このような状況下で、銀行は商業と産業の資金を繋ぐ余力があるだろうか?？ないだろうか?？銀行の位置付づけは疑いも無なくこの状況下のキーであり、何が起ころうとしているかは霧が晴れるまで適切に評価できるはずがない」とも警告した<ref>[http://www.economist.com/finance/displaystory.cfm?story_id=12327393 Reactions of the Wall Street slump] ''The Economist''</ref>。

1929年10月の大暴落は、アメリカ合衆国における不動産価格の低落時期（ピークは[[1925年]]だった）に来ており、[[先進国|工業化諸国]]における[[景気後退|経済後退]]時期である世界恐慌に導く一連の出来事の始まりに近い時ときであった。

ブラックチューズデーまでの数日間、市場は非常に不安定だった。売り先行と大量取引の間に短時間価格上昇と快復の期間がちりばめられた。経済学者で著作家のジュード・ワニスキーは後のちに、当時[[アメリカ合衆国議会]]で論じられていた[[スムート・ホーリー法]]の成立見込みとこれらの変動を関連付づけた<ref name="wanniski">Jude Wanniski ''The Way the World Works'' ISBN 0895263440, 1978 Gateway Editions</ref>。大暴落後、[[ダウ平均株価|ダウ工業株平均]]は[[1930年]]初期に回復したが、反転して再度暴落し、[[1932年]]の大きな下げ相場の中で最安値に達した。1932年[[7月8日]]、ダウ工業株平均は20世紀始まって以来の最安値となり、[[1954年]][[11月23日]]まで1929年に達した水準まで戻ることはなかった<ref name="yahoo">[http://finance.yahoo.com/q/ta?s=%5EDJI&t=my&l=on&z=l&q=l&p=&a=&c= DJIA 1929 to Present] ''Yahoo! Finance''</ref><ref name="Pass 1929 peak">"U.S. Industrial Stocks Pass 1929 Peak" ''The Times'' 24 November 1954, p. 12.</ref>。

ダウ工業株平均が6年間上がり続けて当初の5倍になり、1929年[[9月3日]]に最高値381.17を付つけた後あとで<ref>{{Cite web|url=http://www.pbs.org/wgbh/amex/crash/timeline/timeline2.html|title=Timeline: A selected Wall Street chronology|publisher=[[PBS]]|accessdate=2008-09-30}}</ref>、市場は1か月間急降下し、下げ初めから見れば17%下落した。

同日（24日）13時、ウォール街の幾人かの指導的銀行家が取引所での恐慌と混乱に対する解決策を見つけるために落ち合った<ref>''The Great Depression'', by Robert Goldston, pages 39-40</ref>。この会合には[[JPモルガン・チェース|モルガン銀行]]の頭取代行トマス・W・ラモン、チェイス国定銀行頭取のアルバート・ウィギン、および[[シティバンク、エヌ・エイ|国定ニューヨーク・シティバンク]]社長のチャールズ・E・ミッチェルが出ていた。彼らは取引所の副会頭リチャード・ホイットニーを彼らのために働く者として選出した。ホイットニーはその背後に控えた銀行家達たちの財務力をもとに、市場価格よりもかなり高い価格で[[USスチール]]株を大量に購入する注文を出した。トレーダー達たちが見守る中で、ホイットニーは続いて他ほかの[[ブルーチップ]]（優良株）銘柄に同じような買い注文を出した。この操作は[[1907年恐慌|1907年の恐慌]]を終わらせた戦術に類似しており、その日の崩落を止めることに成功した。しかし、この時ときに一息ついたものの一時的なものに過ぎなかった。

市場が休みの週末、ウォール街のパニックがアメリカ合衆国中の新聞で報道された。週明けの28日（月曜日）、最初の「ブラックマンデー」<ref name="blogs1">[http://blogs.wsj.com/deals/2008/09/16/the-panic-of-2008-what-do-we-name-the-crisis/?mod=relevancy The Panic of 2008? What Do We Name the Crisis?] ''The Wall Street Journal''</ref>にはより多くの投資家が市場から引き上げ、その日のダウ工業株平均は13%下落するという記録的なものになり、再び大規模な株価崩壊が起こった。翌29日（火曜日）、壊滅的な株価崩壊が起こった「ブラックチューズデー」には約1,600万株が取引された<ref>{{Cite web|url=http://www.nyse.com/about/history/timeline_trading.html |title=NYSE, New York Stock Exchange > About Us > History > Timeline > Timeline |publisher=Nyse.com |date= |accessdate=2008-10-01}}</ref><ref name="ref1">{{Cite web|url=http://www.npr.org/templates/story/story.php?storyId=94721470 |title=History's Advice During A Panic? Don't Panic : NPR |publisher=Npr.org |author=Linton Weeks |date= |accessdate=2008-10-01}}</ref><ref>{{Cite web|url=http://www.pbs.org/wgbh/amex/crash/timeline/timeline2.html |title=American Experience &#124; The Crash of 1929 &#124; Timeline &#124; PBS |publisher=Pbs.org |date= |accessdate=2008-10-01}}</ref>。この日の取引高は[[1968年]]に破られるまで40年間近くも最高記録となっていた<ref name="ref1"/>。著作家のリチャード・M・サルスマンは、[[ハーバート・フーヴァー]]大統領が懸案の[[スムート・ホーリー関税法]]案に拒否権を発動しないという噂が飛び交っており29日に株価は更さらに暴落したと記した<ref name="salsman">Richard Salesman, Richard M. "The Cause and Consequences of the Great Depression, Part 1: What Made the Roaring '20s Roar" in ''The Intellectual Activist,　''ISSN 0730-2355, June, 2004, p. 16. Emphasis original.</ref>。[[ゼネラルモーターズ]]の創業者[[ウィリアム・C・デュラント]]は、ロックフェラー家の家族や他ほかの金融界の巨人達たちと一緒になって、大衆に市場における彼らの自信を示すために大量の株式を買い支えたが、その努力も崩壊を止めることはできなかった。その日にダウ工業株平均はさらに12%下落した。ティッカーテープ機（証券市場の情報を電信網によって遠隔地に伝える機械）はその日の19時45分ころまで止まらなかった。市場はその日だけで140億ドルを失い、1週間の損失は300億ドルとなった。これは連邦政府年間予算の10倍以上に相当し、[[第一次世界大戦]]でアメリカ合衆国が消費した金よりもはるかに多いものだった<ref name="pbs">[http://www.pbs.org/wnet/newyork/ pbs.org] ''New York: A Documentary Film''</ref>。

一時的な底値は[[11月13日]]のことであり、ダウ工業株平均は198.60で終わった。市場はこの時点から数か月間回復し、[[1930年]][[4月17日]]には294.07という2番目の高値を付つけた（いわゆる[[デッド・キャット・バウンス]]）。市場は[[1931年]]4月に着実に下げ始め、1932年[[7月8日]]にダウ工業株平均が41.22を付つけるまで止まらず、最高値と比べると89%の下落という衝撃的なものになった。これは[[19世紀]]に市場が始まって以来の最安値だった<ref name="Liquid Markets">[http://www.liquidmarkets.com/?name=djia Liquid Markets]</ref>。

[[1920年代]]後半に続いた[[投機]]ブームは数十万人のアメリカ人が株式市場に重点的に投資することに繋がり、少なからぬ者は株を買うために借金までするという状況下で市場崩壊が起こった。1929年8月までに株式仲介人達たちは小資本投資家達たちが買おうとしている株の額面価格の3分の2以上を日常的に貸していた。85億ドル以上が貸し出しとなり<ref>{{Cite web |url=http://www.ft.com/cms/s/0/7173bb6a-552a-11dd-ae9c-000077b07658.html |title=Crashes, Bangs & Wallops |publisher=[[フィナンシャル・タイムズ]] |accessdate=2008-09-30 |quote=20世紀への変わり目では、株式市場への投機は専門家に限られたものだったが、1920年代では何百万人もの「普通のアメリカ人」がニューヨーク証券取引所で投資していた。1929年8月までに株式仲介人達は小資本投資家達が買おうとしている株の額面価格の3分の2以上を信用取引で貸していた。85億ドル以上が貸し出された。}}</ref>、この総額はアメリカ合衆国で流通している貨幣総額を上回っていた<ref name="pbs"/>。上がり続ける株価がより多くの人々に投資を促すことになり、人々は株価がさらに上がることを期待した。投機によってさらに株価上昇を加速させ、[[バブル経済]]を作り出した。[[スタンダード&プアーズ|スタンダード・アンド・プアーズ]]評価株の平均[[株価収益率]]は1929年9月で32.6であり<ref>{{Cite web|url=http://press.princeton.edu/chapters/s7922.html |title=Irrational Exuberance, Second Edition |accessdate=2007-02-03 |last=Shiller |first=Robert |date=2005-03-17 |publisher=Princeton University Press }}</ref>、明らかに歴史的な標準より高かった。経済専門家の大半はこのできごと出来事を近代経済史の中で最もっとも劇的なことと見ていた。

1929年10月24日（ダウ工業株平均は9月3日に最高値381.17を付つけたばかりだった）、市場は遂ついに崩壊し、恐慌的な売りが始まった。1931年、[[アメリカ合衆国上院]]にペコラ委員会が創設され、崩壊の原因を調査することになった。アメリカ合衆国議会は[[1933年]]に[[グラス・スティーガル法]]を成立させ、預金と[[融資|貸付]]を取り扱う[[市中銀行|商業銀行]]と、[[株式]]、[[債券]]など[[有価証券]]の引受、発行および配布を行う[[投資銀行]]との分離を決めた。

1929年の大暴落を教訓として、世界中の株式市場は急速な下落の際には一時的に取引を停止する手段を決め、1929年の時ときのような恐慌的売却を防止すると主張した。しかし、半世紀後の[[1987年]][[10月19日]]の[[ブラックマンデー]]では、1日だけの暴落ではあったが1929年の大暴落よりはるかに大きな株価暴落となり、ダウ工業株平均は22.6%下落した<ref name="blogs1"/>（市場はこのあと急速に回復し、わずか2日後には1933年以来となる1日での上昇幅を記録している）。

1929年10月の恐慌はその後の10年間世界を包んだ景気後退の象徴として機能した<ref name="nytimes1">{{Cite news |first=Albert |last=Scardino |authorlink= |coauthors= |title=The Market Turmoil: Past lessons, present advice; Did '29 Crash Spark The Depression? |url=http://query.nytimes.com/gst/fullpage.html?res=9B0DE4DC1F3BF932A15753C1A961948260 |work=New York Times |publisher= |date=1987-10-21 |accessdate= }}</ref>。{{要出典|範囲=1929年の株価大暴落は不安定な方向感覚の喪失とない合わさった恐怖を起こしたが、その衝撃は否定する心とともに急速に麻痺し、役人も大衆も妄想を抱いた|date=2017年5月}}」{{要出典|範囲=1929年10月24日と29日の株価暴落は、...[[日本]]を除き全すべての金融市場で事実上瞬間的なものだった|date=2017年5月}}。ウォール街の大暴落はアメリカ合衆国と世界の経済に大きな衝撃を与え、その直後から現在まで歴史学、経済学および政治学の分野で激しい論争の種となってきた。持ち株会社による悪用が1929年のウォール街の大暴落とそれに続く世界恐慌に繋がったと考える人々がいる<ref name="timesonline1"/>。多くの人々は株式市場というリスクあるものに投資することにあまりに熱心だった商業銀行の崩壊を非難してきた<ref>[http://www.npr.org/templates/story/story.php?storyId=94894707 Death of the Brokerage: The Future of Wall Street] National Public Radio</ref>。

1929年の暴落は狂騒の20年代を震撼させ終わらせた<ref>[http://www.timesonline.co.uk/tol/news/uk/article4795052.ece Kaboom!...and bust. The crash of 2008] ''The Times''</ref>。経済史家チャールズ・キンドルバーガーによって暫定的に表現されたように、1929年には効果的に存在する最後の頼みの綱となる貸し手が居おらず、もしそれが存在して適切に行動しておれば、金融危機の後あとに付ついてくる景気後退の期間を短縮するキーになったであろう<ref name="ref2">[http://www.ft.com/cms/s/0/7173bb6a-552a-11dd-ae9c-000077b07658.html Crashes, Bangs & Wallops] ''Financial Times''</ref>。この大暴落はアメリカ合衆国にとって広範に拡大し長期間続くことになる一連の経過の始まりを記した。

大きな問題は1929年の大暴落が世界恐慌を引き起こしたのか<ref name="nytimes2">[http://query.nytimes.com/gst/fullpage.html?res=9B0DE4DC1F3BF932A15753C1A961948260&sec=&spon=&pagewanted=2 The Market Turmoil: Past lessons, present advice; Did '29 Crash Spark The Depression?] ''The New York Times''</ref>、あるいは信用取引が加速したバブル経済の破綻と単に時期が一致しただけか、ということである。株価の下落は[[倒産]]や、事業閉鎖、労働者の首切りなど経済不況となることを含み、厳しい[[マクロ経済学|マクロ経済]]的困難さを引き起こした。その結果として起こった失業率の上昇や不況は大暴落の直接の結果であると見みられているが、不況に繋がった単一の出来事では決してない。その後あとに起きた出来事に最大級の影響を与えたと見られるのが通常である。それ故ゆえに、ウォール街の大暴落は世界恐慌を始めさせた経済の下降線を報せるものとして広く認められている。

本当かどうかは別として、その後の経過はほとんどあらゆる人々にとって深刻なものだった。学会の専門家の大半は大暴落のある1面には同意している。すなわち、それは1日で巨万の富を消失させ、即座に消費者の購買意欲を削いだことである<ref name="nytimes2"/>。このことで世界中で合衆国正貨（すなわちドル）の取り付けを起こし、[[連邦準備制度]]は利率を上げて最悪の事態にせざるを得なかった。4,000ほどの貸し手が最終的に追い詰められた。また、直近の約定価格を上回る水準でなければ空売りできないこととするアップティックルール<ref>[http://www.ft.com/cms/s/0/0e317d72-86ac-11dd-959e-0000779fd18c.html Practice has plenty of historical precedents - Financial Times]</ref>が、1929年の大暴落後に執行され、売り手相場では空売りして株価を下げることを防止するようになった<ref>[http://www.ft.com/cms/s/0/0362e760-8b24-11dd-b634-0000779fd18c,s01=1.html Funds want ‘uptick’ rule back] ''Financial Times''</ref>。

多くの学会人は1929年の大暴落を一時的活況の新しい理論の一部である歴史プロセスの部分として見ている。[[ヨーゼフ・シュンペーター]]や[[ニコライ・コンドラチエフ]]のようなどの経済学者に拠よれば、この大暴落は単に[[景気循環]]と呼ばれる継続するプロセスで起こったひとつの歴史的事件に過ぎないとしている。大暴落の影響は単に景気循環が次のレベルに進行する速度を速めたのだと言っ述べている。

一方、[[ミルトン・フリードマン]]はアンナ・シュワルツとの共著、『アメリカ合衆国の金融史』で、「大不況」を深刻にしたのは景気循環の下降線、保護貿易主義あるいは1929年の株価大暴落ではなかったという主張を行っている。その代わりに国を深刻な不況に陥れたのは、1930年から1933年に続いた3波の恐慌の間に起きた金融システムの崩壊だった、と主張している<ref>[http://www.washingtontimes.com/news/2008/may/12/panic-control/ Panic control] ''The Washington Times''</ref>。

** [[ジョン・ケネス・ガルブレイス]]（著）、村井章子（翻訳） 『大暴落1929』 日経BPクラシックス ISBN 978-4822247010