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[[File:リゾートバイト寮058.jpg|thumb|[[新潟県|新潟]]・某[[スキー場]][[アルバイト|バイト]]寮(1991年1月)]]
'''寮'''(りょう)は、[[学校]]が[[学生]]のため、[[会社]]が[[社員]]のためなどに設置する、多人数の[[住居]]である。
 
[[学生寮]]、社員寮、職員寮、僧寮などのほか、[[福祉#社会福祉|社会福祉]][[政策]]としての母子寮などもあり、そのほかに[[救護施設]]も寮という呼称のものが多い。
 
== 日本における寮 ==
[[共同生活]]を営むものが多く、[[法律]]上は[[寄宿舎]]に分類される。[[共同生活]]を営むものが多く、概ね[[便所|トイレ]]・[[風呂|浴場]]は共同である。、また[[食事]]は[[食堂]]で朝晩、賄い人がついて提供されることが多い。そうでない場合は、各部屋ごとに[[ユニットバス|バス]]・トイレ・[[キッチン]]があり、自炊が可能である。寮費は、市中の[[不動産仲介]]業者を通して借りた部屋や[[アパート]]よりも、格安に設定されている([[日本の労働者派遣|派遣]]での事例を除く)
 
=== 学生寮 ===
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=== 社員寮 ===
[[企業]]によっては、[[福利厚生]]の一環として、従業員に寮を提供している場合がある。未婚で一定[[年齢]]以下の従業員を対象に、「独身寮」と呼ばれる建物・施設が設置される場合が多いが、これに準じて単身赴任者を対象とした「単身赴任寮」が設置されている場合も多くあり、[[休日]]に[[家族]]を呼び寄せ可能な構造となっている場合もある。また、独身寮に単身赴任者を居住させる場合もある。この場合、年齢制限は単身赴任者には適用されないのが一般的である。
 
寮の設置方法については、当該企業がその敷地内に設置しているものと、民間の[[不動産会社]]を通じて借り入れるものがある。前者の場合は賄い人により設備の維持管理が行われ、食事も支給されるところが少なくないが、後者の場合は賄い人がつかないため、設備の維持(主に修理)に関して企業を通じて交渉する以外、従業員が独自で対応するなど、[[賃貸]][[契約]]・[[設備]]保守に伴う[[費用]]負担以外([[光熱費]]・[[電話]]の契約など)は従業員自身で行う。この場合、賃貸料は企業・従業員の折半([[給与]]から差し引く)とする場合が多い。前者の例は近年減少傾向にあり、設備の維持管理が外部委託される例が増えている。[[給食]][[サービス]]などは社員食堂の営業時間変更で対応されることもある。
 
企業が「社員寮」を設置するのは、主として[[人材]]確保や人材の定着、規律や研修などが目的であることが多い。[[バブル経済]]崩壊の[[金融ビッグバン]]の中で[[減損会計]]制度が導入され、多くの[[大企業]]は保有している不動産[[資産]]や維持コストの削減に迫られ、「社員寮」を売却処分した。<!--「論評」にあたりコメントアウト 近年、人材の流出や予期せぬ企業犯罪の増加、横断的な人間関係が希薄化する中で、セクション間を越えた人材養成の必要性や強い人間関係、社内理念の徹底をする人材養成の場所としての「社員寮」の有効性が改めて再評価されつつある。-->
 
=== 派遣での社員寮 ===