石島 (江東区)
石島（いしじま）は、東京都江東区の町名。丁目の設定のない単独町名である。住居表示実施済区域。
| 石島 | |
|---|---|
| 町丁 | |
 北緯35度40分53秒 東経139度48分43秒 / 北緯35.681425度 東経139.812003度 | |
| 国 |
 日本 |
| 都道府県 |
 東京都 |
| 特別区 |
 江東区 |
| 地域 | 深川地域 |
| 人口情報（2023年（令和5年）1月1日現在[1]） | |
| 人口 | 1,463 人 |
| 世帯数 | 804 世帯 |
| 面積（[2]） | |
| 0.080342026 km² | |
| 人口密度 | 18209.65 人/km² |
| 郵便番号 | 135-0014[3] |
| 市外局番 | 03（東京MA）[4] |
| ナンバープレート | 江東 |
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地理 編集
江東区の地理的中央部に位置し、深川地域に属する。北で扇橋、東で千田、南で千石、西で三好、北西の橋梁上の一点で白河と接する。石島は24の番地からなっており、18番地には江東区立扇橋小学校、15番地にはYMCA幼稚園がある。婦人会、福寿会も存在し、扇橋小学校と隣接の扇橋公園では、8月に盆踊りが開かれる。
地価 編集
住宅地の地価は、2023年（令和5年）1月1日の公示地価によれば、石島7-9の地点で54万8000円/m2となっている[5]。
歴史 編集
江戸時代の干拓により出来たもので、当時は千田、海辺を併せて「十万坪」と呼ばれていた。扇橋、千石、千田、海辺なども同様の干拓地である。ただし、千石は石島町と千田町が分離合併したものである。
世帯数と人口 編集
2023年（令和5年）1月1日現在（東京都発表）の世帯数と人口は以下の通りである[1]。
人口の変遷 編集
国勢調査による人口の推移。
| 年 | 人口 |
|---|---|
| 1995年（平成7年）[6] | 1,529
|
| 2000年（平成12年）[7] | 1,410
|
| 2005年（平成17年）[8] | 1,278
|
| 2010年（平成22年）[9] | 1,410
|
| 2015年（平成27年）[10] | 1,336
|
| 2020年（令和2年）[11] | 1,441
|
世帯数の変遷 編集
国勢調査による世帯数の推移。
| 年 | 世帯数 |
|---|---|
| 1995年（平成7年）[6] | 594
|
| 2000年（平成12年）[7] | 589
|
| 2005年（平成17年）[8] | 570
|
| 2010年（平成22年）[9] | 652
|
| 2015年（平成27年）[10] | 654
|
| 2020年（令和2年）[11] | 757
|
学区 編集
区立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる（2023年4月時点）[12][13]。
- 区域 : 全域
- 小学校 : 江東区立扇橋小学校
- 中学校 : 江東区立深川第四中学校
交通 編集
バス・都電等の停留所は、大門通り沿い、扇橋公園前の「錦13｣系統である。
事業所 編集
2021年（令和3年）現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[14]。
- 事業所数 : 97事業所
- 従業員数 : 597人
事業者数の変遷 編集
経済センサスによる事業所数の推移。
| 年 | 事業者数 |
|---|---|
| 2016年（平成28年）[15] | 105
|
| 2021年（令和3年）[14] | 97
|
従業員数の変遷 編集
経済センサスによる従業員数の推移。
| 年 | 従業員数 |
|---|---|
| 2016年（平成28年）[15] | 1,140
|
| 2021年（令和3年）[14] | 597
|
施設 編集
- 江東区立扇橋小学校
- 文化教養学園幼稚園
- YMCA幼稚園
その他 編集
日本郵便 編集
関連項目 編集
脚注 編集
- ^ a b “住民基本台帳による東京都の世帯と人口(町丁別・年齢別) 令和5年1月” (CSV). 東京都 (2023年4月6日). 2023年12月17日閲覧。 “（ファイル元のページ）”(CC-BY-4.0)
- ^ “『国勢調査町丁・字等別境界データセット』（CODH作成）”. CODH. 2024年1月6日閲覧。(CC-BY-4.0)
- ^ a b “石島の郵便番号”. 日本郵便. 2023年11月17日閲覧。
- ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
- ^ “国土交通省地価公示・都道府県地価調査”. 国土交通省. 2023年12月29日閲覧。
- ^ a b “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口，外国人人口及び世帯数－町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2022年2月20日閲覧。
- ^ “区立小学校の通学区域”. 江東区 (2023年4月1日). 2024年1月6日閲覧。
- ^ “区立中学校の通学区域”. 江東区 (2023年4月1日). 2024年1月6日閲覧。
- ^ a b c “経済センサス‐活動調査 / 令和３年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 事業所数、従業者数（町丁・大字別結果）”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。
- ^ a b “経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
- ^ “郵便番号簿 2022年度版” (PDF). 日本郵便. 2023年10月28日閲覧。
外部リンク 編集
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