「日本への原子爆弾投下」の版間の差分

ルーズベルトが急死したことによって、急遽、[[アメリカ合衆国副大統領]]だった[[ハリー・S・トルーマン]]が[[アメリカ合衆国大統領|大統領]]に昇進した。

[[ナチス・ドイツ]]降伏後の1945年5月28日には、アメリカに核開発を進言したその人である[[レオ・シラード]]が、後の[[アメリカ合衆国国務長官|国務長官]][[ジェームズ・F・バーンズ]]に原子爆弾使用の反対を訴えている<ref>ローズ (1993) 下 pp.402–406. ウィアート (1982) pp.237–246.</ref>。

バーンズはマンハッタン計画の責任者の一人として、東ヨーロッパで覇権を強めるソ連を牽制するために、[[大日本帝国]]に対する原爆攻撃を支持しており、[[天皇制]]の護持が容れられれば、大日本帝国には終戦交渉の余地があるとする、戦後日本を有望な投資先と考える国務次官[[ジョセフ・グルー]]、陸軍長官[[ヘンリー・スティムソン]]、海軍長官[[ジェームズ・フォレスタル]]ら三人委員会とは正反対の路線であった。「一発で都市を吹っ飛ばせる兵器を、我々アメリカが所有していることを事前警告すべきである。それでも降伏しなければ原爆を投下すると日本政府に伝えるべきだ」と主張し無警告の原爆投下に反対を訴えた陸軍次官のジョン・マックロイに対して、バーンズは「それはアメリカの弱さを示すものだ、原爆投下前に天皇制を保証し降伏を呼びかけるのは反対だ」と述べる<ref>2005年8月5日放送。ドキュメンタリー番組『[[ヒロシマ 〜あの時、原爆投下は止められた〜]]』より。</ref>。

さらに1945年シカゴ大学[[冶金研究所]]で7月12日、原爆の対日使用に関するアンケートがあった。それによると、科学者150人のうちの85%が無警告での原爆投下に反対を表明している。7月17日にもシラードら科学者たちが連名で原子爆弾使用反対の大統領への請願書 ([[:en:Szilard petition|Szilard petition]]) を提出したが、原爆投下前に大統領に届けられることはなかった<ref>ウィアート他 (1982) pp.243–245, pp.275–277（資料107）.<br>{{cite web

軍人では、[[ドワイト・D・アイゼンハワー|アイゼンハワー]]将軍が、対日戦にもはや原子爆弾の使用は不要であることを、1945年7月20日に[[ハリー・S・トルーマン|トルーマン]]大統領に進言しており<ref>参照:[[ハリー・S・トルーマン#大統領職]]（『スチムソン回想録』）</ref>、[[アメリカ太平洋艦隊]]司令長官[[チェスター・ニミッツ]]提督も、都市への投下には消極的で、[[ロタ島]]への爆撃を示唆している。

また[[アメリカ合衆国連邦政府|連邦政府]]側近でも、[[:en:Ralph Austin Bard|ラルフ・バード]]のように原子爆弾を使用するとしても、事前警告無しに投下することに反対する者もいた。7月24日のポツダム会談でチャーチルは、1944年9月にトルーマンの前任のルーズベルトと日本への原爆使用を密約した「ハイドパーク協定」を持ち出し、「警告なしで使用すべきだ」とトルーマンに迫った。また、大統領だったトルーマン自身も、自身の日記に「原爆の投下場所は、軍事基地を目標にする事。決して一般市民をターゲットにする事がないようにとスティムソンに言った。」と書いていたため、市民の上への原爆投下には反対していたことが明らかになっている。

しかし[[マンハッタン計画]]の責任者だったレズリー・グローブスは、原爆による最大の破壊効果を得たいが為に「広島は軍事都市である」との偽装した報告書を提出した挙げ句、勝手に原爆投下指令書を作成した(（当然ながら大統領だったトルーマンがそれを許可した証拠はない)）。そして、ワシントンで原爆投下の一報を聞いたグローブスは、原爆開発をした科学者たちに対し「君たちを誇りに思う。」とねぎらったという。<!--