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貨物時刻表(かもつじこくひょう)は、公益社団法人鉄道貨物協会が年1回(ダイヤ改正毎に)発行している貨物列車専用の時刻表である。定価は1冊2500円(税込み、鉄道貨物協会新規会員に対しては1000円引きの1500円で販売。郵便振替による購入の場合は送料別)。

目次

特徴編集

現行の鉄道貨物協会の発行する『貨物時刻表』は1980年に発行を開始して、2010年には創刊30周年を迎えた。それ以前は日本国有鉄道(国鉄)貨物局が1966年より発行していた[1][2]

貨物列車の荷扱いを行う駅を掲載している。貨物列車の荷主用に作られた時刻表であり本来は事業者向けである[2]

このため当初の発行部数は5000部と少なく、ISBNISSN雑誌コードなどの識別コードが付かない刊行物であり、取扱書店は限定されていた。2018年3月現在ではJANコードが付けられ、取扱書店は全国40店舗に増加し、発行部数は2万5000部となっている[1]

個人で購入するのは貨物列車を撮影したり、その運行を調べたりする一部の鉄道ファンに限られる。

内容編集

  • ヤードによる貨車搬送が廃止されるまでは、主要ヤード貨車継送予定表が全体ページ数の2割ほどを占めていた。
  • 地域間急行貨物列車が設定されていたダイヤ改正号には、詳細な貨車継送図が各急行貨物列車ごとに掲載されていた。
  • 日本貨物鉄道(JR貨物)が運行するすべての貨物列車をはじめ、臨海鉄道自動車トラック)代行便の時刻を掲載[3]
  • 2006年3月改正分から私鉄三岐鉄道西濃鉄道小坂鉄道(廃止)、岳南鉄道(現・岳南電車、貨物廃止)。秩父鉄道は2007年版より)の貨物列車時刻も掲載された。
  • 貨物列車を運行している鉄道事業者でも、JR貨物と接続していない路線は、路線図も時刻表も掲載されていない。ただし、岩手開発鉄道は2017年度版、太平洋石炭販売輸送(2019年6月路線廃止)は2018年度版、黒部峡谷鉄道は2019年度版で、いずれも巻頭特集で紹介されている。
  • 日本全国で運用するJR貨物の機関車・貨車・コンテナの種類がすべてわかるほか、主要貨物駅の構内配線図も掲載[2][3]
  • この時刻表でいう「停車」の定義は「編成の解放・連結着発線荷役作業を行うこと」を指し、機関車交換や運転士交替のみで解結・荷役作業を行わない停車は「運転上の停車」と称しており、時刻表上ではカッコ書き時刻で表記する。
  • 表紙写真に投稿作品を採用したり、荷主には関係のない機関車の運用や配置、投稿写真コーナー、各路線ダイヤグラムなど趣味者向けの部分も増えている[1][2]
  • JR貨物は2009年度以降、新製・転属・廃車など車両の動向を鉄道雑誌に情報提供していないが[4]、貨物時刻表へは例外的に毎年3月時点での機関車配置表を掲載している[5]

備考編集

2004年4月16日にテレビ朝日系列で放映された深夜バラエティ番組タモリ倶楽部』の企画「ダイヤ改正記念!貨物時刻表でダイヤを確認しよう!?」で使用したところ版元に問い合わせが殺到し、2004年版は発行以来初めて重版となった。このことは新聞記事になり「乗れない時刻表完売」と掲載された。

関心の高まりとともに一般から購入も増え、書店には発売前から予約が殺到するようになり、例えば2008年には旭屋書店本店では用意した19000部が完売、売り上げで一般書部門9位に入った。

2010年3月、交通新聞社は『復刻版 昭和43年10月貨物時刻表』を発売した。これは1968年10月の国鉄ダイヤ改正ヨンサントオ)に合わせて、国鉄貨物局が発行した「貨物時刻表」を復刻したものである。

脚注編集

  1. ^ a b c 工藤隆治 (2015年12月24日). “貨物撮るなら「乗れない時刻表」 書店扱い10年で4倍”. 朝日新聞デジタル. 2016年1月11日時点のオリジナルよりアーカイブ。2016年1月11日閲覧。
  2. ^ a b c d 太田サトル (2015年8月27日). “鉄道ファン向けじゃなかった! 貨物時刻表が書店売りされている意外な理由 - (2/3)”. Excite Bit コネタ. 2016年1月11日時点のオリジナルよりアーカイブ。2016年1月11日閲覧。
  3. ^ a b 杉山淳一 (2010年6月19日). “鉄道トリビア (53) 旅客列車を1本も掲載しない時刻表が市販されている”. マイナビニュース. 2016年1月11日時点のオリジナルよりアーカイブ。2016年1月11日閲覧。
  4. ^ 一例として、交友社鉄道ファン』において毎年7月号で行っている特集「JR車両ファイル」、交通新聞社 ジェー・アール・アール『JR気動車・客車編成表』、電気社研究会『鉄道ピクトリアル増刊 鉄道車両年鑑』など。
  5. ^ ただし2014年以前は2月時点でのデータを掲載していた。

外部リンク編集