崔用徳

韓国の軍人、独立運動家

崔 用徳(チェ・ヨンドク、최용덕1898年9月19日-1969年8月15日)は日本統治時代の朝鮮独立運動家であり大韓民国軍人韓国空軍創設者の1人。重慶帰りでは李範奭の次に位する人物であった。本貫慶州崔氏朝鮮語版경주최씨)。は滄石(창석)。別名は崔容徳崔龍徳。中国名は崔滄石(崔沧石、ツイ・ツァンシー)[2]

崔用徳
崔用徳大使(1961年7月19日、台湾
渾名 『韓国空軍の父』
生誕 1898年9月19日
大韓帝国漢城府
死没 (1969-08-15) 1969年8月15日(70歳没)
大韓民国ソウル特別市
所属組織 直隷軍閥
中華民国空軍
韓国光復軍
大韓民国空軍
軍歴 1916-1927(直隷軍閥)
1927-1940(中国空軍)
1940-1946(光復軍)
1949-1956(韓国空軍)
最終階級 上校[注釈 1](中国空軍)
参将(光復軍)
中将(韓国空軍)
除隊後 中華民国大使、逓信部長官
墓所 国立ソウル顕忠院将軍第1墓域29号
テンプレートを表示
崔用徳
各種表記
ハングル 최용덕
漢字 崔用德
発音: チェ・ヨンドク
日本語読み: さい ようとく
ローマ字 Choe Yong-deok
テンプレートを表示

生涯 編集

軍閥時代 編集

1898年、漢城府崇仁面朝鮮語版城北里(現:ソウル特別市城北区城北洞朝鮮語版)にて2等軍医官・崔益煥と泰安李氏の母の三男として生まれる[3]。1908年に美洞鳳鳴学校に入学[注釈 2]。15歳の時に北京匯文大学校中国語版へ留学するが、のちに中退。平壌の崇実中学校朝鮮語版を卒業する。その後中国に亡命。

1916年、段祺瑞軍閥(安徽派)傘下の南苑にある軍官学校(教導隊か?)を卒業。参戦軍軍士教導団の青年教練官[4]を経て参戦軍第2師(師長:馬良済南)に配属。崔の志願により航空部隊に送られて飛行技術を学び、のちに保定航空教練所(後に保定航空学校に改称)が設立されると学生として編入される[4]。航空学校の同期には第一次上海事変で日本軍と交戦した戦闘機搭乗員の一人であり、日中戦争期の中国空軍総指揮部参謀長となる石邦藩がいた[5]

また、三・一運動の起こった1919年ごろから独立運動にも積極的に参加するようになり、当初は安東の「怡隆洋行朝鮮語版」を通じて大韓民国臨時政府交通部(総長:文昌範朝鮮語版)の業務に参加したと思われる。同年6月、臨時政府の支援団体である大韓独立青年団が安東市内で結成された時、崔は徐曰甫や林基盤、金思益らに自宅を拠点として貸し出すほどだったという[6]。これ以降、崔は徐曰甫と行動を共にするようになる。しかし翌年3月(1919年3月結成、11月解散とも[7])、日本の圧力で大韓独立青年団は解散となる。その後、朴容萬朝鮮語版申采浩ら創造派(反臨時政府・武力闘争派)と接近。1921年4月、申采浩らが李承晩の委任統治請願を糾弾したとき、崔と徐らはこれを支持、臨時政府の外交独立論・準備論への反発、独立戦争論を主張した。1922年、二人は金元鳳の義烈団に加入して爆弾の運搬、金相玉朝鮮語版[注釈 3]の支援等を行った。翌1923年、義烈団に政治的対立が発生すると二人とも離脱、宋虎などと共に申義団を結成した。また同年、韓僑同志会を設立したが、創造派でありながらその半数を占める[注釈 4]共産主義アナーキスト系を排除していた[8]

1924年、呉佩孚軍閥航空隊に所属して第2次奉直戦争に参加[注釈 5]。1924年11月16日の東亜日報で戦死したと報道されるが[10]、後に生還した事が確認された[11]。11月、保定航空学校は孫岳率いる国民軍第3軍に接収される。

1925年秋、保定航空学校卒業。同学校の卒業生で航空隊が編成され、第1隊隊長に楊鶴霄、第2隊隊長に崔が就いた[12][13]国民軍第3軍の対奉魯軍(奉天軍、直魯軍)作戦に従事[4]

1926年3月、孫岳が病に倒れ、国民第3軍航空隊が呉佩孚率いる討賊聯軍に再度接収されると、今度は直隷派側として国民軍と対峙することになる。4月、呉は国民軍の楊虎城李虎臣の部隊が拠点としていた西安城を攻略すべく、鎮嵩軍統領の劉鎮華を討賊聯軍陝甘軍総司令に命じた。同年夏、陝甘軍支援のため援陝航空支隊(隊長:鄒慶雲)が編成されると、崔も部隊に加わり、西安を包囲していた劉の支援に向かった[14][15]。冬に入り、西北軍の援助で陝甘軍が瓦解すると、器材の保全のため崔は深夜に東に向けて飛行することになった[15]。夜が明けはじめ華陰上空に入ったところで霧に覆われ、燃料も尽きた状態となったが、崔は霧がかかった中着陸を試み、無事に成功させた[15]。その時の飛行機と飛行場には夜間飛行用の計器や施設が無く、また夜間の離陸もこの頃の中国ではあまり無かった[15][注釈 6]

その頃、呉佩孚も北伐を開始した国民革命軍の攻撃を受け、各地で敗退を重ねていた。崔は孫伝芳の五省連軍に身を寄せ、1926年11月には上海虹橋の五省連軍航空司令部(司令官:願栄昌)航空隊の飛行員となった[注釈 7][16]

中央空軍時代 編集

劉沛泉と陳棲霞の瓦解工作によって、1927年初めに国民革命軍が上海に到達した際、器材や人員など全て接収され[17]、同年3月に成立した国民革命軍東路軍航空司令部の飛行員となる[18]。同年5月、東路軍航空司令部が解消され、南京に国民革命軍総司令部航空処(処長:黄秉衡)が成立すると航空第1隊(隊長:張維)副隊長[19]。10月20日、南京軍事委員会は唐生智討伐のため、李宗仁を西征軍総指揮を任命して第7軍などの部隊を向かわせた[20]。航空処も曹宝清副処長、劉国楨教官、飛行員の劉芳秀、崔、李天民、李瑞彬を派遣して水上機隊を編成した[20]。水上機隊は西征軍に同行し、陣地の偵察や武漢上空での伝単散布を行った[20]。1928年2月、水上機隊(隊長:劉国楨)副隊長。1929年3月8日、張維、劉義曾、関双銓と共に武漢民用航空股分有限公司のライアン ブロアム旅客機「漢口號」[21] を操縦して湖北省河南省山西省の長距離飛行を行った[22]。同年5月、南京航空司令部設立時には水上機隊(隊長:耿煜曾、副隊長:田曦)飛行員であったが、5月21日に隊長の耿煜曾が殉職すると副隊長に就任[23]。同年11月、反乱した張発奎の部隊の討伐に参加[24]

中原大戦勃発後の1930年(民国19年)10月24日、広東航空学校人員で編成された軍政部航空第4隊(隊長:楊官宇)副隊長[25][26]碭山県帰徳飛行場に駐留し蔣介石サイドとして参加[5]。しかし翌1931年5月、上官の楊官宇が陳済棠の樹立した広州国民政府に従うと、崔も劉炯光[27] ら第4隊隊員とともにその私設空軍である広東空軍に参加したが、満州事変勃発後、広東空軍を離脱し再び南京国民政府に帰順[28][注釈 8]。同年10月[29]李青天が韓国独立軍を結成して崔を航空部長に任命したが、この指令が崔に届くことは無かった[30][注釈 9]

中央空軍に帰還後、第4隊は楊鶴霄を隊長として立てなおされており、再び副隊長の職に就いたと思われる。1931年12月末に休暇を利用して南京から武漢方面に転任、その道中上海を訪れた[31]。翌年1月には、元東北空軍の高志航ら2名が第4隊に補充される。

第一次上海事変では、漢口において王家墩飛行場を守備していた[32]。日本租界に配備されていたサーチライトは強力な光を照射して飛行員の目を晦ますため脅威であった。また隊員の誰もが自機が離陸する前に租界から砲撃されることを知っていた。崔は「あいつらのサーチライトを使って風向きに応じて、我々が離着陸できるようになれば面白い[注釈 10]」といった冗談を言って、部隊の憂鬱な空気を打破した[32]。航空署は各航空隊から抽出した30機ほどの飛行機を南京防空に充てることにし、2月21日午後から崔も龍祚炎らと共に杭州筧橋に駐留した[33][34]

1932年、航空第2隊と共同で共産ゲリラの討伐に参加[35]。同年冬、馬鞍山及び洪洞の共産ゲリラ討伐が完了すると剿匪空軍は再編され、崔は中央航空学校高級班を受けることになり、翌年に卒業[32]。そのまま飛行教官として同校に留まり、後進(4期、5期生[注釈 11])の育成に力を注いだ[32]

1934年8月13日に校長の周至柔が蒋介石に向けて「崔滄石など4人[注釈 12]の韓籍飛行員は忠実に服務中ですから心配ありません」との電報を宛てている[36][37]

後に漢口において中央航校陸空連絡班の創立に携わっていた[38]。陸空連絡班は剿匪における陸軍と空軍の調整訓練に着眼したもので、崔はこれらのための施設、企画、講習、実習を一手に創立した[38]。1935年5月、中央各師から一人ずつ選抜された上尉以上の軍官計53名が陸空連絡訓練班第一期として入学。続く二期生は62名が入学した[39]。これらの成果として各軍や師団に迅速で確実な陸空連絡専門員が配置されるようになった[38]。それだけでなく剿匪の軍事観を変え、日中戦争でも成果があった[38]

1935年春、南昌に老営房飛行場に代わる大型飛行場として南昌青雲譜飛行場中国語版(三家店飛機場)が新設されると[40]、崔は同飛機場站長に就任。同年6月、飛行隊の拠点となりうる各主要都市の大型飛行場を「第三線飛機場」として、周辺エリアの小型飛行場の地勤業務を統括させる「航空総站」の制度が置かれたことを受け、空軍南昌航空総站長に就任する[2][41]。同年11月に行われた演習で西軍航空大隊(隊長:劉芳秀)副隊長[42]

両広事変勃発後の1936年7月2日、飛行機で青雲譜飛行場に投降して来た黄志剛ら3名の広東空軍パイロットを保護すると、教導総隊隊長の毛邦初に引き合わせ、また南昌市内の松鶴楼にて昼食をふるまった[43]

日中戦争勃発後、同飛機場は南京・筧橋とともに中国空軍第4大隊をはじめ戦闘機隊の重要拠点となり、器材や燃料、弾の運輸、設備の補修や人員への給養の他に、戦前から招聘されていた南昌飛機制造公司のイタリア軍事顧問団技術者をはじめ、第14国際志願大隊[注釈 13]ソ連空軍志願隊の要求にも対応するという激務を強いられた[38]。また、この頃から独立運動にも再び積極的になり、大韓民国臨時政府本部のある杭州にて閔弼鎬朝鮮語版や李範奭と接触、運動を支援している[44]

1938年5月1日、中央訓練委員会陸空連絡訓練班(主任:朱暉日中国語版)副主任[45]。1940年7月から1942年7月まで中国陸軍大学特別班第5期に在学[46]

光復軍の活動 編集

陸軍大学卒業後は大韓民国臨時政府に参加[4]。1942年8月、韓国光復軍常務局長(総務処長?)に任命[47]。臨時政府の文書を桂林西北、前線など中国各地に輸送するため、重慶の空軍軍区参謀長として空軍の輸送責任を負っていた羅英徳をよく訪ねていた[1]。後に羅英徳が空軍作戦参謀処副処長となって作戦と輸送の責任を負うと、より頻繁となった[1]

独立運動に空軍が必要だと感じた崔は航空隊の創設に尽力した[48]。これは、光復軍の人員が不足している状態であったため、少数の兵力で目に見える効果を出し米国にアピールする狙いがあった[49]。1943年7月6日、国務委員会で崔の「空軍建設計画案(空軍建設計劃案)」が採択[50]。同年8月に空軍設計委員会が創設され、崔が副主任、尹琦燮朝鮮語版金鉄男李英茂金震一權基玉が設計委員に任命された[51]

1945年2月、中央陸軍軍官学校韓光班を卒業した50余名を重慶に集めて土橋隊[注釈 14]が編成されると隊長に赴任[53]

終戦後、韓僑保護問題を担当する臨時政府駐華代表団が組織され、韓僑管理を担当する韓僑宣撫団と軍事処理を担当する光復軍司令部に分かれて運用されることになった[54]。1945年11月に華北地域の韓僑を管理する華北韓僑宣撫団が北京に設置され、軍務組長に任命された[54]。混乱した第2支隊と第3支隊を統合させ、日本軍兵士を中心に韓国人を吸収して光復軍駐華北弁事処が創設されると処長に就任[55]。華北に派遣されていた空軍作戦処長の羅英徳を通じて、韓国人の帰国と臨時政府の文書輸送にアメリカ軍機の定期輸送を利用出来るようにした[56]。北平にいた韓僑の多くが帰国するまで中国に留まり、1946年7月5日、38度線以南に帰国[57]

帰国後 編集

崔や權基玉、李英茂などは独立運動に寄与した中国空軍出身者として名望が高く、東亜日報などの新聞で帰国記事が大きく報道された[58]。また尹昌鉉などは航空建設に彼らの名声を活用しようと、すぐに歓迎式を開いた[58]。崔も中国で航空隊の必要性を実感していたため、彼らに呼応した[58]。歓迎式では、満場一致で、すでにある航空準備団体の統合が進められ、航空団体統合籌備委員会(航空團體統合籌備委員會)が組織され、崔が委員長に任命された[58]

朝鮮航空技術連盟、中央滑空研究所、朝鮮学生航空連盟の代表と関係者が数回会議で協議した結果、1946年8月10日に韓国航空建設協会が結成され、崔が会長に選定された[59]金貞烈などの日本軍出身者や協会の主軸である張徳昌や徐絃圭などと協力して航空部隊の創設を目指した[60]。統衛部長の柳東説や顧問のテリル・プライス大佐と交渉して航空部隊創設を実現しようとしたが、米軍政は反対の立場であった[61]。崔用徳と金貞烈は持続的な交渉をしながらも、大田に航空建設協会忠南支部傘下の航空学校を設立して人材を養成しようとした[61]

1947年後半から単独政府樹立が可視化され、国軍創設の必要性が出てくると米軍政は立場を変えて航空隊創設に着手し[62]、航空部隊創設のために協議しに来た崔たちに合流するよう要求した[62]。この時、米軍政より出された条件は、陸軍歩兵学校で二等兵として入隊しアメリカ式の教育を履修するというものだった[62]。中国軍や日本軍で将校だった者は、もう一度二等兵としてやり直さねばならない要求に不満を抱いたが、崔は「李舜臣将軍も白衣従軍を行ったのだ、自らの軍隊で自らの領空を守る事が出来るという事に比べたら大した屈辱ではないだろう」と説得、これにより彼らも入隊を決意した[62]

1948年4月に金貞烈、張徳昌、李英茂、朴範集李根晳金英煥と共に航空幹部要員として歩兵学校と警備士官学校で教育を受けて、同年5月に陸軍少尉に任官。同年7月に陸軍航空基地司令官(中尉)。同年8月、国防部次官。蔡秉徳や申應均と共に国軍組織法の草案を起草した[63]。この時、国軍組織法に陸軍航空兵は必要な時期に空軍に独立させることができるという留保条項を付則に反映させる重要な役割を果たした[64]。陸軍と海軍だけ明示した草案が通過する直前、金貞烈と申應均の建議に応じて国会外交国防委員長に留保事項の反映を要求し、これが複数の議員の支持を受けて貫徹された[64]。これによって国防部に陸海軍本部とは別に航空局が設置され、やがて1949年10月に大統領令によって空軍が独立できるようになった[65]

1950年5月、空軍士官学校校長、任准将。それから1か月後の6月25日に朝鮮戦争が勃発したが、当時の士官学校の武装は九九式短小銃10艇、拳銃3丁しかない有様だった。そこで崔は、往十里の製作所にて木銃150艇を製造させ生徒と教官に支給、また陸軍と連携して金浦地区警備司令部を編成するなど朝鮮人民軍の金浦半島上陸に備えた[66]。しかし、ソウルの各軍司令部の撤退を見て南部撤退はやむなしと判断、学校を鎮海に移動させた。障壁のない銃後で空軍士官の育成に崔は全力を注ぎ、教育制度の整備などを通じて学校の体制をほぼ完成させた。またその一方で、「軍歌は軍人の士気を旺盛せしめ、必勝の信念を持たしめる」として空軍士官学校校歌や「空軍歌」(공군가)、「飛行行進曲」(비행행진곡)、「銀翼の歌」(은익의 노래)、「空軍行進曲」(공군행진곡)など数多くの軍歌を作詞した[66]。「専門用語制定委員会」を設置して、当時無秩序に使用されていた軍隊用語と航空用語の統一作業にも力を入れた[67]

1950年7月8日、大邱基地において、航空基地司令部、空軍士官学校、補給廠、空軍病院、憲兵隊を隷下に勤務部隊が編成され、崔が部隊長となった[68]。7月19日、空軍本部は指揮体制を確立するため勤務部隊を後方司令部に改編し、引き続き崔が司令官となった[68]

1951年7月6日、空軍本部は単一だった参謀副長制を作戦参謀副長と行政参謀副長に分け、作戦参謀副長に崔用徳を、行政参謀副長に金昌圭准将を任命した[69]

1952年5月、任少将。同年12月1日、空軍参謀総長。東部戦線にて激戦が展開された固城郡の351高地の近接支援任務を主導。休戦まで空軍の作戦を総指揮し、また米軍と協調して軍援使用計画書を作成し空軍発展に貢献した[70]。1953年2月には空軍が保有していたF-51Dを始めとする各種航空機の増加に応じて、江陵基地で単独出撃作戦を遂行していた第10戦闘飛行戦隊を戦闘飛行団に昇格させ、第1戦闘飛行団はパイロット養成専門化のため、訓練飛行団に改編した[70]。その他にも米軍の指導下で実施していた情報教育を韓国空軍も実施するため、ソウルに空軍本部直轄の情報学校を設立し、軍用施設の新築や補修を担当する第43施設戦隊を創設した[70]。また飛行機製作こそ空軍強化の道と考え、航空廠を設置、後に復活号が開発された[71]

1955年、空軍参謀総長顧問。

1956年1月、予備役編入。

1960年、逓信部長官。

1961年、中華民国大使。

1965年、韓中文化協会会長(2代)[72]

1969年8月15日午後2時40分に持病であった高血圧によりソウルの自宅で死去。3日前に危篤を知って台湾からやってきた妻の胡用国とその妻に背負われてきた生後数か月の孫娘、詩人の李殷相が臨終を見守った[73]。娘の崔宝旭は産後の体調が優れず来ることができなかった[73]。遺言は「私が死んだら、軍服を着せて埋めてくれ。我が国で作られた飛行機に乗らずして死ぬとは、無念だ」[74]。遺産は240ウォンのみであった[73]

19日午前10時、空軍本部にて告別式が執り行われた[75]。また、光復前より親交のあった李殷相は崔の死を悼み、「哀詞」と題した歌を詠んだ[76]

2006年、金英煥李根晳と共に韓国空軍史の象徴人物に選ばれた。

2015年6月、戦争記念館が「6月の護国人物」に選定[71]

2018年9月の「今月の独立運動家」に選定[77]。同年12月、空軍教育司令部に多目的ホールが建てられ「崔用徳館」と命名された[78]

2019年11月、空軍70周年を記念して空軍士官学校に銅像が建てられた[79]。翌12月、空軍教育司令部にある多目的ホール(崔用徳館)の入り口にも銅像が建てられた[78]

2022年6月、国家報勲処が「今月の6.25戦争英雄」に選定[80]

年譜 編集

 
中華民国空軍時代(1939年ごろ)
 
女優のバーバラ・ブリトン英語版と(1953年11月4日)
  • 1916年 - 中国軍官学校卒業
  • 1924年4月 - 保定航空教練所(後に保定航空学校に改称)入所
  • 1925年秋 - 保定航空学校卒業、国民第3軍航空第2隊隊長
  • 1926年
    • 6月 - 討賊聯軍航空司令部援陝支隊副支隊長[81]
    • 11月 - 五省連軍航空司令部飛行員
  • 1927年
    • 3月 - 国民革命軍東路軍航空司令部飛行員
    • 4月18日 - 航空処航空第1隊隊附[82]
    • 5月 - 航空処航空第1隊副隊長[19]
    • 10月 - 西征軍水上飛機隊飛行員(飛機師)[20]
  • 1928年
    • 2月28日 - 航空司令部水上飛機隊副隊長[83]
    • 7月 - 第4集団軍航空隊副隊長
  • 1929年
    • 5月1日 - 南京航空司令部水上飛機隊飛行員[23]
    • 6月 - 水上飛機隊副隊長[23]
  • 1930年
    • 10月20日 - 陸軍中校[84][注釈 15]
    • 10月24日 - 軍政部航空第4隊副隊長[86](~1933年7月18日)
  • 1933年7月18日 - 航空第4隊隊附[87](~1934年1月17日)、空軍少校上級[88]
  • 1934年1月17日 - 中央航空学校教育処教官[89](~1935年4月)
  • 1935年
    • 春 - 南昌青雲譜機場站長
    • 6月 - 南昌総站長
    • 9月7日 - 空軍少校[90]
    • 11月 - 西軍航空大隊副大隊長
  • 1937年9月7日 - 空軍中校[91]
  • 1938年5月2日 - 中央訓練委員会陸空連絡訓練班副主任
  • 1940年7月 - 中国陸軍大学特別班第5期入校
  • 1942年
    • 7月 - 中国陸軍大学特別班第5期卒業
    • 8月 - 光復軍総司令部総務処長 / 中国空軍上校
    • 10月17日 - 韓国光復軍官兵消費合作社創立会議主持[92]
  • 1943年
    • 5月 - 韓国独立党中央監察委員[93]
    • 7月6日 - 光復軍総司令部高級参謀[94]
    • 8月19日 - 韓国臨時政府空軍設計委員会副主任[95]
  • 1945年
    • 2月 - 土橋隊隊長
    • 5月1日 - 光復軍総司令部参謀処長[96]
    • 7月 - 韓国独立党中央常務執行委員[97]
    • 11月 - 駐華代表団華北韓僑宣撫団軍務組主任[98]、光復軍駐華北弁事処長、光復軍北平暫編支隊長[55]
    • 11月15日 - 光復軍駐平弁事処長[55]
  • 1946年
    • 7月5日 - 帰国
    • 7月26日 - 航空団体統合籌備委員会委員長[99]
    • 8月10日 - 韓国航空建設協会会長
  • 1948年
    • 4月1日 - 陸軍歩兵学校入校
    • 5月1日 - 陸軍歩兵学校卒業、朝鮮警備士官学校入校
    • 5月14日 - 朝鮮警備士官学校卒業、陸軍少尉任官
    • 6月26日 - 朝鮮警備隊航空処長兼統衛部航空総監[100][101]
    • 7月15日 - 朝鮮警備隊航空基地司令官[101]
    • 8月20日 - 国防部次官(~1950年5月13日)
  • 1950年
    • 5月14日 - 空軍准将[102][103]、空軍士官学校校長(~1952年12月1日)[104]
    • 6月25日 - 金浦警備司令官[105](~7月6日[106]
    • 7月8日 - 空軍勤務部隊長
    • 7月19日 - 空軍後方司令官
    • 7月25日 - 空軍参謀総長秘書室長[107]
    • 10月17日 - 航空基地司令官[108][109]
    • 11月28日 - 空軍本部参謀副長[110]
  • 1951年7月6日 - 空軍本部作戦参謀副長(~1953年5月1日[111]
  • 1952年
    • 5月 - 空軍少将
    • 12月1日 - 空軍参謀総長
  • 1953年1月31日 - 空軍中将[112]
  • 1954年1月19日 - 空軍参謀総長顧問[107]
  • 1956年11月1日 - 退役[107]
  • 1957年10月 - 慶州崔氏宗親会会長(~1958年5月)[113]
  • 1960年
  • 1961年7月 - 駐中華民国大使(~1962年8月27日)
  • 1965年 - 韓中文化協会会長(~1968年)

勲章 編集

人物像 編集

保定航空学校同期の李天民は自著にて「彼の品徳、学識、技術はいずれも抜きんでていた」と回想する[4]

羅英徳は、崔を最も尊敬する人物の一人としている[117]

羅英徳が空軍参謀処長の時、崔用徳の紹介で整備士の孫基宗を知り、蒋介石総統専用機の構成員に孫基宗を入れて、専用機を管理させたという[117]

空軍創設当時偵察パイロットであったペ・サンホ少将によれば、中国空軍出身にも拘らず飛行機にはあまり乗らなかったという[118]

複数の事故の結果、後遺症が残り飛行士を引退したとされるが、事故の時期については各文献で記述が異なる。空軍士官学校総同窓会発行の『星武』では、軍閥による内戦中、エンジンの冷却水が操縦席に漏れて緊急着陸時に機体が転倒する、任務中にエンジンの故障で不時着する、投下されていない爆弾が着陸時に爆発するなどの事故に遭ったことで障害が残るほどの傷を負ったとされる[119]。李天民によれば、1930年の隴海戦役の際に帰徳で左足を、1934年の剿匪戦役では南昌で腰を負傷したとしている[120]。事実、教官時代の1934年6月に同じく教官の劉超、黄光漢とともに大型機と思われる飛行機事故で負傷したとの記録がある[121]。韓国国防部編『6・25戦争史 第1巻 戦争の背景と原因』では空軍中校の時に起きた事故で飛行士を引退したとしている[122]が、空軍中校に昇進した1937年時点ではすでに後方勤務に従事しており、少校であった1934年の事故を指していると思われる。

また『朝鮮人特攻隊 「日本人」として死んだ英霊たち』によれば、過去の事故により韓国空軍創設時代には操縦桿が握れなかったとしているが、国家文化資料庫にある中国大使時代の写真を見ると、コップを持つ、勲章を縫い付けるなどの動作が出来ており左右の手どちらも不自由な様子は見られない。一方前述の「哀詞」では、「韓日戦線でばらばらに砕かれた足の骨、血の涙を湛え、独立運動の手本として足を引きずっていた不具将軍、この地に生きる思想の不具者」と足に後遺症が残った事を伺わせる一節がある[76]

質素な生活を是としており、韓国政府の高官になってもそれは変わらなかった。羅英徳によれば、杭州で活動していた時期に毎月の給料は700元[注釈 16]であったが、手元には生活費の40元しか残さず、残りは同志に与えていた[117]。また第2次大戦終結後に再会した時には、服を友人に与えて、自身はぼろぼろの服と靴を着て冬の北平や天津で活動していた[117]。服はないか尋ねると友人に与えたと言うので、崔用徳らに倉庫にあった日本人の冬服を供給した[117]

権基玉によれば、貧しかったのは清貧なだけではなかった。常に他人を助けることが好きで、中国時代に付き合いのある知人に履いていた靴まで脱いだことがあったという[73]

光復軍時代は月給の3分の2を光復軍に献納していた[80]

韓国空軍でも、給料の多くを後輩達のために使い、予備役編入後は葛月洞(갈월동)の借家で暮らしていた[123][124]。これを聞いた金成龍ら全将兵や予備役軍人の親睦団体であるボラメ会(会長:張徳昌)の会員が寄付金80万ウォンで大方洞朝鮮語版に20坪の洋館を建て、さらに20万ウォン分の生活用品も揃えた[123]。1968年12月24日、当時参謀総長であった金成龍を含めた歴代参謀総長、韓国初の女性飛行士である權基玉などが集まって崔の新居入住式が行われた[123]

親族 編集

 
台湾大使着任直後の崔一家。右より崔用徳、胡耀東、宝旭(1961年7月19日)
  • 妻 胡耀東(中国人、天津籍、上海体育専科学校優秀生、1928年春結婚[32]、後に胡用國に改名、1991年直腸癌により死去[124]
  • 娘 崔宝旭(최보옥、1960年米国の大学卒業、潘明五との間に一人娘)
  • 婿 潘明五(中華民国軍軍人、結婚時は少校[125]
  • 義姉 胡靜芳(胡耀東の姉、石邦藩の妻[32]
  • 義弟 胡治平(胡耀東の弟、陸軍工兵軍官、中国空軍に服務[32]、中共に転向?)、胡振祥(同じく胡耀東の弟、中央航校8期、遷台後は松山基地大隊長)

注釈 編集

  1. ^ 羅英徳によれば、1938年に漢口で再会したときは空軍上校であったという[1]
  2. ^ 1908年、李鳳來によって設立された私立学校。1913年ごろ廃校
  3. ^ キリスト教共産主義者。1923年1月、京城の鍾路警察署に爆弾テロを行ったとされる。
  4. ^ 1923年3月9日の国民代表会議本会議に参加した創造派57名中23名が共産主義者であった。国民代表会議朝鮮語版を参照。
  5. ^ 1927年10月2日の東亜日報の記事[9] によると航空学校在学中に戦線に投入されたという。
  6. ^ 滑走路灯が発明されたのは1930年。ただし、こうした状況は日中戦争初期の1937年~1938年半ばごろでも変わる事はなく、中国空軍のエースパイロットだった劉粋剛は鐘楼の火を飛行場の明かりと誤認し事故死した。また、ソ連空軍志願隊政治委員アンドレイ・リトフは夜間飛行で灯火のない広州に命がけの着陸をした記録を残している。しかし、1942年冬時点では既に電気式の飛行場灯火が導入されていたらしく、同年11月1日に蘭州の飛行場では停電のため飛行場灯火が点灯されずC-53が着陸に失敗、乗っていた空軍第八大隊大隊長・鄭長庚らが事故死したとの事。
  7. ^ 第1隊隊長は張維、第2隊隊長は耿煜曾(保定軍校5期、南苑航校3期、29年5月21日事故死)で、各隊ごとにコーデュロン製戦闘機3機、フランコ・ブリティッシュ・アビエーション英語版水上機FBA 17英語版ないしFBA 19英語版)を2機保有していた。崔がどちらに所属していたかは不明
  8. ^ 広州政府に参加していた孫科が中央政府に離反したため、陳済棠は孫科支持者の張恵長中国語版が司令を務める広東空軍への統制を強めるべく第1集団軍に隷属させると、それに反発した張恵長、陳慶雲、楊官宇らも1932年に広東空軍を離脱した[26]。崔の離脱もこの時と思われる
  9. ^ のち逮捕された李圭彩京畿道警察部の取り調べに対し、韓国独立軍は李青天が独断で発案したもので、朴南坡からも反対され、崔もいずれ反対するだろうと考え何も伝えなかった、と供述している[30]。一方、軍史では広東空軍への参加が原因と推測している[28]
  10. ^ 原文は「喂!他這探照燈若能給咱們對正風向,讓咱們飛幾個起落,倒也滿有趣的。」
  11. ^ 羅英徳によれば学生時代の教官であり[1]、このことから3期生も担当していたと思われる。
  12. ^ 他は張聖哲金恩済金震一
  13. ^ クレア・リー・シェンノートフライング・タイガース以前、主にアメリカ人義勇兵で結成した部隊。部隊長は国際旅団やのちには冬戦争にも参加したフランス人ヴィンセント・マイナー・シュミット(Vincent Minor Schmidt)。爆撃などを行うが小規模で民間出身者が多かったため戦果は大々的とはいえず、中国空軍当局との軋轢もあって短期間で解散、中国人部隊へと置き換えられた。
  14. ^ 補充隊のようなもので、重慶から南方に約20km離れた場所にある土橋に、日本軍の脱走兵、中央軍校韓光班出身、捕虜となった韓籍士兵など韓国人青年が集団収容されていたことから土橋隊と呼ばれた[52]
  15. ^ 1929年7月6日の申報[85] には「中校飛航員崔滄石」と表記されており、国民政府広報の指令より前にはすでに中校であったと思われる。
  16. ^ 今(1980年)の米貨5,000ドルより大きいとし、当時は3千元で良い家が一軒買えたという[117]

出典 編集

  1. ^ a b c d 韓国精神文化研究院 1983, p. 54.
  2. ^ a b “为抗日,韩国军人加入了中国籍” (中国語). 新浪網. (2015年8月14日). http://news.sina.com.cn/s/2005-08-14/11126687787s.shtml 2015年8月26日閲覧。 
  3. ^ 軍史編纂研究所 2015, p. 431-432.
  4. ^ a b c d e 李 1973, p. 206.
  5. ^ a b 中山雅洋『中国的天空 上巻』大日本絵画、2007年、110頁。 
  6. ^ 軍史編纂研究所 2015, p. 434.
  7. ^ 大韓独立青年団” (韓国語). 民族文化大百科辞典. 2017年6月22日閲覧。
  8. ^ 軍史編纂研究所 2015, p. 436.
  9. ^ 連続刊行物 東亜日報「南軍에 加擔하야 北伐에 貢獻, 奉直전쟁에도 출전하여 다대한 공헌을 하엿섯다, 中國서 活動하는 崔用德 飛行士」” (韓国語). 国史編纂委員会. 2016年12月27日閲覧。
  10. ^ 連続刊行物 東亜日報「직파에 가담출전하얏든 朝鮮비행가 최용덕씨 전사」” (韓国語). 国史編纂委員会. 2016年12月27日閲覧。
  11. ^ 連続刊行物 東亜日報「비행가 최용덕씨 전선에서 무사귀환」” (韓国語). 国史編纂委員会. 2016年12月27日閲覧。
  12. ^ 盧 1974, p. 7.
  13. ^ 文 2006, p. 16.
  14. ^ 李 1973, p. 48.
  15. ^ a b c d 李 1973, p. 207.
  16. ^ 张建基『北伐战争前后的中国空军』” (PDF) (中国語). 军事历史研究 1990年第2期目. 2017年10月15日時点のオリジナルよりアーカイブ。2020年4月3日閲覧。
  17. ^ 文 2006, p. 64.
  18. ^ 李 1973, p. 96.
  19. ^ a b 馬 1994, p. 385.
  20. ^ a b c d 馬 1994, p. 386.
  21. ^ 中國飛機尋根(之十七)” (中国語). 中國飛機. 2019年6月24日閲覧。
  22. ^ 馬 1994, p. 615.
  23. ^ a b c 馬 1994, p. 399.
  24. ^ 敉平石唐叛變” (中国語). 典蔵台湾. 2016年11月13日閲覧。
  25. ^ 国民政府令 十九年十月二十四日” (PDF) (中国語). 中華民国政府官職資料庫. 2016年6月3日閲覧。
  26. ^ a b 陈晋;刘锦涛;郭玉麟等. “回忆广东空军” (中国語). 广州文史. 2020年4月3日閲覧。
  27. ^ 空军名将刘炯光” (中国語). 中国人民政治协商会议中山市委员会. 2016年12月20日時点のオリジナルよりアーカイブ。2020年4月3日閲覧。
  28. ^ a b 軍史編纂研究所 2015, pp. 440–441.
  29. ^ 今月の独立運動家 池青天” (韓国語). 功勲電子資料館. 2020年4月16日閲覧。
  30. ^ a b 韓民族独立運動史資料集「李圭彩 訊問調書(第五回)」” (韓国語). 国史編纂委員会. 2016年6月30日閲覧。
  31. ^ 大韓民国臨時政府資料集「『上海韓聞』 제1호(창간호)(1932년 1월 4일)」” (韓国語). 国史編纂委員会. 2016年6月30日閲覧。
  32. ^ a b c d e f g 李 1973, p. 208.
  33. ^ 馬 1994, p. 464.
  34. ^ 陈应明,廖新华 編著 (2006). 浴血长空:中国空军抗日战史. 航空工业出版社. pp. 4 
  35. ^ 李 1973, p. 365.
  36. ^ 軍史編纂研究所 2015, p. 442.
  37. ^ 一般資料—民國二十三年 (三十二)” (中国語). 典蔵台湾. 2016年11月16日閲覧。
  38. ^ a b c d e 李 1973, p. 209.
  39. ^ 空軍建校沿革史” (中国語). 中國飛虎研究學會. 2017年6月22日閲覧。
  40. ^ “1956年以前南昌曾先后建7处机场 其中两座系日军所建” (中国語). 江西新闻网. (2013年9月30日). オリジナルの2019年5月14日時点におけるアーカイブ。. https://web.archive.org/web/20190514022922/http://jiangxi.jxnews.com.cn/system/2013/09/30/012687981.shtml 2020年4月3日閲覧。 
  41. ^ 中國飛機外篇(之一)
  42. ^ 民國二十四年度秋季大演習記事附錄第二巻” (PDF) (中国語). 臺灣華文電子書庫. pp. 11. 2018年9月21日閲覧。
  43. ^ 高要文史精编:历代名人篇2” (中国語). 肇庆市高要区政协. 2018年6月23日時点のオリジナルよりアーカイブ。2020年4月3日閲覧。
  44. ^ 軍史編纂研究所 2015, p. 443-444.
  45. ^ 武漢地方志” (中国語). 武漢市情網. 2016年9月19日時点のオリジナルよりアーカイブ。2020年4月3日閲覧。
  46. ^ 陈予欢 (2009). 陆军大学将帅录. 广州出版社. pp. 827 
  47. ^ 韓国独立運動史資料「光復軍 상무국장 임명」” (韓国語). 国史編纂委員会. 2017年7月6日閲覧。
  48. ^ 軍史編纂研究所 2015, p. 451.
  49. ^ 軍史編纂研究所 2015, p. 453.
  50. ^ 大韓民國臨時政府公報 第78號” (韓国語). 国史編纂委員会. 2018年8月5日閲覧。
  51. ^ 大韓民國臨時政府公報 第79號” (韓国語). 国史編纂委員会. 2018年8月5日閲覧。
  52. ^ 韓 1993, p. 226.
  53. ^ 韓 1993, p. 229.
  54. ^ a b 손염홍 2012, p. 585.
  55. ^ a b c 손염홍 2012, p. 586.
  56. ^ 韓国精神文化研究院 1983, p. 55.
  57. ^ 民族文化論叢 2016, p. 229.
  58. ^ a b c d 김기둥 2016, p. 208-209.
  59. ^ 軍史編纂研究所 2004, p. 321.
  60. ^ 김기둥 2016, p. 212.
  61. ^ a b 김기둥 2016, p. 213.
  62. ^ a b c d 김기둥 2016, p. 214.
  63. ^ 佐々木 1983, p. 201.
  64. ^ a b 民族文化論叢 2016, p. 241.
  65. ^ 民族文化論叢 2016, p. 243.
  66. ^ a b 崔用徳” (韓国語). 戦争記念館. 2016年11月16日閲覧。
  67. ^ 김민호 2022, p. 118.
  68. ^ a b 軍史編纂研究所 2008, p. 650.
  69. ^ 6.25전쟁사 제9권-휴전회담 개막과 고지쟁탈전” (PDF). 韓国国防部軍史編纂研究所. p. 774. 2018年7月29日閲覧。
  70. ^ a b c 2015年6月の護国人物:崔用徳空軍中将” (韓国語). 戦争記念館. 2018年1月24日閲覧。
  71. ^ a b “「今日の人物」9月19日 崔用徳-義烈団・光復軍出身「空軍の父」” (朝鮮語). 이투데이. (2016年9月19日). http://www.etoday.co.kr/news/section/newsview.php?idxno=1384663 2016年11月16日閲覧。 
  72. ^ “[한중 우호단체 탐방①] 한중문화협회는” (朝鮮語). 中央日報. (2008年11月12日). http://news.joins.com/article/3375937 2016年11月13日閲覧。 
  73. ^ a b c d “「光復의 老兵」,光復節에 숨지다 前空軍参謀総長崔用德장군 어제 永眠” (朝鮮語). 朝鮮日報. (1969年8月16日) 
  74. ^ “前空参総長 崔用徳将軍、死去(전공참총장 최용덕장군 별세)” (朝鮮語). 中央日報. (1969年8月16日). http://news.joins.com/article/1206956 2016年11月22日閲覧。 
  75. ^ “崔用徳将軍”. 中央日報. (1969年8月19日). http://news.joins.com/article/1207061 2017年2月11日閲覧。 
  76. ^ a b 大韓民国の空を守る空軍創設の主役、崔用徳将軍” (韓国語). 国家報勲処. 2017年2月11日閲覧。
  77. ^ “2018년도 '이달의 독립운동가' 선정 결과 발표” (朝鮮語). 증부뉴스통신. (2017年12月11日). http://www.jungbunews.com/news/articleView.html?idxno=187127 2017年1月10日閲覧。 
  78. ^ a b “공군교육사, 공군 창군의 주역 최용덕 장군 동상 제막식 거행” (朝鮮語). 뉴스프리존. (2019年12月4日). http://www.newsfreezone.co.kr/news/articleView.html?idxno=208702 2019年12月17日閲覧。 
  79. ^ “공군, 창군 70주년 기념 최용덕 장군 동상 제막” (朝鮮語). 連合ニュース. (2019年11月19日). https://www.yna.co.kr/view/AKR20191119057000504?input=tw 2019年11月20日閲覧。 
  80. ^ a b “쉰살에 미 군정 훈련병 입대한 ‘공군 정신적 지주’ 최용덕 장군” (朝鮮語). 한겨레. (2022年5月31日). https://www.hani.co.kr/arti/politics/defense/1045230.html 2022年6月16日閲覧。 
  81. ^ 馬 1994, p. 183.
  82. ^ 盧 1974, p. 34.
  83. ^ 馬 1994, p. 394.
  84. ^ 国民政府広報第605号(民国19年10月24日)” (PDF) (中国語). 政府広報資訊網. 2017年11月20日閲覧。
  85. ^ 申報第20218号 (PDF) 13コマ目「航空水飛機並不移停吳淞」
  86. ^ 国民政府広報第606号” (PDF) (中国語). 中華民国政府官職資料庫. 2017年11月20日閲覧。
  87. ^ 国民政府広報第1186号” (PDF) (中国語). 中華民国政府官職資料庫. 2016年6月3日閲覧。
  88. ^ 国民政府広報第1187号(民国22年7月20日)” (PDF) (中国語). 政府広報資訊網. 2017年11月20日閲覧。
  89. ^ 国民政府広報第1339号” (PDF) (中国語). 中華民国政府官職資料庫. 2016年6月3日閲覧。
  90. ^ 国民政府広報第1840号” (PDF) (中国語). 中華民国政府官職資料庫. 2020年3月18日閲覧。
  91. ^ 国民政府広報第2452号” (PDF) (中国語). 中華民国政府官職資料庫. 2017年10月1日閲覧。
  92. ^ 论抗战时期的韩国光复军官兵消费合作社” (PDF). 2018年7月30日閲覧。
  93. ^ 韓国独立党幹部名簿(1943.5)” (韓国語). 国史編纂委員会. 2017年2月15日閲覧。
  94. ^ 大韓民國臨時政府公報 第78號” (韓国語). 国史編纂委員会. 2017年7月6日閲覧。
  95. ^ 韓国臨時政府部署別職員名簿” (韓国語). 国史編纂委員会. 2017年2月15日閲覧。
  96. ^ 『앞길』 제42기(1945년 6월 1일)” (韓国語). 国史編纂委員会. 2017年6月26日閲覧。
  97. ^ 韓国独立党幹部名簿(1945.7)” (韓国語). 国史編纂委員会. 2017年2月15日閲覧。
  98. ^ 양지선 (2015). “中國 天津지역 韓僑의 귀환 과정 연구”. 동양학 (단국대학교 동양학연구원) 60: 83-102. 
  99. ^ 民族文化論叢 2016, p. 231.
  100. ^ 民族文化論叢 2016, p. 238.
  101. ^ a b 이지원 2022, p. 62.
  102. ^ “<276>제3話 빨간 마후라 -26- 비행기 헌납 국민 모금 운동” (朝鮮語). 국방일보. (2005年4月8日). http://kookbang.dema.mil.kr/kookbangWeb/view.do?ntt_writ_date=20050408&parent_no=1&bbs_id=BBSMSTR_000000000228 2018年2月6日閲覧。 
  103. ^ 連続刊行物 自由新聞「崔국방부차관, 공군 준장 임명」” (韓国語). 国史編纂委員会. 2019年11月16日閲覧。
  104. ^ 박동찬 2014, p. 193.
  105. ^ 김포반도 지연전” (韓国語). 戦争記念館. 2018年2月7日閲覧。
  106. ^ 軍史編纂研究所 2008, p. 707.
  107. ^ a b c 戦史編纂委員会 1971, p. 706.
  108. ^ 6·25전쟁사 제6권-인천상륙작전과 반격작전” (PDF). 韓国国防部軍史編纂研究所. p. 666. 2018年7月30日閲覧。
  109. ^ 戦史編纂委員会 1971, p. 702.
  110. ^ 6·25전쟁사 제8권-중공군 총공세와 유엔군의 재반격” (PDF). 韓国国防部軍史編纂研究所. p. 748. 2018年7月30日閲覧。
  111. ^ 박동찬 2014, p. 192.
  112. ^ 資料大韓民国史「陸軍総参謀長白善燁中将と空軍総参謀長崔用徳、それぞれ一階級昇進」” (韓国語). 国史編纂委員会. 2016年7月27日閲覧。
  113. ^ 歴代会長” (韓国語). 慶州摧氏中央宗親會. 2017年11月28日閲覧。
  114. ^ “在鄕軍人會 새로이 發足” (朝鮮語). 부산일보. (1960年5月7日). http://www.busan.com/view/busan/view.php?code=19600507000093 2019年3月31日閲覧。 
  115. ^ 国民政府広報第760号(民国20年4月30日)” (PDF) (中国語). 政府広報資訊網. 2019年11月24日閲覧。
  116. ^ “崔 空軍 參謀長에 勳章 授與” (朝鮮語). 부산일보. (1953年6月14日). http://www.busan.com/view/busan/view.php?code=19530614000030 2019年11月1日閲覧。 
  117. ^ a b c d e f 韓国精神文化研究院 1983, p. 56.
  118. ^ 現代韓国口述資料館―ペ・サンホ/ 1929.03.27”. 韓国学中央研究院. 2018年3月2日閲覧。
  119. ^ (PDF) 星武. 46. 空軍士官学校総同窓会. (2017). p. 102. http://kafaaa.or.kr/sungmoo/sungmoo46.pdf 2019年2月13日閲覧。. 
  120. ^ 李 1973, p. 210.
  121. ^ 親批文件—民國二十三年五月至民國二十三年六月” (中国語). 典蔵台湾. 2016年11月13日閲覧。
  122. ^ 軍史編纂研究所 2004, p. 403.
  123. ^ a b c “가난한 퇴역의 보금자리” (朝鮮語). 中央日報. (1968年12月25日). http://news.joins.com/article/1183228 2017年4月4日閲覧。 
  124. ^ a b “2代공군총장 최용덕장군 유가족 퇴거위기” (朝鮮語). 東亜ドットコム. (2004年7月16日). http://news.donga.com/3/all/20040716/8084311/1 2016年11月22日閲覧。 
  125. ^ “韓駐華大使崔用德之女崔寶旭小姐與潘明五少校結婚”. 中央通訊社影像空間. https://www.phototaiwan.com/Query/PhotoDetails.aspx?IMG_ID=19620727012000&IMG_SUB_ID=196207270120000001&page=1 2016年11月25日閲覧。 

参考 編集

外部リンク 編集

軍職
先代
なし
  空軍南昌総站長
初代:1935.6 - 1938.5
次代
楊官宇
先代
李根晳
  大韓民国空軍士官学校校長
第3代:1950.5.14 - 1952.12.1
次代
金貞烈
先代
朴範集
  大韓民国空軍本部参謀副長
第2代:1950.11.28 - 1951.7.6
次代
崔用徳
(作戦参謀副長)
先代
崔用徳
(参謀副長)
  大韓民国空軍本部作戦参謀副長
初代:1951.7.6 - 1953.5.1
次代
金貞烈
先代
金貞烈
  大韓民国空軍参謀総長
第2代:1952 - 1954
次代
金貞烈
公職
先代
徐雄成
大韓民国航空協会
初代:1946.8 - 1946.11
次代
金奎植
先代
-
  大韓民国国防部次官
初代:1948.8.20 - 1950.5.14
次代
張暻根朝鮮語版
先代
呉禎洙
  大韓民国逓信部長官
第10代:1960.6.20 - 1960.8.22
次代
李相喆
外交職
先代
白善燁
 中華民国台湾)大韓民国大使  
第5代:1961 - 1962
次代
金信