第14特科隊(だいじゅうよんとっかたい、JGSDF 14th Artillery Unit)は、愛媛県松山市松山駐屯地に駐屯していた第14旅団隷下の野戦特科部隊。中部方面特科隊への改編に伴い、2018年3月26日をもって廃止された。

第14特科隊
創設 1981年(昭和56年)3月25日
(第2混成団特科大隊)
廃止 2006年(平成18年)3月26日
再編成 2006年(平成18年)3月27日
(第14特科隊)
廃止 2018年(平成30年)3月26日
所属政体 日本の旗 日本
所属組織 陸上自衛隊
部隊編制単位
兵科 野戦特科
所在地 愛媛県松山市
編成地 松山
上級単位 第14旅団
担当地域 愛媛県
テンプレートを表示

概要 編集

2006年(平成18年)3月に第2混成団の第14旅団への改編に伴い、第2混成団特科大隊を母体に第14特科隊として新編され、2018年(平成30年)3月に中部方面特科隊に改編された。隊長は1等陸佐が充てられ、松山駐屯地司令を兼務していた。

警備隊区は宇和島地区1市3町を除く愛媛県全域。

沿革 編集

(前身である第2混成団特科大隊を含む)

第2混成団特科大隊

  • 1981年(昭和56年)3月25日:第2混成団特科大隊が第2混成団新編に伴い、日本原駐屯地で新編。
  1. 第2混成団特科大隊本部が第13特科連隊第4大隊本部を基幹に新編。
  2. 第1射撃中隊が第13特科連隊第4大隊第7射撃中隊を基幹に新編。
  3. 第2射撃中隊が第13特科連隊第4大隊第8射撃中隊を基幹に新編。
  4. 第3射撃中隊が第13特科連隊第5大隊第12射撃中隊を基幹に新編。
  5. 高射中隊が第6大隊の一部の人員装備をもって新編。

第14特科隊

  • 2006年(平成18年)3月27日:第14特科隊を第2混成団特科大隊を基幹として松山駐屯地に新編。
  1. 第2混成団特科大隊高射中隊は第14高射特科中隊として分離・独立。
  2. 整備部門は第14後方支援隊第2整備中隊特科直接支援小隊へ移管。
  • 2018年(平成30年)3月26日:第14旅団の機動旅団への改編に伴い廃止。
  1. 3個射撃中隊は中部方面特科隊として再編成[2]
  2. 隊本部機能の一部を第14旅団司令部の火力調整部として編成。
  3. 一部を第15即応機動連隊の火力支援中隊及び第50普通科連隊の重迫撃砲中隊へ分散配置。

廃止時の部隊編成 編集

  • 第14特科隊本部
  • 本部管理中隊「14特-本」
  • 第1射撃中隊「14特-1」
  • 第2射撃中隊「14特-2」
  • 第3射撃中隊「14特-3」

整備支援部隊 編集

歴代の第14特科隊長 編集

歴代の第14特科隊長
(1等陸佐・松山駐屯地司令兼補)
氏名 在職期間 前職 後職
01 幸野英明 2006年03月27日 - 2008年07月31日 陸上自衛隊幹部学校 東北方面総監部人事部人事課長
02 大上明彦 2008年08月01日 - 2010年11月30日 中部方面総監部防衛部勤務 中部方面総監部装備部後方運用課長
03 興梠隆博 2010年12月01日 - 2012年12月03日 富士教導団本部高級幕僚 陸上自衛隊幹部学校総務部総務課長
04 前田利徳 2012年12月04日 - 2014年07月31日 陸上自衛隊幹部学校学校教官 陸上自衛隊富士学校特科部研究課長
05 財津耕一郎 2014年08月01日 - 2017年03月22日 陸上自衛隊研究本部研究員 防衛研究所主任研究官
06 内野敏紀 2017年03月23日 - 2018年03月26日 西部方面総監部人事部人事課長 中部方面特科隊
兼 松山駐屯地司令

主要装備 編集

過去の装備

脚注 編集

  1. ^ 陸上自衛隊 松山駐屯地 駐屯地のあゆみ
  2. ^ 陸上自衛隊 松山駐屯地 駐屯部隊”. 陸上自衛隊松山駐屯地. 2018年4月1日時点のオリジナルよりアーカイブ。2018年4月1日閲覧。

関連項目 編集

外部リンク 編集