鳥越 (台東区)
東京都台東区の町名
鳥越(とりごえ)は、東京都台東区の地名。現行行政地名は鳥越一丁目および鳥越二丁目。住居表示実施済区域。
鳥越 | |
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町丁 | |
鳥越神社 | |
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国 |
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都道府県 |
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特別区 |
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地域 | 浅草地域 |
人口情報(2025年(令和7年)3月1日現在[1]) | |
人口 | 3,507 人 |
世帯数 | 2,232 世帯 |
面積([2]) | |
0.098122553 km² | |
人口密度 | 35741.02 人/km² |
郵便番号 | 111-0054[3] |
市外局番 | 03(東京MA)[4] |
ナンバープレート | 足立 |
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地理
編集台東区の南部に位置し、浅草地域に属する。町域東部は新堀通りに接し、これを境に蔵前に接する。南部は蔵前橋通りに接しこれを境に浅草橋に接する。西部は清洲橋通りに接しこれを境に台東に接する。北部は、小島・三筋にそれぞれ接する。町域の中央付近を一丁目と二丁目を分ける形で南北に左衛門橋通りが縦貫する。
町域内は商業地と住宅地とが混在している。一丁目は東京大空襲の被害も免れ昭和初期の街並みが残ることで知られる。千貫神輿と夜祭りで知られる鳥越祭りを開催する鳥越神社の氏子区域である。
歴史
編集この節の加筆が望まれています。 |
当地の鳥越神社に、蕨手刀、高坏、勾玉、管玉、銀環など古墳出土と思われる遺物が所蔵されており、この地にかつてあった鳥越古墳出土のものとする説がある[5]。
地名は徳川家康の江戸入府以前からのもので、後北条期の鳥越村は現在の台東区浅草橋・柳橋・蔵前・鳥越・三筋・小島の一帯と比定される[6]。明治時代以降の町域の変遷は台東区の町名を参照。
地名の由来
編集地内の鳥越神社に由来する。
世帯数と人口
編集2025年(令和7年)3月1日現在(台東区発表)の世帯数と人口は以下の通りである[1]。
丁目 | 世帯数 | 人口 |
---|---|---|
鳥越一丁目 | 1,259世帯 | 2,009人 |
鳥越二丁目 | 973世帯 | 1,498人 |
計 | 2,232世帯 | 3,507人 |
人口の変遷
編集国勢調査による人口の推移。
年 | 人口 |
---|---|
1995年(平成7年)[7] | 2,228
|
2000年(平成12年)[8] | 2,129
|
2005年(平成17年)[9] | 2,074
|
2010年(平成22年)[10] | 2,334
|
2015年(平成27年)[11] | 2,992
|
2020年(令和2年)[12] | 3,258
|
世帯数の変遷
編集国勢調査による世帯数の推移。
年 | 世帯数 |
---|---|
1995年(平成7年)[7] | 840
|
2000年(平成12年)[8] | 883
|
2005年(平成17年)[9] | 950
|
2010年(平成22年)[10] | 1,243
|
2015年(平成27年)[11] | 1,639
|
2020年(令和2年)[12] | 1,914
|
学区
編集区立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる(2023年9月現在)[13]。
- 区域 : 一丁目〜二丁目 全域
- 小学校 : 台東区立台東育英小学校
- 中学校 : 台東区立御徒町台東中学校
交通
編集町域内に鉄道駅はないが、東側に都営浅草線・蔵前駅が、北側に都営大江戸線・つくばエクスプレス線の新御徒町駅が、南側にJR総武線の浅草橋駅がある。
事業所
編集2021年(令和3年)現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[14]。
丁目 | 事業所数 | 従業員数 |
---|---|---|
鳥越一丁目 | 121事業所 | 601人 |
鳥越二丁目 | 103事業所 | 866人 |
計 | 224事業所 | 1,467人 |
事業者数の変遷
編集経済センサスによる事業所数の推移。
年 | 事業者数 |
---|---|
2016年(平成28年)[15] | 257
|
2021年(令和3年)[14] | 224
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従業員数の変遷
編集経済センサスによる従業員数の推移。
年 | 従業員数 |
---|---|
2016年(平成28年)[15] | 1,446
|
2021年(令和3年)[14] | 1,467
|
施設
編集その他
編集日本郵便
編集関連項目
編集- 中村小山三 - 歌舞伎俳優。鳥越の出身
- 鳥越 (曖昧さ回避)
- 人形佐七捕物帳 - 佐七のライバルでやはり岡っ引の、茂平次の縄張りとして登場する。
脚注
編集- ^ a b “令和7年 住民基本台帳による台東区の町名別世帯数及び人口 - 3月1日” (XLS). 台東区 (2025年3月4日). 2025年3月16日閲覧。 “(ファイル元のページ)”(CC-BY-4.0)
- ^ “『国勢調査町丁・字等別境界データセット』(CODH作成)”. CODH. 2025年3月16日閲覧。(CC-BY-4.0)
- ^ a b “鳥越の郵便番号”. 日本郵便. 2025年3月9日閲覧。
- ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
- ^ 東京都教育委員会『都心部の遺跡 1985』。
- ^ 台東区史編纂専門委員会「後北条氏治下の市と村」『台東区史』 通史編 I、東京都台東区、1997年6月30日、246-247頁。(文庫版では上巻、287-288頁)
- ^ a b “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口,外国人人口及び世帯数-町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2022年2月20日閲覧。
- ^ “区立小学校・中学校の通学区域”. 台東区 (2023年9月21日). 2025年3月20日閲覧。
- ^ a b c “経済センサス‐活動調査 / 令和3年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 事業所数、従業者数(町丁・大字別結果)”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。
- ^ a b “経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
- ^ “郵便番号簿 2024年度版” (PDF). 日本郵便. 2025年3月9日閲覧。