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第七号駆潜艇[注釈 1](だいななごうくせんてい)は、日本海軍駆潜艇。普遍的には第四号型駆潜艇の4番艇とされているが、海軍省が定めた特務艇類別等級および艦艇類別等級では第一号型駆潜艇の7番艇。

第七号駆潜艇
基本情報
建造所 鶴見製鉄造船鶴見工場
運用者  大日本帝国海軍
艦種 駆潜艇
級名 第一号型駆潜艇
建造費 1,579,000円(予算成立時の価格)
艦歴
計画 第三次海軍軍備補充計画
起工 1937年10月30日
進水 1838年6月10日
竣工 1938年11月20日
最期 1945年4月11日被爆沈没
除籍 1945年5月25日
要目(竣工時)
基準排水量 291トン
全長 56.20m
最大幅 5.60m
吃水 2.10m
機関 艦本式22号6型ディーゼル2基
推進 2軸
出力 2,600hp
速力 20.0ノット
燃料 重油 20トン
航続距離 14ノットで2,000カイリ
乗員 定員59名
兵装 40mm連装機銃1基
九四式爆雷投射機2基
爆雷36個
搭載艇 短艇2隻
ソナー 九三式水中聴音機1基
九三式水中探信儀1基
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艇歴編集

マル3計画の300トン型駆潜艇、仮称艦名第62号艦として計画。1937年10月30日、鶴見製鉄造船株式会社鶴見工場で起工。1938年4月15日、第七号駆潜艇と命名され、特務艇・駆潜艇第一号型の4番艇に定められる[1][注釈 2]。6月10日、進水。11月20日、竣工。大湊防備隊附属。

1940年11月15日、艦艇類別等級に駆潜艇が新設され、特務艇の駆潜艇から艦艇の駆潜艇となる。同日、第七号駆潜艇、第八号駆潜艇第九号駆潜艇の3隻で第十一駆潜隊を新編し、第二艦隊第十一根拠地隊に編入。1941年4月10日、第十一駆潜隊は第三艦隊第一根拠地隊に編入。以後1941年9月まで断続的に中国大陸沿岸で監視哨戒にあたる。10月31日、第十一駆潜隊は南遣艦隊第九根拠地隊に編入。

太平洋戦争の緒戦ではボルネオミリクチンの攻略作戦に従事。続けてマレー半島上陸船団を護衛。1942年3月以後はペナンを根拠地としてシンガポールサバン方面の護衛に従事。4月10日、第十一駆潜隊は第一南遣艦隊第九根拠地隊に編入。以後、第一南遣艦隊隷下の根拠地隊や特別根拠地隊間での異動を繰り返しつつ任務に従事。

1945年4月11日、カー・ニコバル沖でイギリス軍機の空襲を受け沈没。5月25日、帝国駆潜艇籍から除かれ、第十一駆潜隊および艦艇類別等級別表から削除された。

駆潜艇長編集

艤装員長
  1. (兼)宮地美枝 大尉:1938年6月1日 - 1938年7月30日 (本職:第五十二号駆潜艇艤装員長)
  2. 宮地美枝 大尉/少佐:1938年7月30日 - 1938年11月20日
駆潜艇長[注釈 3]
  1. (兼)中村謙治 中佐:1940年11月15日 - 1940年12月5日 (本職:第十一駆潜隊司令)
  2. 鈴木康吉 予備大尉:1940年12月5日 - 1941年9月15日
  3. 一ノ瀬志朗 予備大尉/大尉:1941年9月15日 - 1943年10月20日
  4. 吉成貞男 大尉:1943年10月20日 - 1945年4月1日
  5. 山崎五三 大尉:1945年4月1日 - 1945年4月20日

脚注編集

注釈
  1. ^ 本来の艇名表記は第七號驅潛艇。以下、「第七号駆潜艇」の表記部について同じ。
  2. ^ のち、昭和13年5月28日付 内令第418号で第四号駆潜艇第五号駆潜艇が、昭和13年9月20日付 内令第807号で第六号駆潜艇がそれぞれ加えられたため、最終的には7番艇となる。
  3. ^ 昭和15年11月15日付 達 第256号による艦船職員服務規程第1条の改正で駆潜艇長が新設されるまでは、本艇に限らず駆潜艇の艇長は公式には存在しない。
脚注
  1. ^ 昭和13年4月15日付 内令第309号。

参考文献編集

  • 海軍省
    • 昭和12年7月20日付 内令第347号。
    • 昭和13年4月15日付 内令第309号、 達第66号。
    • 昭和13年5月24日付 内令第411号。
    • 昭和13年5月28日付 内令第418号。
    • 昭和13年9月20日付 内令第807号。
    • 昭和13年10月8日付 内令第861号。
    • 昭和15年11月15日付 達第256号。
    • 昭和20年5月25日付 内令第468号、内令第469号、内令第472号。
    • 第十一駆潜隊司令 第十一駆潜隊機密第8号『第十一駆潜隊支那事変第九回功績概見表』。
    • 第十一駆潜隊司令 第十一駆潜隊機密第8号ノ2『第十一駆潜隊支那事変第九回功績概見表』。
    • 第十一駆潜隊司令 第十一駆潜隊機密第8号ノ17『第十一駆潜隊支那事変第十回功績概見表』。
    • 内令提要 「艦船要目公表範囲別表」。
    • 昭和13年6月1日付 海軍辞令公報 (部内限) 号外 第189号。
    • 昭和13年7月30日付 海軍辞令公報 (部内限) 号外 第218号。
    • 昭和13年11月21日付 海軍辞令公報号外 (部内限) 第264号。
    • 昭和15年11月15日付 海軍辞令公報 (部内限) 第555号。
    • 昭和15年12月5日付 海軍辞令公報 (部内限) 第565号。
    • 昭和16年9月15日付 海軍辞令公報 (部内限) 第714号。
    • 昭和18年10月22日付 海軍辞令公報 (部内限) 第1244号。
    • 昭和20年4月16日付 秘海軍辞令公報 甲 第1774号。
    • 昭和20年5月9日付 秘海軍辞令公報 甲 第1794号。
  • 坂本正器/福川秀樹 『日本海軍編制事典』、芙蓉書房出版、2003年。ISBN 4-8295-0330-0
  • 世界の艦船 No. 507 増刊第45集 『日本海軍護衛艦艇史』、海人社、1996年。
  • 防衛研修所戦史室 『戦史叢書
    • 第31巻 『海軍軍戦備(1) -昭和十六年十一月まで-』、朝雲新聞社、1969年。
    • 第39巻 『大本営海軍部・聯合艦隊(4) -第三段作戦前期-』、朝雲新聞社、1970年。
    • 第46巻 『大本営海軍部・聯合艦隊(6) -第三段作戦後期-』、朝雲新聞社、1971年。
    • 第71巻 『大本営海軍部・聯合艦隊(5) -第三段作戦中期-』、朝雲新聞社、1974年。
    • 第77巻 『大本営海軍部・聯合艦隊(3) -昭和十八年二月まで-』、朝雲新聞社、1974年。
    • 第80巻 『大本営海軍部・聯合艦隊(2) -昭和十七年六月まで-』、朝雲新聞社、1975年。
  • 丸スペシャル No. 49 日本海軍艦艇シリーズ 『駆潜艇・哨戒艇』、潮書房、1981年。