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[[ファイル:Nikkei 225(1970-).svg|right|thumb|300px|[[日経平均株価]](1970年~)の推移<br />日経平均株価は2003年4月に底打ちし上昇、2007年7月に最高値を付けた後、下落。とりわけ、2008年9月の[[リーマン・ショック]]以降の急落が顕著である。]]
[[ファイル:Uncollateralized Overnight Call Rate Japan.svg|right|thumb|300px|[[日本銀行]]の[[政策金利]]の目標である[[無担保コール翌日物]]の推移(1995年~、赤:月平均、桃色:誘導目標)<br/>[[量的金融緩和政策]]採用の期間(2001年3月~2006年7月)は実質ゼロ金利、量的金融緩和政策解除後も0.5%が最高(2007年2月~2008年10月)であり、2008年10月には0.3%、2008年12月には0.1%に日銀は目標を切り下げている。]]
'''第14循環'''(だい14じゅんかん)とは[[景気循環#内閣府による定義|戦後日本の景気循環]]で[[内閣府]]が定義した期間([[景気基準日付]]の第14循環)<ref name=naikakufu20090130>{{cite web |url=http://www.esri.cao.go.jp/jp/stat/di/di_ken.html |title=景気動向指数研究会|accessdate=2011-10-20}}内閣府経済動向指数研究会は2011年10月19日に、第14循環の景気の山を2008年2月、景気の谷を2009年3月と決定した。</ref>である。決定的には2002年2月から2009年3月までの86ヵ月間を指す<ref>[http://www.esri.cao.go.jp/jp/stat/di/150724hiduke.html 内閣府 景気動向指数研究会 (参考)景気基準日付]、2017年2月25日閲覧。</ref>。
 
== 概要 ==