稲荷 (大阪市)
大阪府大阪市浪速区の町名
稲荷（いなり）は、大阪府大阪市浪速区の町名。現行行政地名は稲荷一丁目および稲荷二丁目。
稲荷 | |
|---|---|
  稲荷 稲荷の位置  稲荷 稲荷 (大阪府) | |
| 北緯34度39分53.22秒 東経135度29分29.47秒 / 北緯34.6647833度 東経135.4915194度 | |
| 国 |
 日本 |
| 都道府県 |
 大阪府 |
| 市町村 |
 大阪市 |
| 区 | 浪速区 |
| 面積 | |
| • 合計 | 0.119531886 km2 |
| 人口 | |
| • 合計 | 2,520人 |
| • 密度 | 21,000人/km2 |
| 等時帯 | UTC+9 (日本標準時) |
| 郵便番号 |
556-0023[3] |
| 市外局番 | 06（大阪MA）[4] |
| ナンバープレート | なにわ |
地理 編集
歴史 編集
元は西成郡難波村の一部。1897年（明治30年）に大阪市へ編入され南区に所属。1900年（明治33年）に難波稲荷町1 - 3丁目となった。町名は西部にある赤手拭稲荷神社に由来する。1925年（大正14年）に新設された浪速区へ転属となり、同時に「難波」の冠称を廃した。1980年（昭和55年）に西円手町の一部を編入して稲荷1 - 2丁目に改編され、現在に至る。
世帯数と人口 編集
2019年（平成31年）3月31日現在の世帯数と人口は以下の通りである[2]。
| 丁目 | 世帯数 | 人口 |
|---|---|---|
| 稲荷一丁目 | 940世帯 | 1,347人 |
| 稲荷二丁目 | 903世帯 | 1,173人 |
| 計 | 1,843世帯 | 2,520人 |
人口の変遷 編集
国勢調査による人口の推移。
| 1995年（平成7年） | 856人 | [5] | |
| 2000年（平成12年） | 1,358人 | [6] | |
| 2005年（平成17年） | 1,430人 | [7] | |
| 2010年（平成22年） | 1,960人 | [8] | |
| 2015年（平成27年） | 2,487人 | [9] |
世帯数の変遷 編集
国勢調査による世帯数の推移。
| 1995年（平成7年） | 491世帯 | [5] | |
| 2000年（平成12年） | 737世帯 | [6] | |
| 2005年（平成17年） | 908世帯 | [7] | |
| 2010年（平成22年） | 1,225世帯 | [8] | |
| 2015年（平成27年） | 1,685世帯 | [9] |
事業所 編集
2016年（平成28年）現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[10]。
| 丁目 | 事業所数 | 従業員数 |
|---|---|---|
| 稲荷一丁目 | 74事業所 | 924人 |
| 稲荷二丁目 | 40事業所 | 379人 |
| 計 | 114事業所 | 1,303人 |
交通 編集
施設 編集
- 赤手拭稲荷神社
- 大阪市立浪速区民センター
- 浪速稲荷郵便局
- 難波サザンシアター
その他 編集
日本郵便 編集
脚注 編集
- ^ “大阪府大阪市浪速区の町丁・字一覧”. 人口統計ラボ. 2019年10月20日閲覧。
- ^ a b “住民基本台帳人口・外国人人口”. 大阪市 (2019年7月26日). 2019年10月4日閲覧。
- ^ a b “稲荷の郵便番号”. 日本郵便. 2019年8月15日閲覧。
- ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
- ^ a b “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ “平成28年経済センサス－活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
- ^ “郵便番号簿 2018年度版” (PDF). 日本郵便. 2019年6月10日閲覧。
関連項目 編集
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