「パリ条約 (1856年)」の版間の差分

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'''パリ条約'''は、[[1856年]]に[[パリ]]で開かれた[[クリミア戦争]]の講和会議で締結された[[条約]]。締結国は[[イギリス]]、[[フランス]]、[[オーストリア帝国|オーストリア]]、[[プロイセン王国|プロイセン]]、[[サルデーニャ王国|サルデーニャ]]、[[オスマン帝国]]、[[ロシア帝国|ロシア]]の8か国
 
[[1853年]]に作成された[[ウィーン議定書]]を踏襲するかたちで、一般に敗戦国の[[ロシア帝国]]に対して勝利した同盟国側が有利な条件で交渉を進めたといわれるが、内容は[[オスマン帝国]]の保全など領土に関する問題は戦前の状態に戻すことで各国が合意しただけで、厳密には戦争継続を不利益とみなした欧州諸国の妥協案である。また、[[キリスト教]]世界である[[ヨーロッパ]]の公法が[[イスラム教|イスラーム教]]国(この場合オスマン帝国)適用され始めることを明言したという意味でも、国際法学上重要な位置づけをされる条約である。
 
パリ条約は大きく分けると講和に関する部分、[[ボスポラス海峡]]と[[ダーダネルス海峡]]の通航制度や[[ドナウ川]]の航行に関する部分、[[バルカン半島]]の諸公国に関する部分で構成されており、両海峡の通航制度問題では、オスマン帝国以外の軍艦が海峡を通過することを禁止した[[1841年]]の[[ロンドン条約]]の内容が再確認された。また、パリ条約では新たに[[黒海]]の非武装化が定められた。これは沿岸国であるロシアとオスマン帝国に適用されるものであったが、ロシアの抗議もあって黒海の非武装化関する部分は1871年に改定され、ロシアとオスマン帝国は黒海に艦隊を置くことを認められた。
 
'''五大国'''([[神聖同盟]])同士が反目・敵対したために、[[1848年革命]]で形骸化していたとはいえ、[[1815年]]以来続いてきた[[ウィーン体制]]はここに完全に終焉した。以降欧州[[列強]]は、自己の[[国益]]に赴くままに[[帝国主義]]に走ることになる。[[イギリス]]は、その[[国力]]を持ってして[[栄光ある孤立]]を選択し、他列強は、列強間の[[勢力均衡]]を図るため交互に[[同盟]]を結び、欧州は[[産業革命]]と[[植民地主義]]を掲げた新たな時代へと突入した。
 
パリ条約は[[1877年]]の[[露土戦争 (1877年)|露土戦争]]開戦までのバルカン半島の秩序となったが、[[1859年]]の[[ワラキア]]・[[モルダヴィア]]両公国の合同や、[[1867年]]の[[セルビア王国 (近代)|セルビア]]によるオスマン軍の追放、[[1871年]]のロンドン条約(黒海の非武装化を定めた部分を改定し、露土両国が黒海に艦隊を置くことを認めた)などによって徐々に骨抜きとなった。最終的に露土戦争とその後の[[サン・ステファノ条約]]と[[ベルリン会議 (1878年)|ベルリン会議]]によって、パリ条約の内容は完全に死文化した。
 
==関連項目==
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