電気バス(でんきバス、Electrical Bus)は電気自動車の一種であり、電気のみを動力として走るバスのうち、電力を架線から集電するトロリーバス(無軌条電車)以外のものを指す。蒸気内燃機関(炭素化合物の燃焼により発生する気体の膨張を主に利用するもの)ではなく、電気エネルギーを動力源とするバスである。ほとんどが蓄電池の電力によりモーターを回転させて走行する。

概要編集

モーターを回転させて走行する電気バスは、内燃機関に比べて始動トルクが大きい特性があり、発進と加速に優れる[1][2]。内燃機関を用いたバスは、一般に制動(減速)は容易[要出典]だが、電気車に比べ発進と加速が難しいとされる。内燃機関としてのディーゼルエンジンと、トランスミッションとしてセミATまたはATを組み合わせることで、加速時の負担を減らすのが一般的であるが、電気バスの場合には動力が電気エネルギーのため、加速時も操作は容易である。20世紀中は技術が未成熟であったためあまり普及しなかったが、リチウムイオンバッテリーの発明等の技術革新により本格的に普及が始まっている。

2019年現在、地球上のバスの約17%にあたる、42万5,000台のバスが電動化されている。中華人民共和国では電気バスが非常に普及しており、2019年現在、地球上の電気バスの99%が中国で運用されている[3][4]深圳などでは路線バスは完全に電動化されている[3]。BNEF(Bloomberg New Energy Finace)の推定では、2040年にはすべてのバスの60パーセント近くが電動化されるという[5]

2つ以上の異なる動力源(原動機)を組み合わせた自動車ハイブリッドカーと呼ぶが、内燃機関と電気を組み合わせることが多い。動力源として電気を用いていても、ハイブリッドカーは電気自動車とは別に扱われるのが一般的である。

ハイブリッドタイプのものでは、車上で発電した電気を車載バッテリーに蓄電し、その電気でモーターを駆動する方式もある。一例としてデザインライン・タービン電気バスがあり、このバスはマイクロガスタービンを用いた発電装置と蓄電池モーターによるもので、ディーゼルエンジンでないところが環境対応として考えられたものとなっており[6]、加減速を頻繁に行なう市街地走行に適しているといえる[6]。同車種は日本では日の丸自動車興業の無料巡回バス「丸の内シャトル」「メトロリンク日本橋」で採用されている[6]

歴史と各国の状況編集

米国編集

1901年には米国のフィッシャー社が30人乗りのハイブリッド駆動バスを開発し、1903年からロンドンのバス会社で運行されたが、重量と燃費に問題がありすぐに使われなくなった[7]

カリフォルニア州編集

カリフォルニア州大気資源局(California Air Resources Board)は2018年12月14日、公共交通機関が2040年までに100%ゼロエミッションのバス車両に段階的に移行することを州全体の目標とする、米国で初めての規制を承認した。 その後、2023年から2029年まで段階的なスケジュールが組まれ、2029年には年ごとに購入するバスの100%がゼロエミッションとなる。 早期のアクションを促すため、2021年末までに最低限必要な数のゼロエミッションバスが購入された場合、ゼロエミッション購入義務は2025年まで開始されない。[8]

欧州編集

19世紀末のヨーロッパでは公共交通機関として「オムニバス (Omnibus) 」と呼ばれる乗合馬車がみられた、自動車が発明されると乗合馬車も電動機などで駆動する試みが現れた[7]

フランス編集

1881年、パリでの「電気の博覧会」(Exposition Internationale d 'Électricité)にフランスのGustave Trouveが三輪自転車に電動機を搭載した車両を展示した。1882年にはパリバス会社において50人乗り馬車を改造した電気自動車の試作が行われた。

イギリス編集

イギリスではサウス・シールズで1913年から1920年頃まで電気バスが運行されていた。

ドイツ編集

ベルリン編集

ドイツベルリン交通局(BVG:Berlin Verkehrsgesellschaft)の監査役会は、電気バス90台の追加購入にゴーサインを出した。車両は全長12メートルのバッテリー単独車両で、車庫で充電される。この車両がどのメーカーに発注されたかはまだ不明である。ドイツの地元紙『Tagesspiegel』が書いているように、オランダの電気バス・充電インフラメーカーのエブスコ社(Ebusco)に発注されたとのことである。ベルリン交通局(BVG:Berlin Verkehrsgesellschaft)にとって、エブスコ社(Ebusco)への発注は初めてとなる。ベルリン交通局(BVG)によれば、バス運行の合間の充電で「1日の走行距離を最大化することが可能」とのことである。ただし、パンタグラフによるターミナル停留所での急速充電は行わない。広報担当者が『Tagesspiegel』紙に説明したように、バスの使用は、予定された運行の間に車両基地に移動し、そこで充電するように制御される予定である。

90台の新車に必要な充電インフラを含め、承認された予算は総額で約6500万ユーロである。すべてのバスの納車は、2022年末の予定である。これにより、ベルリン交通局(BVG:Berlin Verkehrsgesellschaft)の電気バスは228台に増加する。これまでベルリン交通局(BVG:Berlin Verkehrsgesellschaft)の電気バスは、ポーランドのメーカーのソラリス社(Solaris)の車両が中心であった。さらに、メルセデス・ベンツの”eCitaro”が13台ある。オランダのメーカー、エブスコ社(Ebusco)は、2019年10月に「Ebusco 3.0」を発表していた。今のところ、オランダスカンジナビアが主な販売地域となっている。ドイツでは、フランクフルトミュンヘン、バートテルツ(Bad Tölz)で一部のエブスコ「Ebusco」が走行中である。[9]

ミュンヘン編集

ドイツの公共交通機関であるシュタットべルケ[注釈 1][10]ミュンヘン(Stadtwerke München)からオランダの電気バスメーカーであるエブスコ社(Ebusco)は続々と受注を獲得している。受注したのは、”Ebusco 2.2”タイプの18メートル級(連接)電気バス14台である。納期は2023年前半である。ミュンヘン・フェルケスヘルシャフト(MVG:Münchner Verkehrsgesellschaft)のマネージングディレクター兼バス事業部長の”Veit Bodenschatz"氏は、「運行中の”Ebusco”の12メートルバスが期待通りの航続距離を実現した後に、その兄弟車を路上で走行させることを楽しみにしている」と語っている。ミュンヘンでは、前述の12台の”Ebusco 2.2”がすでに12mバージョンの単独電気バス(”Ebusco 2.2”には単独バスと連接バスの2つの型がある。単独バスとは、2台以上が連なる連接バスに対して、1台で運行する電気バスのこと)として使用されているほか、既報の通り、最近”Stadtwerke”に引き渡された2台の(単独電気バスの)”Ebusco 3.0”が使用されている。

オランダのバスメーカーエブスコ社(Ebusco)の電気バスは、主にオランダベルギーデンマークで運行中で、ドイツのいくつかの都市でもかなりの台数が使用中、もしくは使用予定である。エブスコ社(Ebusco)は2021年12月にドイツの新規顧客から注文を受けたばかりである。”Infra Fürth Verkehr GmbH”から、全長18mの”Ebusco 2.2”型の連接バス3台を受注した。その少し前にフランクフルトで”Ebusco 2.2”型が12台納車され、さらにベルリン交通局(BVG:Berlin Verkehrsgesellschaft)から90台を受注している。首都への納車は今年中の予定である。この契約には、最初のバスの納入から1年後まで、さらに60台の”Ebusco 2.2”を発注するオプションが含まれている。[11]

コンスタンツ(バーデン=ヴュルテンベルク州)編集

シュタットベルケ・コンスタンツ(Stadtwerke Konstanz)(バーデン=ヴュルテンベルク州)に6台のメルセデス・ベンツ"eCitaros”[12][13]が納車された。バーデン=ヴュルテンベルク州のシュタットベルケ・コンスタンツ(Stadtwerke Konstanz)は、保有するバスの長期的な転換の前段階として、新たに6台の電気バスを購入した。新型のメルセデス”eCitaro”電気バスはすでに納車されており、2月に6番線と14番線で運行を開始する予定である。

同自治体ではすでに2020年10月に、2021年に6台の電気バスを購入し、将来的にはディーゼルバスの購入を中止する意向を表明していた。そして、昨年メルセデス・ベンツに発注し、その後、赤く塗られた”eCitaro”バスがコンスタンツに到着している。そのため、ボーデン湖畔の街では、公共交通機関のバスは「赤いアーノルド(Red Arnold)」とも呼ばれている。

シュタットヴェルケ・コンスタンツのマネージング・ディレクターのノルベルト・ロイター氏(Norbert Reuter)は、「私たちの目標は2035年までに『赤いアーノルド』を全て電気バスにすることです。そのため、今後新しいディーゼルバスを購入することはなく、電気駆動に頼っていくことになります。」と述べている。「つまり、将来的には毎年平均4台の新しい電気バスを調達しなければならないのです。」

シュタットヴェルケ・コンスタンツは、最初の6台に必要な充電インフラを含めて合計約500万ユーロを投資したが、230万ユーロはドイツ連邦環境省とバーデン・ヴュルテンベルク州からの補助金で賄われた。

シュタットヴェルケ・コンスタンツのバス事業部長である”Ralph Stöhr”氏は、「充電インフラを新設したシュタットヴェルケの敷地内で、夜間に充電する。」と説明している。「バスは、”Green Electricity Label”の認証を受けたグリーン電力で充電されています。これはとても重要なことです。」 シュタットヴェルケ・コンスタンツの計算では、航続距離250キロの電気バス1台が1日あたり約90リットルのディーゼルを節約できる見込みである。年間で300トンのCO2が削減されることになる。[14][15]

デンマーク編集

デンマークでは、公共交通機関の運営会社である”Nobina”が、今年3月に発注し、このたびコペンハーゲンで引き渡した13台の”Ebusco 2.2s”電気バスを使用する予定である。この13台のバスは4回にわたる初めての注文であり、合計で79台の電気バスとなる。また、バス1台で150kW、2台にそれぞれ75kWの充電可能な”Ebusco”社製150kW充電機も複数台発注している。[16]

中国編集

 
中国で運行をしているBYDの電気バス

2016年に156,000台の電気バスが使用されていた。その後さらに数が増え、2017年には385,000台の電気バスが走行している。これは世界の電気バスの99%[3]を占める台数である。中国のバスの17%が電気バスによる運行である。[3]

深圳市
深圳市では既に2017年末時点で市内の路線バス約1万6000台の100%EV化を達成している。深圳市政府が大量の補助金を投入し、2014年11月時点で、市内のEVバスが約1300台だったが2017年末に約1万6000台に急拡大した。[17]

韓国編集

 
ファイバー社のプリムスを改造したオンライン電気バス

2010年にKAISTが道路に埋没された充電装置とバスに搭載された充電装置で電磁誘導を行うオンライン電気自動車を開発し、ソウル大公園内の循環バスで世界で初めて実用化された[18]

日本編集

日本での歴史編集

 
大阪乗合自動車(青バス)の電気バス(1937年頃)
中島製作所の電気バス編集

戦前の日本では1930年東邦電力湯浅電池株式会社中島製作所が電気バスを共同開発し、名古屋市電気局で約1年間営業運転された[7]

この中島製作所は現在の大阪市港区で設立された会社で[19]、1924年(大正13年)に電気自動車の第1号車を製作し[19]兵庫県尼崎市に工場を設置して中島運搬機製造株式会社となった[19]昭和初期には日本の電気自動車のトップメーカーとして多数の電気バスを制作し[19]、戦中戦後の燃料不足の時期には全国のバス事業者に多数の車両納入実績がある[19]。なお、SUBARUの源流となった中島飛行機とは資本的・人的に全く関係ない別の会社である[19]

また1933年には、名古屋乗合自動車(通称「青バス」)が名バス公園線(鶴舞公園)に電気バスを導入した[7]

1939年7月には川崎鶴見臨港バスが電気バスの仕様を開始[20]しているが、これも中島製作所が製造した車両であった[21]

その後は太平洋戦争の激化に伴い、石油燃料統制への対応策として大都市の事業者で電気バスが導入された。戦後も石油燃料の不足・統制は続いていたことから、1948年から1950年代初頭までの時期を中心に、各地の都市の事業者で使用されたが、石油事情の好転とともにディーゼルバスに置き換えられ、短期間の使用に終わった。

低公害車としての導入編集

公害社会問題化した1970年代には、低公害に着目して神戸市交通局大阪市交通局などの排気ガス公害の深刻だった都市の事業者が導入するなど、公営バス事業者を中心に導入の試みが続けられた[22]

京都市交通局では、1970年代に路線を廃止したため余剰となったトロリーバス車両(300形318号)を用いて蓄電池を搭載し京都駅 - 深泥池間で実証試験を行った。その後1979年から西京区内の洛西ニュータウンで本格的に行った営業運行では、三菱自動車工業(現:三菱ふそうトラック・バス)製の電気バスME460型[注釈 2]6両を洛西営業所に配置し、蓄電池を脱着可能にして専用設備で蓄電済のバッテリーユニットを取り替えることで車両運用効率を向上したシステムを採用した[22]。しかしニュータウン内の環境汚染対策としては効果が認められたが、当該運行区間は坂が多いこともあって蓄電池の消耗劣化が如何ともしがたいこと、バスの冷房化が困難であることなどにより、1987年に電気バスの運行を取りやめた。

大阪市交通局においては、1972年いすゞ自動車製の電気バスEU05型を2両導入し「あおぞら号」の愛称で使用した[23]。神戸市・京都市の三菱車と同様にバッテリーをユニット化した構造で、営業所には3分間でバッテリー交換ができる設備も備えていた。1982年まで使用された。

同時期に名古屋市営バスでは、1973年日野BT900を1両導入して[23]1979年まで運行した[24]。日野自動車では、このときに苦労した経験が後にHIMR(ハイエムアール)の開発に役立ったという。

日野・ポンチョ電気バス編集
 
日野・ポンチョ電気バス
充電中の電気バス「はむらん」
(東京都羽村市、2012年)

2010年代からは、リチウムイオン二次電池を使用した電気バスの導入が進められている。

2012年には、電気バス車両とその充電設備の導入費用の半額を助成する国土交通省の「電気自動車による公共交通のグリーン化促進事業」を利用し[25]東京都羽村市日野・ポンチョベースの小型電気バス「ポンチョ電気バス」1台を導入、3月10日より羽村市コミュニティバスはむらん」(西東京バスへ運行委託)の新路線に投入し、これが日本初の電気バスによる路線バス実用運行となった[26][27]。羽村市には日野自動車羽村工場があることから協力関係が進められた。

この10日後の3月20日には、東京都墨田区墨田区内循環バスがポンチョ電気バスの運行を開始、導入された車両の中には電気バス「すみだ百景 すみりんちゃん」1台が含まれている[28]。車両はポンチョ電気バスで、羽村市の「はむらん」と同型のものである[27]

2013年3月30日には、小松バスが「宇宙バスこまち☆」としてポンチョ電気バスを導入、内装は宇宙船をモチーフとした斬新なものとなっている[29]サイエンスヒルズこまつ小松駅 - 小松空港石川県立航空プラザ間で運行(一部は安宅住吉神社発着)。「はむらん」「すみりんちゃん」と同型式である[30]石川県小松市にはジェイ・バス本社および小松工場(旧:日野車体工業)がある。

2015年には中国の電気バスのメーカーであるBYDが参入し、京都のバス会社であるプリンセスラインへのK9の導入を皮切りに、2020年には日本向け電気バスのJ6を開発し、市場に投入している[31]

2021年に日野自動車がBYDからの技術供与の上、J6のOEM車種である日野・ポンチョZ EVを販売開始すると発表した。[32]

日本での採用例編集

リチウムイオン二次電池による電気バスの、試験運行ではない営業運行。営業開始日順。

脚注編集

[脚注の使い方]

注釈編集

  1. ^ シュタットベルケ(Stadtwerke)とは、ドイツにおける、エネルギーを中心とした地域公共サービスを担う公的な会社のこと。ドイツ国内に900社以上存在し、ドイツの民間4大大手エネルギー会社の売上合計を上回るシェアを握っている。
  2. ^ これより早い1973年から1976年まで、神戸市交通局が試験的に4両を採用していた。[要出典]

出典編集

  1. ^ インダクションモーターの回転速度 - トルク特性|技術資料 |オリエンタルモーター株式会社”. オリエンタルモーター株式会社. 2022年1月16日閲覧。
  2. ^ モータの種類分類、用途の概要”. ROHM Co.,Ltd. (2017年). 2022年1月16日閲覧。
  3. ^ a b c d “クリーンなはずの「電気バス」は、なぜ世界を席巻しないのか? その理由を考える”. WIRED.jp (wired.jp). (2019年7月1日). https://wired.jp/2019/07/01/electric-buses-havent-taken-over-world/ 2020年1月28日閲覧。 
  4. ^ クリーンなはずの「電気バス」は、なぜ世界を席巻しないのか? その理由を考える(1/3ページ) - 産経ニュース”. 産経ニュース (2019年7月21日). 2022年1月16日閲覧。
  5. ^ クリーンなはずの「電気バス」は、なぜ世界を席巻しないのか? その理由を考える(3/3ページ) - 産経ニュース”. 産経ニュース (2019年7月21日). 2022年1月16日閲覧。
  6. ^ a b c バスの紹介 日の丸リムジングループ公式サイト
  7. ^ a b c d 森本 雅之. “電動バスの歴史 (PDF)”. 東海大学. 2020年1月28日閲覧。
  8. ^ Karen Caesar (2018年12月14日). “California transitioning to all-electric public bus fleet by 2040 | California Air Resources Board” (英語). California Air Resources Board. 2022年1月16日閲覧。
  9. ^ Chris Randall (2021年12月10日). “Berlin public transport operator orders 90 new electric buses - electrive.com” (英語). electrive.com. 2022年1月13日閲覧。
  10. ^ 旬刊セキツウ 2016.3.1
  11. ^ Carrie Hampel (2022年1月12日). “Munich orders 14 electric 18-metre Ebusco buses - electrive.com” (英語). electrive.com. 2022年1月13日閲覧。
  12. ^ eCitaro – Mercedes-Benz Buses” (英語). Mercedes-Benz Buses. 2022年1月14日閲覧。
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  14. ^ Pressemitteilungen - Stadtwerke Konstanz GmbH #MehrKonstanzImLeben” (ドイツ語). stadtwerke-konstanz.de. 2022年1月14日閲覧。
  15. ^ Sebastian Schaal (2022年1月13日). “Stadtwerke Konstanz erhalten sechs eCitaro” (ドイツ語). electrive.net. 2022年1月14日閲覧。
  16. ^ Carrie Hampel (2021年12月21日). “Ebusco delivers electric buses in Germany & Denmark - electrive.com” (英語). electrive.com. 2022年1月13日閲覧。
  17. ^ 川杉宏行 (2021年3月3日). “中国EV旋風:中国の1000万都市はタクシーもバスも100%電動化を達成、「EV先進国」が進める次の一手 | 週刊エコノミスト Online” (日本語). 週刊エコノミスト Online. 2022年1月13日閲覧。
  18. ^ 出典
  19. ^ a b c d e f 森本雅之. “電気学会自動車研究会『大正時代の国産電気自動車』3.2 中島製作所の第1号電気自動車(1924)”. 東海大学工学部 電気電子工学科. 東海大学 森本研究室 ”次世代モーターを創る”. p. 3. 2020年9月18日閲覧。
  20. ^ 企業情報 - 沿革 川崎鶴見臨港バス
  21. ^ 「創立70周年を迎えた 川崎鶴見臨港バスアーカイブス」『バスラマ・インターナショナル No.105』ぽると出版、2007年12月25日、30-33頁。ISBN 978-4-89980-105-4
  22. ^ a b 「特集 電気バス2014(1970年代に登場した大型電気バス)」『バスラマ・インターナショナル』第142号、ぽると出版、2014年3月、 p.23。
  23. ^ a b 鈴木文彦 『日本のバス年代記』 グランプリ出版、1999年、pp.201-202
  24. ^ 電気自動車の時代 (読売科学選書). 東京: 読売新聞社. (1991). ISBN 978-4643911312 
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  27. ^ a b c d “【EVバス運行開始】車両価格8000万円、満充電での航続は30km”. Response.. (2012年3月12日). https://response.jp/article/2012/03/12/171232.html 2018年7月26日閲覧。 
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関連項目編集

外部リンク編集