辻堂 (藤沢市)

辻堂
	町丁
	JR辻堂駅
	北緯35度20分13秒東経139度26分50秒 / 北緯35.336847度東経139.447106度
	座標位置：JR辻堂駅付近
国	日本
都道府県	神奈川
市町村	藤沢市
地区	辻堂地区
	人口情報（2023年（令和5年）9月1日現在）
人口	11,180 人
世帯数	5,123 世帯
	面積（）
	0.938353125 km²
人口密度	11914.49 人/km²
郵便番号	251-0047
市外局番	0466（藤沢MA）
ナンバープレート	湘南
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日本 > 神奈川県 > 藤沢市 > 辻堂

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辻堂（つじどう）は、神奈川県藤沢市にある町名。現行行政町名は辻堂一丁目から辻堂六丁目で、住居表示実施済み区域^[5]。いわゆる広域の辻堂地区のうちの一区域に当たる。

地理

藤沢市の西南部に位置する。北に辻堂駅がある。

北は辻堂神台、東は辻堂元町、南は辻堂西海岸、西は茅ヶ崎市浜竹である。北から順に一丁目から六丁目がある。

地価

住宅地の地価は、2023年（令和5年）1月1日の公示地価によれば、辻堂3-14-28の地点で29万円/m²となっている^[6]。

歴史

平安時代は、大庭御厨の一部で伊勢神宮の荘園であった。

沿革

「辻堂地区 (藤沢市)」も参照

平安時代中期（10世紀） - 相模国高座郡土甘（とかみ・となみ）郷の一部となる。
1104年（長治元年）頃 - 鎌倉景正が大庭御厨を開拓し、その一部となる。
鎌倉時代 - 辻堂および茅ヶ崎を含む広域の地名で「八的ヶ原」（やまとがはら）、後に「八松ヶ原」（やつまつがはら）と呼ばれる。

鎌倉時代の当地の動きについては「大庭御厨」を参照

1873年（明治6年）5月1日 - 神奈川県が区番組制を施行し、辻堂村は第17大区となる。小字および地番が制定される。
1878年（明治11年）11月18日 - 郡区町村編制法により、行政区画としての高座郡辻堂村が編成され、当地はその一部となる。
1889年（明治22年）4月1日 - 町村制が施行され、辻堂村、大庭村、羽鳥村および稲荷村が合併し、神奈川県高座郡明治村となる。
1908年（明治41年）4月1日 - 明治村、藤沢大坂町および鵠沼村が合併して、藤沢町となる。
1916年（大正 5年）12月1日 - 辻堂駅が開業。
1935年（昭和10年）7月27日 - 湘南海岸道路の一部として、後の神奈川県道30号戸塚茅ヶ崎線が開通。
1940年（昭和15年）10月1日 - 藤沢町が市政を敷き、藤沢市となる。
1945年（昭和20年）2月21日 - 辻堂駅南口に、横浜興信銀行（後の横浜銀行）辻堂支店が開業。
- 12月18日 : 辻堂駅で爆発事故が発生。
  詳細は「辻堂駅#歴史」を参照
1951年（昭和26年）8月1日 - 藤沢市消防本部辻堂出張所を、辻堂駅南口に開設する。
1978年（昭和53年）5月29日 - 東急ストア辻堂店で火災が発生。
1993年（平成5年）7月 - 辻堂市民図書館が開館する。

羽鳥踏切　撮影 : 1985年

1994年（平成6年）11月 - 辻堂駅東側にあった羽鳥踏切が立体交差化、湘南辻堂地下道となった。
1999年（平成11年）7月18日 - 辻堂一丁目から六丁目を新設する^[7]。

経済

産業

農業

『神奈川文庫第五集百家明鑑』によると、辻堂で農業を営んでいた人物は相澤、吉田などがいた^[8]。農蚕業を営んでいた人物は相澤、門倉、櫻井、廣野などがいた^[8]。

町名の変遷

実施後	実施年月日	実施前（特記なければ各字名ともその一部）
辻堂一丁目	1999年 7月18日	大字辻堂字熊ノ森・字堺田
辻堂二丁目		大字辻堂字熊ノ森・字堺田
辻堂三丁目		大字辻堂字砂場・字久根下
辻堂四丁目		大字辻堂字砂場・字久根下
辻堂五丁目		大字辻堂字高砂・字弥平田・字出口（全域）・字大ヤゲン（全域）
辻堂六丁目		大字辻堂字久根下・字砂場・字高砂・字弥平田・字勘久（全域）

世帯数と人口

2023年（令和5年）9月1日現在（藤沢市発表）の世帯数と人口は以下の通りである^[1]。

丁目	世帯数	人口
辻堂一丁目	791世帯	1,508人
辻堂二丁目	851世帯	1,498人
辻堂三丁目	957世帯	2,221人
辻堂四丁目	685世帯	1,563人
辻堂五丁目	726世帯	1,683人
辻堂六丁目	1,113世帯	2,707人
計	5,123世帯	11,180人

人口の変遷

国勢調査による人口の推移。

人口推移
年	人口
1995年（平成7年）^[9]	8,851
2000年（平成12年）^[10]	9,518
2005年（平成17年）^[11]	10,064
2010年（平成22年）^[12]	10,340
2015年（平成27年）^[13]	10,709
2020年（令和2年）^[14]	11,018

世帯数の変遷

国勢調査による世帯数の推移。

世帯数推移
年	世帯数
1995年（平成7年）^[9]	3,580
2000年（平成12年）^[10]	4,057
2005年（平成17年）^[11]	4,441
2010年（平成22年）^[12]	4,587
2015年（平成27年）^[13]	4,712
2020年（令和2年）^[14]	4,960

事業所

2021年（令和3年）現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである^[15]。

丁目	事業所数	従業員数
辻堂一丁目	145事業所	1,058人
辻堂二丁目	193事業所	1,284人
辻堂三丁目	13事業所	303人
辻堂四丁目	28事業所	146人
辻堂五丁目	37事業所	214人
辻堂六丁目	52事業所	548人
計	468事業所	3,553人

事業者数の変遷

経済センサスによる事業所数の推移。

事業者数推移
年	事業者数
2016年（平成28年）^[16]	446
2021年（令和3年）^[15]	468

従業員数の変遷

経済センサスによる従業員数の推移。

従業員数推移
年	従業員数
2016年（平成28年）^[16]	3,253
2021年（令和3年）^[15]	3,553

交通

鉄道

東日本旅客鉄道
- 東海道本線 - 辻堂駅

バス

「辻堂駅#南口（辻堂駅南口）」を参照

道路

施設

藤沢市立辻堂青少年会館
藤沢市立辻堂市民図書館
藤沢市南消防署辻堂出張所

出身・ゆかりのある人物

中居正広（元SMAPのリーダー）^[17]
中村武羅夫（編集者、小説家、評論家）
三觜進（満州銅鉛鉱業取締役^[18]、羽鳥の三觜家15代当主）

その他

日本郵便

郵便番号 : 251-0047^[3]（集配局 : 藤沢郵便局^[19]）。

脚注

[脚注の使い方]

^ ^a ^b “町丁字別人口と世帯数（国勢調査を基準とした推計値）2023年9月” (PDF). 藤沢市 (2023年9月6日). 2023年9月21日閲覧。 “（ファイル元のページ）”(CC-BY-4.0)
^ “『国勢調査町丁・字等別境界データセット』（CODH作成）”. CODH. 2023年8月25日閲覧。(CC-BY-4.0)
^ ^a ^b “辻堂の郵便番号”. 日本郵便. 2023年8月25日閲覧。
^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
^ “住居表示実施区域”. 藤沢市. 2018年2月26日閲覧。
^ “国土交通省地価公示・都道府県地価調査”. 国土交通省. 2023年8月9日閲覧。
^ 同年9月14日、自治省告示第199号「住居表示が実施された件」
^ ^a ^b 『神奈川文庫第五集百家明鑑』171-173頁（国立国会図書館デジタルコレクション）。2019年3月16日閲覧。
^ ^a ^b “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数－町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
^ ^a ^b “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数－町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
^ ^a ^b “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数－町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
^ ^a ^b “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数－町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
^ ^a ^b “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数－町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
^ ^a ^b “令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口，外国人人口及び世帯数－町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2022年2月20日閲覧。
^ ^a ^b ^c “経済センサス‐活動調査 / 令和３年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計産業横断的集計事業所数、従業者数（町丁・大字別結果）”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。
^ ^a ^b “経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計産業横断的集計都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
^ “発売前から話題沸騰！　SMAP 中居正広さんが地元を語る『藤沢・辻堂Walker』、いよいよ7月15日発売！”. PR TIME (2016年7月14日). 2021年2月16日閲覧。
^ 『人事興信録第13版下』ミ27頁（国立国会図書館デジタルコレクション）。2023年12月13日閲覧。
^ “郵便番号簿 2022年度版” (PDF). 日本郵便. 2023年7月17日閲覧。

参考文献

小幡宗海編『神奈川文庫第五集百家明鑑』神奈川文庫事務所、1900年。
人事興信所編『人事興信録第13版下』人事興信所、1941年。