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警備ロボットは現在、各国で開発、配備が進められつつあるロボットの一形態である。 今後、高齢化による生産年齢人口の減少と共に、産業用ロボットに次ぐ大きな市場に発展する事が想定され、全世界で数兆円規模の潜在的な市場があると推定される[1]

概要編集

従来、機械による警備では監視カメラが用いられてきたが、近年のロボット技術の発展により、徐々に導入が進められつつある。 以前はフィクションやイベントなどで限定的に使用されていたが徐々に普及しつつある。また、オペレーターの雇用形態として従来のように監視室に滞在しなくても遠隔操作によって在宅環境でのPCやスマートフォンからの運用も含めたクラウドソーシングによる運用も可能になる事が想定される。これにより、従来の一極集中から地方在住者への雇用機会の提供も図れ、地域振興の一形態として寄与する事も想定される。[2]

種類編集

遠隔操作型編集

  • 人が無線操縦で操作するため、高度な判断を要する状況下においても迅速に行動可能。
  • ロボット1台につき操縦者が1対1で必要になるので人件費がかかる。

自律型編集

  • 予めプログラムされたルートに沿って自動的に警備を行い、不審者や不審物に対してビデオで記録するなど決められた対応する。
  • 人件費を削減できる
  • 臨機応変に行動できない。不審者がいる場合には遠隔操作による運転に切り替える機能を持つ機種もある。

形式編集

  • 人型:二足歩行携帯は不安定だが、人間社会との親和性がある
  • 動物型:犬等の動物型で車輪では困難を伴う場所で使用される。
  • ロボット型:機能一辺倒だが、現時点では一番普及している。

導入の利点編集

  • 巡回警備等において、自動化できるため、人件費を削減できるかも。
  • 治安の悪化や自然災害、引火性の燃料や毒物等の流出した地域等で警備員が接近するのは危険な地域に入る事が可能

導入の欠点編集

  • 現場の状況判断では人よりも劣る。

関連項目編集

出典編集

  1. ^ http://www.venture.nict.go.jp/contents/node_2755/node_9063/node_9065 警備用ロボットの市場性
  2. ^ 但し、現場に急行可能な実動部隊は従来通り必要

外部リンク編集