「経営理念」の版間の差分

編集の要約なし
タグ: モバイル編集 モバイルアプリ編集 Androidアプリ編集
編集の要約なし
 
== 概要 ==
[[経営者]]の経営哲学や[[信念]]、行動指針や目的などを明文化し、その企業が果たすべき使命や、基本姿勢などを社内外に向けて表明するものである<ref name="kiso3han">野村総合研究所 編著『経営用語の基礎知識 第3版』ダイヤモンド社、ISBN 978-4-478-00543-9、p.2。</ref><ref name="daijiten">神戸大学大学院経営学研究室『経営学大辞典』第2版、中央経済社、ISBN 4-502-35210-1、p.245。</ref><ref name="meiji">明治大学政治経済学部森下正中小企業論演習室『企業の持続的発展に資する経営理念の機能と実践』、{{全国書誌番号|22226992}}、p.99。</ref>。特徴として、経営者が変わったとしても、長期にわたって受け継がれる不変的・持続的なものである<ref name="kiso3han" /><ref name="yogojiten">田島壯幸・編『経営学用語辞典』税務経理協会、ISBN 4-419-02730-4、p.92。</ref>ほか、抽象的・規範的である<ref name="daijiten" />事などが挙げられる。事業遂行における基本的価値観と目的意識であり、「この組織または働く人々は何を目的として集まっているのか」という根本的な事業目的を端的に表した文章である。
 
その経営理念を実現させるために、「経営ビジョン」を策定する。経営ビジョンでは、企業の到達したい将来像を示す。策定した「経営ビジョン」に向かって活動するには、「経営戦略」が必要である。経営戦略では、企業の経営目標を実現するためのシナリオを明確にする。つまり、企業のあるべき姿や、理想像である経営理念を、おかれている環境や利用できる[[経営資源]]等を加味して具体化したものが、[[経営戦略]]やビジョンである<ref name="yogojiten" />。企業の経営戦略を実現するための行動計画を具体的に示すには、経営計画の策定が必要である。
[[日本]]では、[[明治]]期では[[富国強兵]]と関連付けた理念の策定が、[[大正]]にかけては[[経営家族主義]]的な理念が、[[第二次世界大戦]]中は[[産業報国]]主義的な理念が代表的となった。また、[[高度経済成長]]期には「近代化と技術革新」が多くの企業で唱えられた<ref name="daijiten" />。
 
[[ウィキペディア]]では、「質・量ともに最大の百科事典を目指す」ことが理念である。
 
== 脚注 ==
93

回編集