「精神医学」の版間の差分

削除された内容 追加された内容
追補
タグ: モバイル編集 モバイルアプリ編集 iOSアプリ編集
→‎心理療法の欠如と行き過ぎた多剤投与: 公認心理師関連の記述で出典明記、及びパラグラフの文章を一部修正
159行目:
このような現状から、[[2010年]]には精神療法の一種である[[認知療法]]・[[認知行動療法]]に関して、「入院中ではない患者」について「当該の療法に習熟した医師」が「30分以上を診療に要した」場合「16回までに限り」[[医療保険|保険]]適用になると[[診療報酬]]が改定され、注目された<ref name="r19" />。しかし、上記のように、臨床現場において精神療法は主に臨床心理士が担当することが多く<ref name="r13" /><ref name="r17" />、その一種である認知療法・認知行動療法に「習熟した」精神科医を含む医師の絶対数が少ないこと<ref name="r13" /><ref name="r18" /><ref name="r19" />、および、そもそも臨床心理士は[[専門職大学院]]等の指定[[大学院]]修了を課す高度な専門資格であるものの、現状では[[民間資格]]であるため、診療報酬規定に明記できないことなど<ref name="r13" /><ref name="r20">{{Cite web|author=医学書院|date=2010|url=http://www.igaku-shoin.co.jp/paperDetail.do?id=PA02867_01|title=患者さんの考え方や行動の幅を広げる認知行動療法|accessdate=2010-11-03}}</ref>、精神科医療の本質的な問題は棚上げにされたままの制度改定との指摘もある<ref name="r13" /><ref name="r20" />。
 
一方、多くの精神科医らが所属する[[日本精神神経学会]]・[[日本精神神経科診療所協会]]・[[精神科七者懇談会]]は、[[2005年]]当時には「臨床心理士及び[[医療心理師]]法案」をめぐって、それまでは両資格の[[法案]]一本化に合意し推進していたにも関わらず、[[国会]]上程の土壇場で反対に回るという一件があったものの<ref name="r21">{{Cite web|author=日本精神神経科診療所協会|date=2005|url=http://www.japc.or.jp/pdf/17.7.20sinnri.pdf|title=臨床心理士及び医療心理師法案要綱骨子に対する (社)日本精神神経科診療所協会の見解|format=PDF|accessdate=2010-11-03}}</ref><ref name="r22">{{Cite web|author=日本精神神経科診療所協会|date=2005|url=http://www.japc.or.jp/pdf/17726/shitumonjou.pdf|title=公開質問状|format=PDF|accessdate=2010-11-03}}</ref>。しかし近年は[[日本心理学諸学会連合]]らからなる[[心理職]]国家資格化推進三団体との意見交換会に臨むなど、精神科医療にとっての転換点である心理職[[国家資格]]創設に向けて肯定的に関わっており<ref name="r23">{{Cite web|author=全国保健・医療・福祉心理職能協会|date=2010|url=http://www.onyx.dti.ne.jp/~psycho/NL062_prolog.html|title=意見交換の進展と今後の課題|accessdate=2010-11-03}}</ref>、2015年9月には国家資格としてである[[公認心理師]]の資格を定めた[[公認心理師]]が成立し、2017年に施行され<ref>{{Cite web|author=一般財団法人 日本心理研修センター|date=2016|url=http://shinri-kenshu.jp/guide.html|title=公認心理師とは|accessdate=2021-03-07}}</ref>
 
=== 精神医学に対する論争 ===