「フラクショナル・オーナーシップ」の版間の差分

航空機では[[駐機料]]などの空港使用料や点検費用がかかるため、単発の小型機でも所有できるのは高所得者に限られており、多くの個人パイロットはクラブで共同購入した機体を共有していた。[[ビジネスジェット]]においてはさらに機種限定資格を有する[[操縦士]]の手配も必要となるため、所有できるのは資産家などごく一部の人間だけだった。[[1984年]]にエグゼクティブ・ジェット・アビエーション（EJA、現[[ネットジェッツ]]）社がフラクショナル・オーナーシップ（[[:en:Fractional Jets]]）を始めたところ単独で購入できなかった層にも利用が広まったことで市場が大きく拡大した。これを受け複数の機種を会社側で揃え、好きな機体を時間貸しする個人向けサービスも登場するなどしている。

個人向けの船舶は高額なことに加え、[[マリーナ]]の停泊権と船ボートを販売するマリーナが船と停泊権を併せて販売していることが多く、利用スタイルに柔軟性が無かったが<ref>[{{cite news
|url=https://response.jp/article/2018/03/10/307053.html |title=大型化するボート、木更津マリーナが拡張…ジャパンボートショー2018 | publisher=レスポンス（Response.jp）]|author=|date=2018-03-10}}</ref>、[[ヤマハ]]などのメーカーでは利用拡大を目指し自社船のシェアリングサービスを行っている<ref>[https://sea-style.yamaha-motor.co.jp/ レンタルボートはマリンクラブ・シースタイル - 船舶免許,レンタルボート,マリンクラブ,ボート,ジェット,マリン製品 | ヤマハ発動機株式会社]</ref>。

* [http://www.jbaa.org/japanese/forum/session1.pdf 日本に於けるビジネス航空の現状と将来 p26] - 日本ビジネス航空協会