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特に特定の職業に就く上で、必要となる教養をみにつけなければならず、そうした教育を施す環境や経済力が必要となる場合がある。
例えば、政治家の場合は、選挙に立候補する場合、得票するための支持基盤や莫大な選挙費用などを負担し得るだけの経済的基盤があることが前提とされやすく、そうした基盤のない者が政治家を志すことは困難である場合が多かった。これを「地盤(講演会組織)・鞄(資産)・看板(知名度)」といった。対して、両親ないし血族内に政治家がいる場合、支持基盤や経済基盤を得るのが比較的容易であり、結果として政治家の二世、三世、四世といった[[世襲議員]]が輩出されやすい傾向がある。今日、選挙の立候補において幅広い人材を議政壇上に上げようと、政党が一般市民から公募することが次第に定着している他、国民の間にも必ずしも旧来の政党や候補者にしばられない無党派層の拡大によって、世襲議員の温床である「地盤・鞄・看板」が必ずしも通用するとは限らない時代情勢となりつつあるが、世襲議員を輩出する土壌は未だ厳然と存在することも事実である。
 
また、同じく職業上の家系として代表的なもの医師や教師一定、その他[[弁護士]]、[[司法書士]]、[[税理士]]、[[公認会計士]]など、いわゆる[[士業]]を営む個人事務所などでは、その職業や分野に精通した親族が多い場合、親族の職業に情報を得やすい環境にあることから関心を持つ場合、血族の伝統して周囲から親の事務所を継ぐよう促される場合もある。
 
民主主義社会においては、職業選択の自由や機会の均等が重んじられることから、一定の職業に就く者が何らかの強制が働く場合や他者よりも圧倒的優位に立つことで機会の不平等が起きることは好ましくないとする場合も多いが、実際にはこうした家系というものが多く存在する。