「インターネット崩壊論」の版間の差分
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以前は大量の通信が行われるP2Pでトラフィック抑制が実施されたが、2017年現在では動画サイトの利用急増とモバイルネットワークの高速化で急激なトラフィック増加が顕著になっており、各社とも設備の増強などで対応を行っている<ref>{{Cite web|url=https://www.soumu.go.jp/main_content/000378950.pdf|title=我が国のインターネットにおけるトラヒックの集計結果|publisher=総務省 総合通信基盤局|date=2015-09-30|accessdate=2015-10-24}}</ref>。
また、電力不足が危惧されている。2020年代前半の日本では電力不足が問題になっているが、このままICTによる電力消費増加が続くと2030年頃には慢性的な電力不足に陥り、ネット利用制限をかけなければならないとの予測もある<ref>[https://business.nikkei.com/atcl/gen/19/00005/062900205/ 「動画配信、5年後に制限も」 静かに進む、もう1つの電力問題 ：日経ビジネス電子版]</ref>。
イギリスの例ではトラフィック増加も然ることながら、電力消費量の観点からこのままのペースで電力消費が増加した場合、[[2035年]]にはイギリス国内の全ての発電力がインターネット関連で消費されてしまい、深刻な事態となった場合、インターネットを規制するために通信費の大幅な値上げや、厳格な通信量規制もありうるとされている。
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