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裾問題など
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=== 試合 ===
[[試合]]は立ち姿勢から始まる(講10条)。一本勝負であり(講9条)、「[[一本]]」の場合残り時間にかかわらずその時点で試合は終了する。「技あり」2回の一本の場合は「合わせて一本」と主審がコールする。試合時間内に両者とも「一本」に至らない場合には、それまでの技のスコアの差で「優勢勝ち」を決する。
:「技あり」と相手の反則「警告」(講)を合わせた「総合勝ち」の場合も「一本」と同等に扱う。(講)
:「優勢勝ち」の優劣の差には「[[柔道#禁止事項に対する罰則|指導]]」による得点も加味される。(講)
:規定時間終了時に両者の技にスコアの差がない場合には、[[ゴールデンスコア方式]]として、試合を延長し一方がスコアをとるか反則負けとなった時点で試合終了となる。(国)
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固技(抑込技、絞技、関節技)の勝ち方には次の3つがある(講37条、38条、39条)。
 
1つ目は、抑込技で、国際審判規定では相手の背、両肩または片方の肩を畳につくように制し、相手の脚が自分との間に入っていない、相手の脚によって自分の身体、脚が挟まれていない場合で、20秒経過すると「一本」になる(講道館規定では30秒)。但し、先に(投げ技、固め技の)「技あり」スコアを持っていれば、10秒経過すると「技あり」となり、{{要出典|「総合勝ち」となって、|date=2020-05-22}}いわゆる「合わせて一本」になった(講道館規定では25秒)。同様に一定時間の抑込で以下のように技が判定される<ref name="規定"/><ref name="jiji"/><ref name="ijf"/>。抑え込まれている者が脚を上から挟んだ場合、講道館規定では「解けた」とならないが国際規定では「解けた」となる。
 
: 一本:20秒間(講:30秒間)抑え込んだ場合。
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==== 禁止事項に対する罰則 ====
禁止事項に抵触する行為に対しては、審判から「指導」が与えられる。重大な違反行為に対しては「反則負け」が宣告される場合もある。「指導」に対しては違反行為の重さ(講)に応じて、相手側に得点が与えられる。ただし、2014年からの国際ルールでは、指導は3回目までスコアにならず、技のスコア以外はスコアボードに表示されないことになった(これにより、技ありと指導3を合わせた{{総合勝ち}}は成立しなくなった)。4回目の指導が与えられた場合は反則負けとなる。試合終了時に技のスコアが同等の場合は、指導の少ない方の選手を勝ちとする<ref name="規定"/>。
 
: 「1回目の指導」(講)では、得点は与えられない。
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* [[2009年]](平成21年)10月 - 国際規定において[[双手刈]]・[[朽木倒]]等の脚取り技を制限(禁止ではない)。1度目は指導、2度目は反則負けに。
* [[2010年]](平成22年) - 国際規定「抱きつき」 (bear hug) を規制<ref>[http://www.yomiuri.co.jp/sports/news/20100906-OYT1T00873.htm いきなり抱きつく攻撃はダメ、柔道に新ルール] [[読売新聞]] 2010年9月6日</ref>。脚取り技を1度目で反則負けに<ref>{{PDFlink|[http://www.judo.or.jp/article/1336-newrule2010/attach/2010newijfrule0318.pdf 国際柔道連盟(IJF)試合審判規定改正]}}</ref>。
* [[2013年]](平成25年) - 2013年2月の[[グランドスラム・パリ2013|グランドスラム・パリ]]から8月の[[2013年世界柔道選手権大会|リオデジャネイロ世界選手権]]までの期間、国際規定において畳上1人審判制、ピストルグリップやクロスグリップや帯を持った場合は即座に攻撃しなければ指導が与えられる変則組み手や組み手争いに対する罰則強化、脚取りを含めた襟や袖を持たない手腕で帯から下を掴む行為足取りの全面禁止、旗判定の廃止、抑込技の時間短縮、抑込技[[裏固]]復活などの大幅なルール改正案が試験導入されることに決まった。この結果を検証して、正式導入されるか改めて協議されることになる<ref>[http://www.nikkei.com/article/DGXNSSXKF0486_Q2A131C1000000/ 柔道国際大会、1人審判を試験導入へ 連盟会長が明言] [[日本経済新聞]] 2012年11月30日</ref><ref>[http://www.yomiuri.co.jp/sports/news/20121210-OYT1T01421.htm 柔道、「脚取り」全面禁止へ…国際大会新ルール] [[読売新聞]] 2012年12月10日</ref><ref>[http://www.intjudo.eu/upload/2012_12/09/135504772881923998/v_eng_refeeing_rules_2013_2016.pdf ENG-Refereeing-Rules-2013-2016]</ref>。
* [[2014年]](平成26年) - 2014年1月の[[コンチネンタルオープン]]から新たな[[国際柔道連盟|IJF]]試合審判規定が導入されることになった<ref name="規定"/><ref>[http://www.jiji.com/jc/c?g=spo&k=2013112800977 女子は4分間に短縮=柔道新規則] [[時事通信]] 2013年11月28日</ref>。相手の片腕と頭部を両腕で抱える肩三角グリップに立ち姿勢でなった場合は「待て」に。寝姿勢でも肩三角グリップから相手の胴を両脚で挟んだら「待て」に。立ち姿勢、寝姿勢の区別が変更に。背か腹か両手腕両膝を畳についていなければ立ち姿勢の相手が直ちに投げられればスコアの対象に。この時も立ち姿勢の相手への脚取りも禁止。両者が両膝をついてる場合は寝姿勢あつかいのまま。
* [[2015年]] - [[グランドスラム・東京2015]] 81 kg級準決勝戦で[[永瀬貴規]]が裾を掴んで反則負けとなるが、のちに誤審だったということになった<ref>[http://www.sanspo.com/sports/news/20151206/jud15120605040002-n1.html 永瀬、準決勝で魔さか反則負け…意地の銅でリオ五輪代表は内定/柔道] [[サンケイスポーツ]] 2015年12月6日</ref><ref>[http://www.asahi.com/articles/ASHD53DRZHD5UTQP002.html 永瀬、韓国選手に不可解な反則負け! 審判長は謝罪] [[朝日新聞]] 2015年12月6日</ref><ref>[http://www.tokyo-sports.co.jp/sports/othersports/480747/ 【柔道グランドスラム誤審騒動】“被害者”永瀬の師匠は怒り収まらず] [[東京スポーツ]] 2015年12月8日</ref>。
* [[2016年]] - 国際規定において立ち姿勢で肩三角グリップから「待て」を無視して投げた場合は反則負けに。
* [[2017年]](平成29年)までに国際規定において投げ技で両肘または両手で着地した場合、技ありに。片肘、臀部、または膝で着地したのち続いて直ちに背中をついた場合、技ありに。
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(普及) 第六条:普及に当たっては、伝統的な武道の特性を生かし、国際的視野に立って指導の充実と研究の促進を図るとともに武道の発展に努める。
 
 
[[全日本柔道連盟]](全柔連)も入居する講道館にのちに入居した[[全日本学生柔道連盟]](学柔連)だが全柔連対学柔連の内紛のころは日本武道館に入居していた。そのためこの内紛は「講道館対武道館」とも表された。
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また、計画的体系的な筋力トレーニング、栄養、データ分析の強化など指導に医科学も取り入れた強化を進めた。<ref>「康生改革支えた裏方=筋トレ、栄養、データ分析」-柔道〔五輪・柔道〕2016/08/14</ref>
2016年[[2016年リオデジャネイロ五輪]]オリンピックの柔道競技|2016年リオデジャネイロオリンピックの柔道]]で日本は1大会で最多となる男女計12個のメダルを獲得した。
 
== 柔道と空手道の道衣 ==
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[[フランス]]は日本の3倍の柔道人口を持つ柔道大国になったが、かつて起きた1名の死亡事故をきっかけとして、安全対策として、(競技者としてではなく)生徒に安全に柔道を指導するための[[国家資格]]を設立、[[応急処置|救急救命]]や生理学やスポーツ心理学なども含めて300時間以上の学習・訓練を経なければ、決して柔道の指導はできないようにし<ref name="nhk_closeup" />、例えばたとえ競技者として優秀でも受身の安全な指導ができなければ絶対に生徒の指導はできない、というきまりにした<ref name="nhk_closeup" />。そうしたフランス政府の誠意ある姿勢と日本の文部省のずさんな態度は、非常に対照的で逆方向である<ref name="nhk_closeup" />。
 
日本柔道連盟でも、連盟内に医師グループはいたものの、その中に頭を専門とする[[脳神経外科]]医がおらず、柔道事故の内実をよく理解していなかった<ref name="nhk_closeup" />。
 
[[二村雄次]](日本柔道連盟所属の医師、自身も講道館柔道六段)は、NHKの[[クローズアップ現代]](2012年2月6日放送)で、武道必修化(柔道必修化)の前に、第三者による柔道事故検証のしくみ(システム)を事前に用意しておくべきで、そうすればもしも柔道指導中の事故が起きた場合は(文科省でもなく、事故を起こしてしまってから責任を回避しようとする現場の体育教師や校長などでもなく)第三者によって事故の実態を解明・分析し、そうすることで柔道事故の実態を解明し情報を蓄積すれば事故の防止策も打つことができる、と指摘した<ref name="nhk_closeup" />。
 
2012年、文部科学省の外郭団体[[日本スポーツ振興センター]]名古屋支所が、同競技機関誌で掲載予定していた柔道の部活動や授業中の死亡事故への注意を呼びかける特集記事について、「中学の武道必修化が始まる前の掲載は慎重にすべきだ」という本部からの指摘を受けて不本意ながら掲載を見送った<ref>http://www3.nhk.or.jp/news/html/20120125/k10015523971000.html 柔道事故への注意記事 掲載見送り