襟裳岬灯台
襟裳岬灯台（えりもみさきとうだい）襟裳岬灯台は、北海道えりも町の襟裳岬先端に立つ白亜の大型灯台で、「日本の灯台50選」にも選ばれている。周辺は日高山脈襟裳国定公園に指定され、4段にもおよぶ海岸段丘があり突端には海食崖や岩礁があって豪壮な景観を呈し、岩礁はゼニガタアザラシの生息地としても知られている。
| 襟裳岬灯台 | |
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| 航路標識番号 [国際標識番号] | 0120 [M6802] |
| 位置 | 北緯41度55分33秒 東経143度14分38秒 / 北緯41.92583度 東経143.24389度座標: 北緯41度55分33秒 東経143度14分38秒 / 北緯41.92583度 東経143.24389度 |
| 所在地 | 北海道幌泉郡えりも町襟裳岬 |
| 塗色・構造 | 白色 塔形 コンクリート造 |
| レンズ | 第3等大型フレネル式 |
| 灯質 | 単閃白光 毎15秒に1閃光 |
| 実効光度 | 720,000 cd |
| 光達距離 | 22海里＜約41km＞ |
| 明弧 | 全度 |
| 塔高 | 13.7 m （地上 - 塔頂） |
| 灯火標高 | 73.3 m （平均海面 - 灯火） |
| 初点灯 | 1889年（明治22年）6月25日 |
| 管轄 |
海上保安庁 第一管区海上保安本部 |
歴史 編集
- 1887年（明治20年）6月21日 - 起工[1]。
- 1889年（明治22年）6月25日 - 初点灯。当時は第1等灯台だった[2]。
- 1894年（明治27年）1月1日 - 霧笛設置し吹鳴開始[3]。
- 1900年（明治33年）2月15日 - 霧笛用動力源として石油発動機を採用[4]。
- 1915年（大正4年）7月2日 - 燭光数を18万燭光に変更[5]。
- 1934年（昭和9年）12月15日 - 無線方位信号所業務開始（無線標識・無線羅針）[6]。
- 1945年（昭和20年）
- 1946年（昭和21年）11月18日 - 仮灯の灯質、燭光数、光達距離変更[8]。
- 1948年（昭和23年）
- 1949年（昭和24年）6月15日 - 船舶気象通報放送開始、偶数時の0分から2分まで[11]。
- 1950年（昭和25年）2月3日 - 再建[12]。
- 2005年（平成17年）
- 2009年（平成21年）4月10日 - 無線方位信号所（レーマークビーコン）廃止[14]。
- 2016年（平成28年）9月30日 - 船舶気象通報施設を廃止[15]
付属施設 編集
- 船舶気象通報施設
交通 編集
旧・JR日高本線様似駅から、ジェイ・アール北海道バス日勝線えりも岬・広尾方面行きで1時間、えりも岬下車後徒歩5分
周辺情報 編集
関連項目 編集
脚注 編集
- ^ “灯台新設. 官報. 1889年07月01日”. dl.ndl.go.jp. 国立国会図書館. 2021年11月25日閲覧。
- ^ 明治22年逓信省告示第127号（『官報』第1768号、明治22年5月24日、p.257.）
- ^ “逓信省告示第278号. 官報. 1893年12月12日”. dl.ndl.go.jp. 国立国会図書館. 2021年11月17日閲覧。
- ^ “逓信省告示第23号. 官報. 1900年01月24日”. dl.ndl.go.jp. 国立国会図書館. 2021年11月17日閲覧。
- ^ “逓信省告示第504号. 官報. 1915年07月09日”. dl.ndl.go.jp. 国立国会図書館. 2021年11月17日閲覧。
- ^ “逓信省告示第3153/3154号. 官報. 1934年12月13日”. dl.ndl.go.jp. 国立国会図書館. 2021年11月18日閲覧。
- ^ “運輸省告示第146号. 官報. 1945年11月13日”. dl.ndl.go.jp. 国立国会図書館. 2021年11月18日閲覧。
- ^ “水路告示第47号. 官報. 1946年11月30日”. dl.ndl.go.jp. 国立国会図書館. 2021年11月27日閲覧。
- ^ “水路告示第9号. 官報. 1948年03月06日”. dl.ndl.go.jp. 国立国会図書館. 2021年11月27日閲覧。
- ^ “水路告示第17号. 官報. 1948年05月01日”. dl.ndl.go.jp. 国立国会図書館. 2021年11月27日閲覧。
- ^ “水路告示第26号. 官報. 1949年07月02日”. dl.ndl.go.jp. 国立国会図書館. 2021年11月25日閲覧。
- ^ “海上保安庁告示（航）第7号. 官報. 1950年02月18日”. dl.ndl.go.jp. 国立国会図書館. 2021年11月19日閲覧。
- ^ “一管区水路通報第9号：平成17年3月14日”. dl.ndl.go.jp. 国立国会図書館. 2021年11月22日閲覧。
- ^ “無線方位信号所（レーマークビーコン）廃止計画 (PDF) ”（海上保安庁）2021年11月20日閲覧。
- ^ 海上保安庁が実施する情報提供業務の一部終了について(PDF) - 海上保安庁交通部 (2016年5月) ※茨城県水産試験場漁業無線局ホームページでの掲載(2016年7月12日閲覧)