「シャッター通り」の版間の差分

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* [[2000年]]、'''[[大規模小売店舗立地法|大規模小売店舗法]]'''が改正され、全国各地の郊外に[[ショッピングセンター]]や[[総合スーパー]]が矢継ぎ早に建設されるようになった。従来のスーパーマーケットとしての枠を超え、[[百貨店]]や映画館([[シネマコンプレックス]])、専門店街、[[カルチャーセンター]]などそれまで商店街や都市中心部で提供してきた機能をすべて取り揃え、しかも大型無料駐車場を用意した大規模ショッピングセンターは、もはや1つの大規模繁華街に匹敵する商業機能を持つようになった([[総合スーパー|ゼネラルマーチャンダイズストア]])。それにより、十分な駐車場を持たず、商品の目新しさや価格競争力に劣っていた既存の商店街から客が流出し、一気に衰退するようになった。
*: なお、古くから続く商店街だけではなく、[[1970年代]]以降に再開発された地区がシャッター通りになる現象も出て来ている。一時は再開発の目玉として核になる大手大型百貨店やスーパーが出店し、その周辺にも多数店舗が出店したとしても、その後郊外型の巨大モールが進出するなどして客足が落ちると、特に大手のチェーン店は不採算を理由に撤退することとなりやすい。その後代替となる[[テナント]]が入らずに大きな空きビルが出現すると、核店舗を失った商店街の集客力は失われ、さらに衰退に拍車がかかるという負の連鎖が起こり、シャッター通りとなる。特に駅前型繁華街にこの事例が多く、大小の百貨店や[[ダイエー]]、[[サティ (チェーンストア)|サティ]]など駅前型スーパーが撤退し、その跡地利用が進まないケースが多く見られる{{要出典|date=2012年11月|}}。
* また上記により大手量販店などが優位的地位に立ちんこより強い[[バーゲニング・パワー]]を発揮することで仕入れコスト削減や契約の柔軟性をもって競争力を高めた。
* 高速道路の開通や架橋、列車本数の高頻度化など、交通網の整備に伴って買い物客が他都市、特に大都市へと流出した([[東京一極集中]]も参照)。このような現象は、'''[[ストロー効果|ストロー現象]]'''と呼ばれる。
* [[バブル景気|バブル期]]の地価高騰で、1990年前後の数年間、全国的に市立病院や大学・高校といった教育機関など公共性の高い施設が都心部より郊外に移転した(大学については[[団塊ジュニア]]の大学進学に伴う生徒数の増加に対応した側面もある)。特に規模がある程度大きな病院については、入院患者見舞い客や往診待ち外来患者が空いた時間を利用し徒歩で都心部を散策する需要がもたらされた利点が消失した。加えて、施設の移転に合わせバス会社がダイヤ改正や路線変更を行うため、交通の拠点という利点をも同時に無くすことも多い。