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[[米西戦争]]でアメリカは砂糖生産地を拡大した([[プエルトリコ]]・[[フィリピン]]・キューバ)。1903年米玖互恵通商条約は両国間の関税を20%引き下げた。キューバは、産業構造が砂糖生産に特化してしまい、輸出先はもちろんアメリカに限定され、輸入面においては[[1907年恐慌]]の非常口となった。フィリピンは南北戦争を機に砂糖の対米輸出を増加させて、1880年代には対米輸出が砂糖輸出額の60%を占めた。しかし低質なフィリピン糖は次第に受け入れられなくなり、1890年代には対米輸出割合が10%に落ち込んだ。その後、革命と牛疫で生産量も減じた。米西戦争でアメリカ領となってからも「パリ条約第四条」の規定に対米自由貿易とアメリカ資本受け入れを阻まれていた。1909年以降、フィリピンは制限を解かれ[[第一次世界大戦]]まで順調に対米輸出量を増やした<ref name=mieko />。
 
戦場となった欧州は焼け野原となりテンサイ糖業も衰退した。一時期には[[人工甘味料]]の一種である[[サッカリン]]が砂糖の代用品として使われ、その後は[[アセスルファムカリウム|アセスルファムK]]も使われるようになる。キューバでは関税が引き下げられたことで、世界で図抜けて増産していた(100万トン)。戦後はアメリカで価格統制が取り払われた。[[高橋久仁子1920年]]5月、ニューヨーク粗糖相場「一方的1ポンド23.57セント排斥まで暴騰ようとするた。は食生活教育をゆがめる」「砂糖を使わない食生活き[[ヴェルサイユ体制]]により旧[[ドイツ帝国]]の技術いう機械で欧州はかなり無理テンサイ糖業あるような気がする」と復興して砂糖を擁護いた。そしている<ref>高橋久仁子「[http://sugar.alic.go.jp/japan/view/jv_9906a.htm 砂糖-愛されるが故早くも同年8月嫌われ、甘いが故価格は下落して12月苦い評判の不思議-]」独立行政法人4.16セントまで暴落した([[世界恐慌|世界畜産振興機構、2010恐慌]])。それでもキューバ糖は[[モノカルチャー]]なので生産調整できなかった。そのように工作した合衆国は19213月6日以降2015年7月10日閲覧</ref>キューバ糖を関税で締め出しな後述本土・属領(ハワイ・フィリピン・プエルトリコ)とおり、砂糖の摂取生産様々な健康被害をも野放しに保護しらすことを示す数々の証拠が出ている<ref name=mieko />
 
[[1931年]]のチャドボーン([[:en:Thomas Chadbourne|Thomas Chadbourne]])協定がモノカルチャー国に止めを刺す形となり、キューバは砂糖輸出先の大部分を失った。1925年には500万トンを超えていた生産量は1933年およそ200万トンにまで激減した。キューバでは購買力が下がりすぎて、アメリカ製品をキューバへ輸出することが難しくなった。しかし[[農業調整法]]は砂糖を政府買上げの対象にはしなかった。1933年初頭に関税委員会が「供給統制計画」を立案し、同年7月に農務長官が「砂糖安定協定」を作成した。そして1934年5月9日からジョンズ・コスティガン砂糖法([[:en:Jones–Costigan amendment|Jones–Costigan amendment]])が施行され、1974年まで運用された。法律の割当によると、ハワイ・フィリピン・本土甘藷は減産の必要があったのに対して、キューバ・本土テンサイ・プエルトリコには増産の余地があった<ref name=mieko />。
キューバ糖は戦時中に関税引き下げのため世界で図抜けて増産していた(100万トン)。戦後にアメリカで価格統制が取り払われた。すると1920年5月ニューヨーク粗糖相場は1ポンド23.57セントにまで暴騰した。このとき[[ヴェルサイユ体制]]により旧[[ドイツ帝国]]の技術と機械で欧州のテンサイ糖業が復興していた。そして早くも同年8月に価格は下落して12月に4.16セントまで暴落した([[世界恐慌|世界農業恐慌]])。それでもキューバ糖は[[モノカルチャー]]なので生産調整できなかった。そのように工作した合衆国は1921年以降、キューバ糖を関税で締め出しながら、本土・属領(ハワイ・フィリピン・プエルトリコ)の砂糖生産は野放しに保護した<ref name=mieko />。
 
1931年のチャドボーン([[:en:Thomas Chadbourne|Thomas Chadbourne]])協定がモノカルチャー国に止めを刺す形となり、キューバは砂糖輸出先の大部分を失った。1925年には500万トンを超えていた生産量は1933年およそ200万トンにまで激減した。キューバでは購買力が下がりすぎて、アメリカ製品をキューバへ輸出することが難しくなった。しかし[[農業調整法]]は砂糖を政府買上げの対象にはしなかった。1933年初頭に関税委員会が「供給統制計画」を立案し、同年7月に農務長官が「砂糖安定協定」を作成した。そして1934年5月9日からジョンズ・コスティガン砂糖法([[:en:Jones–Costigan amendment|Jones–Costigan amendment]])が施行され、1974年まで運用された。法律の割当によると、ハワイ・フィリピン・本土甘藷は減産の必要があったのに対して、キューバ・本土テンサイ・プエルトリコには増産の余地があった<ref name=mieko />。
 
[[フィリピン独立法]]がフィリピン糖の対米輸出を制限した<ref name=mieko />。フィリピンの糖業は次第に縮小した。
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日本に栄養学を創設した[[佐伯矩]]は、内務省衛生局『栄養と嗜好』(1930年)にて「栄養研究の大いに進歩しているアメリカでは三白の禍として白パン・白砂糖・白い乳粉を憂いているが、わが国でも三白の禍ありて、それは白い米、白砂糖、白い味付けの粉がそれである」と述べている<ref>内務省衛生局『栄養と嗜好』1930年。15-16頁。</ref>。[[1939年]]には、[[桜沢如一]]が『砂糖の毒と肉食の害』を著している<ref>『[http://go-library.org/work/0032/ 砂糖の毒と肉食の害]』、{{全国書誌番号|46054726}}</ref>。
 
[[高橋久仁子]]は「一方的に排斥しようとすることは食生活教育をゆがめる」「砂糖を使わない食生活というのはかなり無理があるような気がする」「身体に有害である、というのは砂糖に限った話ではない」として砂糖を擁護している<ref>高橋久仁子「[http://sugar.alic.go.jp/japan/view/jv_9906a.htm 砂糖-愛されるが故に嫌われ、甘いが故に苦い評判の不思議-]」独立行政法人農畜産業振興機構、2010年3月6日、2015年7月10日閲覧</ref>が、砂糖の摂取は様々な健康被害をもたらすことを示す数々の証拠が出ている。
また、砂糖は「多くの病気・疾患の原因になる」として問題視されており、その有害性については、様々な指摘がなされている。
 
* 過量の砂糖は、癌の原因となる。過量の砂糖は肥満をもたらし、肥満になると、各種の癌が増えやすくなる<ref>[http://www.cancer.gov/cancertopics/myths cancertopics] 米国国立がん研究所</ref>。例えば、乳がん、子宮内膜がん、大腸がん、膵臓がんである<ref>[http://www.cancer.gov/cancertopics/factsheet/Risk/obesity factsheet] 米国国立がん研究所</ref>。また「過剰なインスリンがあると、前がん病変は、成長や分裂を強いられて、がんへの突然変異を起こしやすい」という意見がある<ref>[http://www.nytimes.com/2011/04/17/magazine/mag-17Sugar-t.html?pagewanted=all&_r=0 Is Sugar Toxic?] The New York Times、2011年4月13日</ref>。