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菊池 常三郎(きくち じょうさぶろう、1855年9月25日安政2年8月15日) - 1921年大正10年)5月4日)は、明治期から大正期の医師医学博士日本陸軍軍医総監肥前国出身。

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経歴編集

1855年9月25日((旧暦)安政2年8月15日)、肥前小城藩で代々藩医を務める家に生まれた(生年月日について安政2年7月15日とする書籍があるが、医学博士録[1]記載の8月15日生まれを本稿では用いた)。幼児に父母を失い、後に陸軍第4師団軍医部長を務め軍医監から退官し、大阪に回生病院を設立した兄菊池篤忠(1845年-1924年)の下で養育された[2][3]

1871年明治4年)大阪にて英語数学、翌年京都でドイツ語を学び、長じて大学東校に入学し1881年(明治14年)に陸軍省第1回委託生として東京大学医学部を卒業した[2][3]。東大同期には同じ軍医となる小池正直森林太郎賀古鶴所がいる [4]。同年6月陸軍軍医副に補せられ[5]、後に一等軍医(大尉相当)となり熊本鎮台病院に医官として勤務すると共に熊本県医学校にて外科学を担当した[2][3]1886年(明治19年)11月30日、軍の承諾を得て私費にてドイツに留学し、ストラスブルク大学で外科学を、翌年10月テュービンゲン大学に転じ、1888年(明治21年)3月ベルリンで開催されたドイツ外科学会に参加後同年10月オーストリアウィーン大学にて外科学と産婦人科学を専攻し、翌年4月再びテュービンゲン大学1890年(明治23年)1月ベルリン大学で学び、パリ大学から同年5月21日日本に帰国した。その間、1889年(明治22年)テュービンゲン大学に留学中官費留学生の扱いとなった[2][3]

帰国後陸軍軍医学校外科学教員に補され、二等軍医正(中佐相当)に昇任し陸軍衛生会議議員となり東京衛戍病院長を兼務した[2][3]1892年(明治25年)6月23日論文(『藁灰繃帯論』『村田銃創論』審査)により医学博士学位(登録番号31)が授けられた[1][6]1896年(明治29年)12月16日、日清戦争(明治二十七八年役)における陸軍医務局の公式記録「明治二十七八年役陸軍衛生事蹟」編纂に関わる委員13人の内の一人に任命され、1898年(明治31年)10月1日第4師団軍医部長、1904年(明治37年)日露戦争下の大本営付き、1905年(明治38年)12月20日付けで第1師団司令部付き軍医部長となる。1906年(明治39年)7月11日休職し[7]翌年3月2日軍医総監に昇任されると共に予備役へ編入された。

休職後は兄が院長を務める大阪回生病院外科部長となり、1907年(明治40年)7月15日には西宮回生病院を創設し初代院長に就任した。また、大韓病院院長となり1909年(明治42年)12月22日に刺客に刺されて重症を負った大韓帝国内閣総理大臣李完用に手術を行い一命を救い、その功により韓国勲一等太極章を授与された[8]。その後も民間医療に従事し、1921年(大正10年)5月4日死去した。

栄典編集

著書編集

  • 「簡明病理通論」(菊池常三郎著 譲健館 1885年)
  • 「中外医事新報 (271)」 P41「村田銃ニ於ケル軍陣外科學上ノ價値如何(續) 菊池常三郎」の項(日本医史学会 1891年7月)
  • 「藁灰繃帯論」(菊池常三郎著 菊池常三郎 1892年)
  • 「銃創論」(菊池常三郎著 島村利助 1892年)
  • 「袖珍外科手術書」(菊池常三郎著 島村利助等 1895年)
  • 「実用外科各論 全4巻」(菊池常三郎編 回生堂 1897年)

脚注編集

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  1. ^ a b 「医事衛生年鑑. 大正15年版」(日本医事新報社)
  2. ^ a b c d e 「近畿医家列伝 前編」 P202「菊池常三郎」の項(古屋照治郎著 大阪史伝会 1902年)
  3. ^ a b c d e 「日本博士全伝」 P187「菊池常三郎」の項(花房吉太郎・山本源太編 博文館 1892年)
  4. ^ 「東京帝国大学一覧 従明治20年至明治21年」(東京帝国大学)
  5. ^ 「現代陸軍名将列伝」 P140「菊池常三郎」の項(国民軍事教育会 1916年)
  6. ^ 1892年(明治25年)6月24日付け『官報』 6月23日付け学位授与
  7. ^ 1906年(明治39年)7月12日付け『官報』7月11日付け第1師団司令部付軍医監 休職
  8. ^ 「海を越えた日本人名事典」 P251「菊池常三郎」の項(富田仁編 紀伊国屋書店 1985年12月)
  9. ^ 『官報』第2551号「叙任及辞令」1892年1月4日。
  10. ^ 『官報』第3142号「叙任及辞令」1893年12月18日。
  11. ^ 『官報』第3717号「叙任及辞令」1895年11月16日。
  12. ^ 『官報』第4603号「叙任及辞令」1898年11月1日。
  13. ^ 『官報』第7140号「叙任及辞令」1907年4月22日。
  14. ^ 『官報』第3578号「叙任及辞令」1895年6月5日。
  15. ^ 『官報』第3671号「叙任及辞令」1895年9月21日。
  16. ^ 『官報』第3862号・付録「辞令」1896年5月16日。
  17. ^ 『官報』第4754号「叙任及辞令」1899年5月10日。
  18. ^ 『官報』号外「叙任及辞令」1906年12月30日。
  19. ^ 『官報』第8331号「叙任及辞令」1911年4月4日。

参考文献編集

  • 秦郁彦編『日本陸海軍総合事典』第2版、東京大学出版会、2005年。
  • 福川秀樹『日本陸軍将官辞典』芙蓉書房出版、2001年。
  • 外山操編『陸海軍将官人事総覧 陸軍篇』芙蓉書房出版、1981年。

外部リンク編集