1940年東京オリンピック

1940年(昭和15年、皇紀2600年)に日本で行われる予定だった第12回夏季オリンピック、支那事変のため中止された

1940年東京オリンピック(1940ねんとうきょうオリンピック)は、1940年昭和15年)9月21日から10月6日まで、日本東京府東京市(現・東京23区)で開催されることが予定されていた夏季オリンピックである。

1940年東京オリンピック
第12回オリンピック競技大会
Jeux de la XIIe Olympiade
Games of the XII Olympiad
Poster Olympische Sommerspiele Tokio 1940.jpg
開催都市 日本の旗 日本 東京市(現・東京都区部(東京23区)
参加国・地域数 開催権返上により未開催
開会式 1940年9月21日(予定)
閉会式 1940年10月6日(予定)
主競技場 駒沢競技場(予定)
オリンピックの旗 Portal:オリンピック
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史上初めて欧米以外の、アジアで行われる五輪大会、そして紀元二千六百年記念行事として準備が進められていたものの、日中戦争支那事変)や軍部の反対等から日本政府が開催権を返上、実現には至らなかった。

概要編集

当時、アジアにおける数少ない独立国で、かつ「五大国」の1国である日本首都東京での開催は、1936年昭和11年)の国際オリンピック委員会(IOC)で決定した。その後、開催の準備が進められたが、日中戦争支那事変)の勃発や、物資や兵士を取られる軍部の反対などから、日本政府は1938年(昭和13年)7月にその実施を返上した。

1940年大会の代替地として、オリンピックの招致合戦で東京の次点であったヘルシンキが予定されたが、第二次世界大戦の勃発によりこちらも中止となった。なお、ヘルシンキは1952年(昭和27年)に東京に先んじて開催を実現した。

第二次世界大戦後、日本は1960年(昭和35年)の夏季大会に東京を開催地として再び立候補したが落選した。しかし、次の1964年(昭和39年)の夏季大会に当選した。これはアジアで初のオリンピック開催となった。

経緯編集

意思表示編集

1929年(昭和4年)に、日本学生競技連盟会長の山本忠興は来日した国際陸上競技連盟(IAAF)会長・ジークフリード・エドストレーム(後のIOC会長)と会談し、日本での五輪開催は可能か否か、という話題に花を咲かせた。このエピソードが東京市当局や東京市長・永田秀次郎にも伝わり、にわかに五輪誘致の機運が高まってきた。翌1930年(昭和5年)にドイツで開催された世界学生陸上競技選手権から帰国した山本は、「オリンピック東京開催は俄然実現可能である」との調査報告書を市長あてに提出した。

1931年(昭和6年)10月28日、東京市会で「国際オリンピック競技大会開催に関する建議」が満場一致で採択された。主会場には、東京府荏原郡駒沢町(現・東京都世田谷区)の駒沢ゴルフ場の跡地に計画の競技場群、および明治神宮外苑を充てるとした。

永田は欧州駐在特命全権大使公使、さらにはジュネーヴ国際連盟事務局次長だった杉村陽太郎に宛てて招致運動への依頼状を送り、国内においては体育関係者、東京商工会議所に協力を依頼した。またアメリカ留学経験を持つ市会議員を派遣し、ロサンゼルスで開催されるIOC総会出席者への運動を行わせた。杉村は1933年に嘉納治五郎岸清一に次ぐ3人目のIOC委員に選任される。

立候補編集

1932年(昭和7年)に行われた当該総会の席上、日本代表はIOC会長に対し正式招待状を提出。こうして東京は、ローマイタリア)、バルセロナスペイン)、ヘルシンキフィンランド)、ブダペストハンガリー)、アレクサンドリアエジプト)、ブエノスアイレスアルゼンチン)、リオデジャネイロブラジル)、ダブリンアイルランド)、トロントカナダ)とともに、第12回国際オリンピック競技大会開催候補地として正式立候補したのであった。

1940年大会の開催地を決定する1935年にオスロノルウェー)で開催されたIOC総会では、東京、ローマおよびヘルシンキの3市の争いとなった。当時は、開催都市はその5年前の総会で決定するルールであった。東京開催の障害要因としては「夏季の高温多雨」、「欧米から遠く離れていることによる旅費・時間の問題(当時欧米以外において国内オリンピック委員会を持つ独立国は、アジアでは日本と中華民国アフガニスタン程度で、植民地ながら独自の国内オリンピック委員会を持っていたイギリス領インドアメリカ領フィリピンを加えても10にも満たず[1]、他にも南アメリカ諸国やオセアニアなどごく少数であった)」が挙げられた。

東京市は前者に関しては、例えばフランスマルセイユに比べてもはるかに涼しいこと、後者に関しては参加希望国当たり100万円の補助を行うことを述べて反論したが、それを受けて他の2市も同様の旅費、宿泊費補助プランを公表するなど、招致合戦は白熱した。

招致成功編集

1933年10月に病没した岸の後任としてIOC委員に選任された副島道正は、1934年(昭和9年)11月27日に高松宮宣仁親王(海軍大尉、昭和天皇実弟)を訪ね、「開催権はイタリアに譲った方が良い」との本心を打ち明けた[2]

同年12月以降、副島は駐伊日本大使となっていた杉村とともにイタリア首相・ベニート・ムッソリーニへ直接交渉を行い、ローマが候補地から辞退するという約束を取り付けた[3]。しかしIOC創設50周年にあたる1944年度オリンピックに、IOC本部のあったスイスローザンヌが立候補することが明らかになると、1944年の開催は困難とふんだローマ市があらためて1940年度のオリンピックに立候補を表明した[3]。1935年に行われた総会は紛糾して会期切れとなり、開催地決定投票を翌年にベルリンで開催される総会に延期するという異例の展開となった[3]。この「イタリーの寝返り」は、日本において友好国である反伊感情を高まらせるきっかけとなった[3]

オスロ総会後、東京市はさらなる招致活動費用として、85,926円を計上した。しかし同年10月にはイタリアが第二次エチオピア戦争を開始し、ムッソリーニは再び東京における開催を支持する旨を表明した[3][4]。杉村はこの後エチオピアの不支持を表明しており、誘致が取引材料にされたという指摘もある[3]。 翌1936年(昭和11年)3月19日、IOC委員長のアンリ・ド・バイエ=ラトゥールは客船秩父丸で来日[5]。好感触を得た。3月27日、バイエ=ラトゥールは二・二六事件をのりきったばかりの昭和天皇に謁見[5][6]。4月9日、離日した[5]

一方の日本側は、牛塚虎太郎(東京市市長)が競技場月島建設案に固執していたため、神宮競技場拡張案を有力としながらもどこに建設するのか決められないまま、最後の投票に臨むことになった[7]

6月2日に副島は昭和天皇に謁見、6月4日横浜港を出発した[8][9]。 ベルリンのホテル・アドロンで同年7月29日より行われたIOC総会における7月31日の投票の際には、日本の招致委員会を代表して柔道創設者の嘉納が「日本が遠いと言う理由で五輪が来なければ、日本が欧州の五輪に出る必要はない」と演説した[10]。結果として東京36票、ヘルシンキ27票で、アジア初となる東京開催が決定した[11]

1940年夏季オリンピック 開催地投票
都市 1回目
東京   日本 36
ヘルシンキ   フィンランド 27

準備編集

 
大会組織委員長の徳川家達公爵
 
駒沢オリンピック公園
 
馬事公苑
 
オリンピック旗を製作する業者(1936年9月)

大会組織委員会成立編集

日本のみならずアジアで初、有色人種国家としても初の五輪招致成功をうけて、1936年12月に文部省の斡旋で東京市、大日本体育会などを中心として「第十二回オリンピック東京大会組織委員会」が成立し、元貴族院議長でIOC委員の徳川家達公爵が委員長に就任するなど本格的な準備に着手した。

会場建設編集

主会場には、明治神宮外苑に10万人規模のスタジアムを建設することを計画(明治神宮外苑競技場の改築)したものの、明治神宮外苑を管轄する内務省神社局がこれに強硬に反対したために、利便性の高い都心への建設をあきらめざるを得なくなった。

その後、大会組織委員会を中心に主会場の代替建設地の検討が急ピッチで進められた結果、交通の便が極めて悪い郊外であるものの、周辺にしかなく敷地に余裕がある東京府荏原郡駒沢町の駒沢ゴルフ場の跡地(今日の駒沢オリンピック公園敷地)にメインスタジアムを建設することとなった。

また、自転車(芝浦自転車競技場)や射撃水泳(神宮外苑水泳場)、ボート戸田漕艇場)、馬術(馬事公苑)などの、専用施設を必要とする競技の競技場や練習場の計画及び建設も進められた。

周辺準備編集

その後は様々な開催準備が進行し、東京や海からの窓口となる横浜を中心とした道路の建設や都市美観工事、ホテル建築、国際的土産品の新製、職員への英語教育などの周辺準備が計画、実行され、これに対して政府からは延べ55万円に及ぶ補助金が支出された。

また、ベルリンオリンピックで試験的に実現したテレビ中継の本格的実施をもくろみ、日本ラジオ協会と電気通信学会が、東京の各競技会場と大阪名古屋を結ぶ中継を行うべく開発を進めることとなった。

万博開催編集

さらに、紀元二千六百年記念行事の一環としての「紀元2600年記念日本万国博覧会」も同年開催が予定されたことから、勝鬨橋の建設など、会場となる晴海近辺の埋め立て地の整備が行われた。

冬季五輪招致成功編集

日本政府は、夏季オリンピックの東京招致に併せて、冬季オリンピック札幌市に招致することを目指して招致活動を継続した結果、1940年に第5回冬季五輪として札幌オリンピックが開催されることに決定した。これもアジア初かつ有色人種国家初の冬季オリンピック開催となるはずであった。

実施予定競技編集

1937年(昭和12年)6月にワルシャワポーランド)で開催されたIOC総会では、下記の競技の実施が決定した。

東京五輪の開催期間は、1940年9月21日から10月6日までの日程が予定されていた[12][13]

満州国参加問題編集

アジア主義者を中心とした各種団体から、独立したばかりの満州国選手団の参加を求める抗議行動が続いていたが、1938年3月にカイロエジプト)で開催されたIOC総会では、ベルリン大会組織委員会事務総長のカール・ディームが聖火リレーの実施を提議し、各国から実施の要望がなされるなど、開催へ向けて準備が進んだ上に、聖火リレーのルートに満州国を入れることで、当時イギリスアメリカソビエト連邦などの中国大陸での利権をめぐり日本と対立していた国の反対でオリンピック委員会への加盟がかなわず、そのために参加が危ぶまれていた満州国選手団の参加に弾みをつけた。

開催権返上へ編集

 
河野一郎

このように開催に向けた準備が進む一方で、1937年3月20日の衆議院予算総会では河野一郎政友会、後に日本陸上競技連盟会長)が「今日のような一触即発の国際情勢において、オリンピックを開催するのはいかがと思う」旨を発言[14]。しかし当時これを真剣に受け取る者はいなかった。

カイロ総会前には、日独伊防共協定を巡り日本と対立していたイギリスだけでなく、大会開催権を争って敗北していたフィンランドからも、東京開催の中止と「漁夫の利」を目論んでのヘルシンキでの代替開催を求める声が上がっており、さらに日中戦争の一方の当事国である中華民国も開催都市変更を要望してきた。

イギリス以上に中国大陸に大きな利権を持つために、日中戦争に政府が否定的な態度を取り続けていたアメリカ人のIOC委員は、東京大会のボイコットを示唆して委員を辞任する事態となった。また、ド・バイエ=ラトゥール伯爵の元には東京開催反対の電報が約150通寄せられており、ド・バイエ=ラトゥールから日本に対し開催辞退の話が持ちかけられてきた。だが東京大会の委員はこれを一蹴し、ド・バイエ=ラトゥールもこれ以降掘り下げるのはやめた。

しかし、日中戦争の長期化により鉄鋼を中心とした戦略資材の逼迫した為競技施設の建設にも支障が生じ、東京市の起債も困難となってきた[15]。さらに陸軍大臣杉山元が議会において五輪中止を進言し、陸軍が軍内部からの選手選出に異論を唱えるものもでた。そのうち河野が再び開催中止を求める質問を行うなど、開催に否定的な空気が国内で広まった。それまで五輪開催を盛り上げる一翼を担ってきた読売新聞東京朝日新聞などでは、五輪関係の記事がこの年の半ばから打って変わって縮小している。

その上、5月に東京での開催に大きな役割を果たした嘉納治五郎がカイロからの帰途、氷川丸船上で病死するに至り、軍部からの圧力を受けた内閣総理大臣近衛文麿公爵は、同年6月23日に行われた閣議で戦争遂行以外の各資材の使用を制限する需要計画を決定し、この中に五輪の中止が明記されていたことから、事実上五輪の開催返上が内定した。

返上決定編集

 
開催返上を報告するオリンピック組織委員会(1938年7月)
 
晴海

国内情勢が返上に傾いた日本政府は7月15日、閣議で開催権を正式に返上した。東京市が1930年から返上までの間、拠出した五輪関係費用は90万円(2017年8月現在の価値で約23億4千万円)にのぼる。

代わってヘルシンキでの開催が決定したが、1939年昭和14年)9月にヨーロッパで第二次世界大戦が勃発したため、こちらも結局開催できなかった。なお、夏季大会は開催返上・取りやめの場合でも第1回からの通し回次番号がそのまま残るため、公式記録上では東京・ヘルシンキそれぞれ1回は「みなし開催」となったことになる。

その後編集

こうして五輪の準備は一先ず中止され、組織委も大幅に縮小された。しかし、すでに工事をはじめ、竣工寸前であった東京市芝浦埋立地の自転車競技場(現存せず)と、埼玉県北足立郡戸田村(現・戸田市)のボートコース(戸田漕艇場)は1939年までに完成し、戸田漕艇場は戦後、競艇場としても使用されつつ1964年大会で競技会場として改めて活用された。

なお自転車競技場の建設にあたっては、市内主要大学の学生3407名を中心とする帝都青年労働奉仕団が建設作業を担当した。

また、駒沢に主会場をおく案はそのまま1964年大会に生かされた他、馬術の練習所に建設された馬事公苑は2020年東京オリンピックの馬術競技場に、また同年に開催される博覧会で使用される予定で開発された晴海は、2020年東京オリンピック大会の選手村(HARUMI FLAG)として使用される。

なお中止運動の急先鋒に立っていた河野一郎は、1964年大会開催に当たって池田内閣建設大臣(五輪関連施設や道路の建設の指揮監督を担当)および五輪担当国務大臣を務めた。

付記編集

関連楽曲編集

脚注編集

[脚注の使い方]
  1. ^ 東京開催決定後の1937年にイギリス領セイロン(現・スリランカ)の国内オリンピック委員会が発足している。なお、アジアの数少ない独立国であったタイに国内オリンピック委員会が発足したのは第二次世界大戦後の1948年である。また、満州国は満州国体育協会を国内オリンピック委員会としてIOCに加盟申請をおこなったが、中華民国とイギリス、アメリカの反対により承認を得られていなかった。
  2. ^ #高松宮日記2巻330頁『十一月二十七日 学校(略)四時、副島伯来談。近々また体育協会のオリンピ〔ッ〕ク打合せ会のため渡欧のよし。血圧二〇〇とかにて側近者心配しておるとのこと。又会では日本でオリンピックをやるやうにせよと云ふ用むきなるも、東京でスタヂアムをつくるに金はないだらうし、伊国にユズッた方がどうもよさそうだから、具合悪い使命だとのこと。また、話に、英国は大層よく(日本に対し)なつたが、米国は極めて悪いとのこと。何んとか今から、手段をつくして戦争にならぬ様にしたいものだ。』
  3. ^ a b c d e f 岡俊孝「伊・エチオピア紛争(一九三五年)と日伊関係の展開」(1989年)
  4. ^ 平田勉国立国会図書館デジタルコレクション 「十九 國際オリムピツクは東京へ」 『東京市政最近のプロフイル』 民衆自治会、1936年、86頁https://dl.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/1275001/48 国立国会図書館デジタルコレクション 
  5. ^ a b c #昭和天皇実録七巻79頁『(昭和十一年三月)二十七日 金曜日(IOC会長を御引見)午前十一時五分、鳳凰ノ間において、今般渡米の国際オリンピック委員会会長伯爵アンリ・ド・バイエ=ラトゥールベルギー人に謁見を仰せ付けられる。日本の運動施設等につき会話を交わされる。なお、バイエ=ラトゥールは、三月十九日日本郵船秩父丸にて来日し、オリンピック東京開催に関する検分のため各施設を視察の上、四月九日離日する。(以下略)』
  6. ^ 昭和11年3月28日官報第2769号。国立国会図書館デジタルコレクション コマ6『◎謁見 國際オリムピック委員會長伯爵アンリ、ド、バイエ、ラツール今般渡來ニ付敬意ヲ表スルタメし白國臨時代理大使モーリス、イヴエインス、デークート同伴昨二十七日午前十一時 天皇陛下ニ謁見仰付ケラレタリ』
  7. ^ #高松宮日記2巻411頁『四月二十五日 日曜。雨(略)一六〇〇、オリンピック委員会へ、「ワルソー」へ二十八日龍田丸に〔て〕出発する伯爵副島委員に会ふ。どうも牛塚市長が五百万円を握ってゐて、市の利益のためとか云つて競技場月島案を固執するので困るが、市長の任期満了も五月すぐだし、再選はあり得ないし、そしたら神宮競技場拡張案に本腰にきまつて進むだらうが、どうも外国より日本の中が駄目なので、外国でも立場がなくてこまると話てゐた。病体にて全く気の毒なことなり』
  8. ^ #昭和天皇実録七巻120頁『(昭和十一年六月)二日(オリンピック東京招致のため出発の副島道正に賜謁)鳳凰ノ間において、オリンピック東京招致のため欧州へ出発の伯爵副島道正に謁を賜う。副島は、6月4日横浜出港、英国において招致活動を行った後、七月二十四日ベルリンに移動し、三十日・三十一日の両日にわたり同地において開催の国際オリンピック委員会に出席する。(以下略)』
  9. ^ 昭和11年6月3日官報第2824号。国立国会図書館デジタルコレクション コマ13『◎拝謁竝賢所参拝 今般歐米ヘ出發ノ伯爵副島道正ハ昨二日午前十一時 天皇陛下ニ拝謁畢テ 賢所参拝仰付ケラレタリ』
  10. ^ 【東京五輪】過去の日本招致は挑戦と失敗の連続スポーツ報知、2013年9月9日閲覧
  11. ^ 『幻の東京オリンピック』P.96 橋本一夫著
  12. ^ 『写真週報』にみる昭和の世相”. トピックス. アジア歴史資料センター. 2013年9月8日閲覧。
  13. ^ 国立国会図書館オンライン | National Diet Library Online”. ndlonline.ndl.go.jp. 2019年10月24日閲覧。
  14. ^ 「満州方面に於て一触即発の情勢にあるから国民を緊張せよと云うのが、指導原理でなければならぬじゃないか、然るに一触即発は満州にあるんだ、内地じゃ『オリンピック』をやって宜しいんだ、そう云うような誤魔化しの答弁をやって、議会を通ろうとすることは、軍人(内閣総理大臣林銑十郎)の取るべきところではない」(第七十回帝国議会衆議院予算委員会議事録(速記)第十五回”. 国立国会図書館. 2018年11月27日閲覧。
  15. ^ 『オリンピックの政治学』P.108 池井優著
  16. ^ 『読売新聞』2005年5月18日朝刊東京本社13版13頁コラム「新日本語の現場」
  17. ^ https://twitter.com/nhk_td_idaten/status/1181011277059153920
  18. ^ 野津謙『野津謙の世界』国際企画、1979年、170-171頁

参考文献編集

  • 浜田幸絵『〈東京オリンピック〉の誕生: 一九四〇年から二〇二〇年へ』(吉川弘文館、2018年)978-4642038812
  • 池井優『オリンピックの政治学』(丸善ライブラリー、1992年) ISBN 4-621-05053-2
  • 宮内庁編『昭和天皇実録 第七 昭和十一年至昭和十四年』東京書籍株式会社、2016年3月。ISBN 978-4-487-74407-7
  • 鈴木明『1936年ベルリン至急電 東京、遂に勝てり!』(小学館、1994年) ISBN 4-09-387112-4
  • 高松宮宣仁親王著、嶋中鵬二発行人『高松宮日記 第二巻 昭和八年一月一日~昭和十二年九月二十六日』中央公論社、1995年6月。ISBN 4-12-403392-3
  • 橋本一夫『幻の東京オリンピック』(日本放送出版協会、1994年) ISBN 4-14-001709-0
  • 波多野勝『東京オリンピックへの遥かな道 招致活動の軌跡1930-1964』(草思社、2004年) ISBN 4-7942-1335-2
  • 古川隆久『皇紀・万博・オリンピック 皇室ブランドと経済発展』(中公新書、1998年) ISBN 4-12-101406-5

関連項目編集

外部リンク編集