直江津バイパス

直江津バイパス(なおえつバイパス)は、新潟県上越市を通る国道8号バイパス区間。

一般国道

国道8号標識

直江津バイパス
国道8号バイパス
総延長 12.16 km
開通年 1970年
起点 新潟県上越市大潟区犀潟
終点 新潟県上越市虫生岩戸
接続する
主な道路
記法
Japanese National Route Sign 0253.svg国道253号Japanese National Route Sign 0018.svg国道18号上新バイパス
テンプレート(ノート 使い方) ウィキプロジェクト 道路

全線平面交差、一部区間はそれぞれ片側2車線となっている。

目次

概要編集

路線データ編集

  • 起点 - 上越市大潟区犀潟
  • 終点 - 上越市虫生岩戸
  • 延長 - 12.16 km
  • 構造規格 - 第3種第1級(大潟区犀潟 - 大字国府)、第3種第2級(大字国府 - 虫生岩戸)
  • 車線数 - 2車線(犀潟 - 下荒浜)、4車線(下荒浜 - 下源入)、5車線(下源入 - 塩屋新田 - 下り3車線+上り2車線)、4車線(塩屋新田 - 国府)、2車線(国府 - 虫生岩戸)
  • 設計速度 : 80 km/h(大潟区犀潟 - 大字国府)、60 km/h(大字国府 - 虫生岩戸)

[1]

歴史編集

  • 1963年昭和38年) - 1964年(昭和39年) - 計画調査。
  • 1965年(昭和40年) - 実地調査。
  • 1966年昭和41年)度 - 直江津バイパス事業化。
  • 1967年(昭和42年)
    • 4月26日 : ルート承認。
    • 9月25日 : 夷浜 - 五智国分間都市計画決定。(当初)
    • 年度内 - 直江津バイパス用地着手。
  • 1968年(昭和43年)度 - 直江津バイパス工事着手。
  • 1970年(昭和45年)12月19日 - 上越市三ツ屋 - 石橋(L=3.1 km)暫定2車線供用。
  • 1971年(昭和46年)12月8日 - 上越市大潟区犀潟 - 上越市三ツ屋(L=5.6 km)暫定2車線供用。
  • 1972年(昭和47年)6月27日 - 虫生岩戸 - 五智国分間都市計画決定。(当初)
  • 1973年(昭和48年)9月26日 - 郷津トンネル貫通。(北陸本線複線化によって廃止された単線トンネルを拡幅して再使用)
  • 1974年(昭和49年)10月30日 - 上越市石橋 - 虫生岩戸(L=3.5 km)暫定2車線供用、全線開通
  • 1978年(昭和53年)11月14日 - 上越市三ツ屋 - 下源入(L=1.7 km)4車線供用。
  • 1986年(昭和61年)11月7日 - 上越市下源入 - 石橋(L=1.4 km)4車線供用。
  • 1989年平成元年)7月28日 - 虫生岩戸 - 夷浜間都市計画変更。計画幅員変更。
  • 1992年(平成4年)12月25日 - 上越市日之出 - 三ツ屋(L=1.0 km)4車線供用。
  • 1994年(平成6年)12月22日 - 上越市頸城入口 - 上越市日之出(L=0.4 km)4車線供用。
  • 1998年(平成10年)
    • 3月13日 - 夷浜 - 大潟区犀潟(起点) - 雁子浜 間都市計画決定。
    • 年度内 - 上越市下荒浜 - 上越市頸城区西福島間都市計画変更。計画幅員変更(立体化)。
  • 2001年(平成13年)12月4日 - 石橋 - 国府(L=1.1 km)4車線供用
  • 2003年(平成15年)12月25日 - 上越市黒井 - 上越市頸城入口 4車線供用。
  • 2005年(平成17年)12月20日 - 上越市下荒浜 - 黒井(L=0.4 km)4車線供用。
  • 2012年(平成24年)11月30日 - 上越市下源入 - 関川右岸間(L=0.8 km)下り車線(山側車線)3車線化

[1][2]

路線状況編集

道路施設編集

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  • 関川大橋

計画事業箇所編集

  • 三ツ屋交差点 - 関川右岸間下り車線(山側車線)3車線化
  • 犀潟 - 下荒浜間4車線化
  • 黒井交差点立体交差
  • 下源入交差点立体交差

地理編集

通過する自治体編集

交差する道路編集

接続するバイパスの位置関係編集

(京都方面)谷浜バイパス - 現道 - 直江津バイパス - 大潟バイパス(新潟方面)

脚注編集

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  1. ^ a b 国道8号直江津バイパスパンフレット”. 国土交通省北陸地方整備局高田河川国道事務所 (2013年3月). 2015年10月14日閲覧。
  2. ^ 国道8号直江津バイパス再評価資料”. 平成22年度第1回北陸地方整備局事業評価監視委員会. 国土交通省北陸地方整備局 (2013年3月). 2015年10月14日閲覧。

関連項目編集

外部リンク編集