「メディア効果論」の版間の差分
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=== 新しい効果理論 ===
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1970年代になり、限定効果論を見直す形で、「新しい効果理論」「新・強力効果論」と総称される理論が提唱されている。限定効果論が、主に「説得的効果」のみを研究対象としており、メディアのもつその他の効果については想定されていないことの反省から検討され始めた<ref name="Takeshita">竹下俊郎「[http://ci.nii.ac.jp/naid/110002772220 マス・メディアの議題設定機能:研究の現状と課題]」新聞学評論30巻、1981年、204頁</ref>。新しい効果理論(新・強力効果論)と呼ばれる理論には、次のようなものがある。
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;メディアシステム依存理論
:メディアの影響を、それ単独ではなく、他の社会システムとの相互依存関係に注目して検討する理論。ボール=ロキーチとドゥ=フレールによって提唱されたこの理論は、マス・メディアを情報システムと捉えて、その影響力を当該メディアそのものではなく他の社会システムやメディア・ユーザーとの関係性から検討しているところにその特徴がある<ref>{{Cite book|和書|author=田崎篤郎・児島和人|title=『マス・コミュニケーション効果研究の展開 [改訂新版]』|date=|year=2003|accessdate=|publisher=北樹出版|language=|author2=|author3=|author4=|author5=|author6=|author7=|author8=|author9=}}</ref>。 メディアシステム依存理論によれば、メディア・ユーザーがある特定の情報を必要としていて、かつその情報をメディアが持っているときに、そのユーザーのメディアへの依存は高まり、メディアの影響力が強まる傾向がある<ref>{{Cite journal|author=Ball-Rokeach, S. J.|year=1998|title=A theory of media power and a theory of media use: Different stories, questions, and ways of thinking|journal=Mass Communication and Society|volume=1(1-2)|page=5-40}}</ref>。
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== メディアと犯罪 ==
=== 自己浄化説と犯罪性促進説 ===▼
メディア(特に暴力的な情報)と犯罪との関連性については、2つの相反する仮説がとなえられている<ref>瀬川晃『犯罪学』成文堂、1998年、280頁</ref>。
:メディアにおける暴力に接することによって、視聴者の攻撃性や暴力性が高められ、犯罪を増加させるとする見解。▼
;自己浄化説
:'''カタルシス説'''ともいう。メディアにおける暴力に接することによって、視聴者はストレスが解消され、犯罪を抑止する効果があると考える見解。
▲:メディアにおける暴力に接することによって、視聴者の攻撃性や暴力性が高められ、犯罪を増加させるとする見解。
前者については、1998年には、日本政府の「青少年と放送に関する調査研究会」が調査報告をまとめ、アメリカの公衆衛生局長官が1972年に、「暴力番組視聴は10年後の暴力傾向に影響を与える」と結論付けた事例などを報告した<ref>{{cite web|url=http://www.soumu.go.jp/johotsusintokei/whitepaper/ja/h11/press/japanese/housou/1207j11.htm#008|title=「青少年と放送に関する調査研究会」報告|date=1998年 |accessdate=2009年12月30日 |author=青少年と放送に関する調査研究会}}</ref>。 ▼
|author=亀松太郎
|date=2011-01-09
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|accessdate=2011-10-25
}}</ref>。
▲1998年に、日本政府の「青少年と放送に関する調査研究会」が調査報告をまとめ、アメリカの公衆衛生局長官が1972年に、「暴力番組視聴は10年後の暴力傾向に影響を与える」と結論付けた事例などを報告した<ref>{{cite web|url=http://www.soumu.go.jp/johotsusintokei/whitepaper/ja/h11/press/japanese/housou/1207j11.htm#008|title=「青少年と放送に関する調査研究会」報告|date=1998年 |accessdate=2009年12月30日 |author=青少年と放送に関する調査研究会}}</ref>。
== 脚注・出典 ==
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