重装輪回収車(じゅうそうりんかいしゅうしゃ)は、陸上自衛隊装輪装甲車の回収及び整備支援をするために導入した車両である。

重装輪回収車

導入の経緯編集

1980年代以降、陸上自衛隊装輪装甲車の装備を拡充してきたが、これら高速の重車輌に追随し、行動不能になった車輌の整備、回収を行なうためには既存の回収車輌は能力不足であった。また、M984等の海外製回収車の中にも要求性能を満たすものがなかった。そのために開発されたのが重装輪回収車であり、平成14年に制式化された。初年度調達価格は、一両約1億4500万円[1]

要求性能編集

重装輪回収車に要求された性能は以下の通りである。(平成13年度政策評価書

  • ウィンチ能力=地隙に転落した車両を引き上げるのに必要な能力。
    • 最大牽引力:約15トン以上
  • 吊上げ牽引能力=走行不能な車両を牽引輸送するのに必要な能力。一部の車輪が失われた装輪車輌を輸送する場合、吊上げながら牽引する必要がある。
    • 最大吊上げ牽引荷重:約6トン以上
  • クレーン能力=車両整備時において大型部品(エンジン、砲塔等)を吊上げるのに必要な能力。
    • 最大吊上げ荷重:約10トン以上
    • 作業半径:砲塔、エンジン等の積載・卸下が可能
  • 機動性能=装輪装甲車に追随するための能力。
    • 路上最高速度:約100km/h
    • 路外機動性能:装輪装甲車と同程度であり、努めて接地圧が低いこと。
  • その他=車両制限令等各種法令に適合性し、平時に於て公道走行等が出来ること。

既存車輌等の問題編集

  • 戦車をベースとした装軌式回収車
  • 重レッカ
    • ウィンチ能力、吊上げ牽引能力共に不足。クレーン能力も作業半径が不足。
    • 吊上げ牽引能力が不足しているため(3.5トン)、走行不能車輌を輸送するためには別途セミトレーラーが必要になる。また、セミトレーラーに載せるためには2輛の重レッカを使用して走行不能車輌を吊り上げなければならない。
    • 路外機動性能が劣る。
  • 海外製回収車
    • 路面走行速度が要求性能を満たさないものも多く、全てのものが車両制限令に規定されている最小旋回半径の条件(12メートル)を満たさなかった。

概要編集

車体は4軸8輪の大型車両で、前四輪で操舵を行う。車体後方にクレーン装置と吊り上げ牽引装置及びウインチを各1基[注 2]、操縦室の後方に予備のタイヤ1つを搭載している。これらの装備により、装輪装甲車両のエンジンや砲塔交換、転落した装輪装甲車両の回収、走行不能となった装輪装甲車両の吊り上げ牽引走行などを行なう。

諸元・性能等編集

 
重装輪回収車 後方より
後部のクレーンには「12t」の表示がある

派生型編集

重装輪回収車はその余裕のある車体と馬力を活かして、他の装備の搭載車両にも用いられており、いわゆる“ファミリー化”が行われている。

03式中距離地対空誘導弾システム[1]
  • 捜索兼射撃用レーダ装置車
  • 発射装置車
  • 運搬・装てん装置車
  • レーダ信号処理兼電源車
12式地対艦誘導弾システム
  • 発射機
対空レーダ装置 JTPS-P25 [3]
  • レーダ装置
10tトラック(PLS装置付)(PLS付)[4]

重装輪回収車(改)編集

16式機動戦闘車等の整備・回収支援に使用できる重装輪回収車(改)を2021年令和3年)度に取得開始予定[5]

脚注編集

[脚注の使い方]

注釈編集

  1. ^ 90式戦車回収車は1輛の調達価格が5億円であるのに対し、重装輪回収車は1億円
  2. ^ 試作型では車体の前後にウインチを計2基装備していたが、量産型では前部のものが廃止された。

出典編集

  1. ^ a b c d e PANZER 臨時増刊 陸上自衛隊の車輌と装備2012-2013 2013年1月号,アルゴノート社,P127
  2. ^ a b c d e f g 自衛隊装備年鑑 2006-2007 朝雲新聞社 P79 ISBN 4-7509-1027-9
  3. ^ 予算執行事前審査等調書(平成22年度第3四半期) p.29-30 防衛省予算監視・効率化チーム(2016年7月5日アーカイブ) - 国立国会図書館Web Archiving Project
  4. ^ 予算執行事前審査等調書(平成24年度第3四半期) p.1-2 防衛省予算監視・効率化チーム(平成24年10月30日)(2012年11月12日アーカイブ) - 国立国会図書館Web Archiving Project
  5. ^ “新たな重要装備品等の選定結果について” (プレスリリース), 防衛省, (2020年12月25日), https://www.mod.go.jp/j/press/news/2020/12/25a.html 2020年12月31日閲覧。 

参考資料編集

関連項目編集

外部リンク編集