「コーラ戦争」の版間の差分

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1990年代後半に、ペプシは長期間の継続的コーラ戦争戦略、ペプシスタッフを開始した。「Drink Pepsi, Get Stuff(ペプシを飲んで商品を貰おう)」の宣伝で、消費者は膨大な数のビン、缶やカップに付いているペプシポイントを集めた。ポイントはペプシの生活用品に交換できる。この手法は消費者の共感を得られるよう2年間の調査と試験販売を経て開始され、ペプシスタッフは即時に成功をおさめた。数千万人の消費者が参加した。ペプシは、コークの地元で開催され、コークが主要スポンサーだった[[1996年アトランタオリンピック]]の期間に、コークの販売を上回った。成功を受けて、この手法はマウンテンデューにも適用され、ペプシの世界市場に拡大した。この手法は、毎年新しい景品<!-- features -->を投入しつつ何年も継続した。
 
ペプシスタッフの宣伝は訴訟({{仮リンク|レナード対ペプシコ事件|en|Leonard v. Pepsico, Inc.}})の対象となった。多くの広告の中に、ペプシは[[ホーカー・シドレー ハリアー|ハリアー]]のコクピットにいる若者の姿にテロップで「ハリアー:7百万ペプシポイント」と示した。ペプシスタッフの注文額を満たすために追加ペプシポイントを購入する仕組みがあった。ワシントン州シアトルのジョン・レナードは、ペプシスタッフに最大ポイントの要求と70万ドルの小切手を送り必要な追加ポイントを注文した。ペプシはこの要求を受け入れず、レナードは訴訟を起こした。判決は、広告を見た合理的な人間は実際にはペプシはハリアーを提供はしないと判断するだろうというものであった。ペプシは訴訟に応じてハリアーのコマーシャルの下に「ただの冗談」の文字を加え、「価格」を7億ペプシポイントに変更した。
 
コカコーラとペプシは、2005年にペプシスタッフが再開し「Coke Rewards」が応じるという「サイバー戦争」に至った。このコーラ戦争は、ペプシスタッフがサービスを終了し、Coke Rewardsがウェブサイトで商品提供を続けるという結果で終結している。両者ともにボトルキャップと12本または24本入り箱の蓋を集め、特定ポイント数のオンラインコードを入力すると、賞品や商品を消費者が貰えるというロイヤリティ手法である。ペプシのオンライン提携先のAmazonでは、「ペプシポイント」でmp3ダウンロードのような様々な商品購入ができた。コカコーラとペプシの両者ともにiTunes Storeと提携していた。