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1961年のパリ会議にて、'''標目'''に関する国際原則であるパリ原則が合意されたことを受けて、1969年にコペンハーゲンで国際目録専門家会議が開催された{{Sfn|日本図書館情報学会用語辞典編集委員会|2020|p=72}}{{Sfn|日本図書館情報学会用語辞典編集委員会|2020|p=202}}{{Sfn|上田、蟹瀬|2014|p=13}}。これによりISBD作成ワーキンググループが組織され、1974年には単行書用のISBD (M: Monographic Publications) が発表された{{Sfn|日本図書館情報学会用語辞典編集委員会|2020|p=72}}{{Sfn|田窪|2011|p=31}}{{Sfn|上田、蟹瀬|2014|p=13}}。
その後、逐次刊行物用のISBD (S)が検討される中で、資料種別のISBD間の不統一の恐れが指摘され、その結果1977年に、資料の種別によらず全体の枠組みを示したISBD (G: General)が公表された{{Sfn|日本図書館情報学会用語辞典編集委員会|2020|p=72}}{{Sfn|田窪|2011|p=31}}{{Sfn|田窪|2011|p=41}}。一方で資料種別の規定を行うISBDの作成、およびその5〜10年ごとの改訂も進み、楽譜用のISBD (PM: Printed Music)、古書用のISBD (A: Antiquarian)、地図資料用のISBD (CM: Cartographic Materials)、継続資料用のISBD (CR: Continuing Resources)、電子資料用のISBD (ER: Electronic Resources)、非図書資料用のISBD (NBM:Non-book Materials) などが作成された{{Sfn|日本図書館情報学会用語辞典編集委員会|2020|p=72}}{{Sfn|田窪|2011|p=31}}{{Sfn|上田、蟹瀬|2014|p=13}}。
さらに1992年には新たにISBD (G)が、2007年には予備統合版 (reliminary Consolidated Edition) が発表され、2011年には[[FRBR]]に準拠した統合版 (consolidated edition) が登場した{{Sfn|上田|2017a|p=147}}{{Sfn|上田、蟹瀬|2014|p=16}}{{Sfn|田窪|2011|p=59}}{{Sfn|松井|2013|p=162}}。
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