「パラリンピック」の版間の差分

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:その後、2012年開催の[[2012年ロンドンパラリンピック|ロンドン大会]]では、知的障害者クラスに関し、「障害認定の厳格化等の条件を満たした」とIPCから承認を受けたいくつかの競技・種目が再び実施された。IPCは、ロンドン大会では医師の証明書や実技試験を課す国際基準を作成したが、実効性には疑問の声がある<ref name="post"/>。
;商業化
:観客が増え、ロンドン大会では史上最多270万枚のチケットが売れ、約4,500万ポンド(約56億円)の売上を記録。[[近代オリンピック|オリンピック]]と異なり、会場広告が許されている。[[南アフリカ共和国]]の[[オスカー・ピストリウス]]選手は数多くのCMで巨万の富を得ている。一方でオリンピックに比べ強化費が少なかったり、助成金やスポンサーが集まらない選手も多い<ref>[http://mainichi.jp/articles/20160218/k00/00e/050/205000c 障害者スポーツ:依然少ない助成金 スポンサー探し奔走中 - 毎日新聞]</ref>。また、競技に参加どころか生きること自体が難しい国もある<ref name="post"/>。
;報奨金
:各国が[[報奨金]]で障害者スポーツ振興を図っているが、日本でもJPSAが実施し、[[2008年北京パラリンピック]]以降の金メダリストに100万円、銀メダリストに70万円、銅メダリストに50万円が贈られた。のちに増額され、[[2014年ソチパラリンピック]]以降の金メダリストに150万円、銀メダリストに100万円、銅メダリストに70万円となった。将来的には[[日本オリンピック委員会]]の報奨金と同額{{efn2|金メダリストが300万円(リオデジャネイロオリンピックからは500万円)、銀メダリスト200万円、銅メダリスト100万円}}とすることを目標にしているが、財源確保のための協賛企業の確保をいかにしておこなうか、そのためには大会自体のブランド価値を高めるという課題が残る<ref>2014年5月21日 中日新聞朝刊</ref>。